焦点：所得上位4割が消費リード、トレンドは「プチぜいたく」
［東京 １１日 ロイター］ - ４月の増税をきっかけに、日本の消費構造が大きく変化しつつある。バブル崩壊後も約７０％の中間層が消費動向を左右するとみられてきたが、ここにきて新たな主役が登場した。
「所得上位４割」の階層だ。彼らの購買意欲は増税後も衰えず、堅調な消費を演出している。一方で低価格に反応する階層の節約志向も根強い。「二極化」の進む中で個人消費全体がどちらの影響をより強く受けることになるのか、マクロ政策にも影響しそうだ。
＜売れるビビッドカラー＞
東京・銀座の百貨店。ブルーやグリーン系が主流だった紳士服売り場のイメージが劇的に変わっていた。赤やオレンジなど明るい鮮やかな色使いが目に飛び込んでくる。
その流れは、化粧品売り場ではもっとアグレッシブだ。この夏は、オレンジや濃いピンク、グロス（艶）入りなど「ビビッドカラー」が人気色となっている。
資生堂によると、日本人女性の好むローズに加えて昨年冬ごろから真紅の口紅がはやりだし、想定の３割増の売れ行きとなり、一時品切れに。「そうした色使いが流行るのは、バブル以来。自信や個性の表現」（同社）という展開になっている。
「モノ」が動き出したのは、ファッションに限らない。「食」の分野でもこれまでよりワンランク上のものが売れだした。デニーズが４月から投入した２０００円近い「アンガス・サーロインのローストビ－フ」は、増税後にもかかわらず、発売からの売れ行きは計画の倍以上となっている。
２０─３０代の客層が主体の六本木のスタンディング・バー。１杯数百円の手軽さが人気の秘密だが、ここでもマスターは「増税後の売り上げは好調で、特に変化はない」と語る。 続く...