ソニー、ゲームコンソール販売で8年ぶりの首位に

　ソニーが8年の時を経てライバルの任天堂を制し、ゲームコンソール界の新しい王者になった。

　両社がそれぞれ発表したところによると、ソニーは前会計年度（3月31日締め）に1870万台、任天堂は1630万台のゲームコンソールを販売したという。

　このたびの逆転劇により、「Wii」を擁する任天堂が2006年に有利なポジションを獲って以来、ソニーが初めて王者の座を奪うことができた格好だ。また、「Wii U」の販売が不振に陥る一方で、次世代機種の「PlayStation 4」（PS4）が消費者に温かく受け入れられているという、両社が展開するゲーム事業の立ち位置の変化が表れているとも言える。

　販売総数よりも、その構成を見ると、いっそう多くのことが分かる。任天堂のコンソール販売をけん引するのは、今も人気のハンドヘルド端末。同社では「Nintendo 3DS」が1240万台売れ、販売総数の大半を占めている。一方のソニーは「PlayStation 2」「PlayStation 3」とPS4を合わせて1460万台販売している（PS4は2013年11月に発売されたばかりで、集計時までの販売期間は4カ月強だった）。

　Microsoftは会計年度の区切り方が異なるので、ソニーや任天堂とビデオゲームコンソールの販売状況を比較するのは容易でない。さらに同社はハンドヘルド端末を扱わず、「Xbox 360」と「Xbox One」の販売のみに依存している。Xbox Oneは（米国では）PS4と同じく2013年末に発売されたが、日本ではまだ売られていない。

　PS4が好感をもって受け入れられ、コンソール販売にかけるソニーの思いに弾みがつきそうにも思えるが、ソニーも任天堂も苦しい時を迎えている。

　ゲームコンソールを開発する3社とも人気が高まるスマートフォンゲームに立ち向かわなければならなくなっており、ゲームコンソール分野で王者の地位を争うことの意味が急速になくなってきている。カジュアルゲームアプリの台頭により、お金も注目もコンソールゲームから離れてゆく可能性は否めない。その点で、携帯電話やタブレットを使ってソニーのゲームライブラリにあるゲームをプレイできるようになる「PlayStation Now」サービスは、ソニーにとって助けになる可能性がある。

　E3カンファレンスでは、各社がコンソール界の王者を目指しつつもモバイルの脅威にどう立ち向かうのかが浮き彫りになる可能性がある。