作戦・用兵の事項を掌る海軍統帥に関する中央統轄機関として軍令部があった。 軍令部は天皇に直属し、その統帥を輔翼(ほよく)する立場から、海軍全体の作戦・指揮を統括する。 戦闘艦など用兵と作戦は軍令部が行った。　 よって、航空本部＊がどんな斬新で立派な兵器を開発しても、軍令部がその要諦をしっかり見極め、 前線の用兵・作戦担当者に使わせる必要があった。
また、その逆に戦訓で兵器の改善を必要とすることがらが、研究開発あたる艦政本部や、 航空本部に伝わらなかったら改善されることに繋がらない。　このフィードバックが機能しなかった大きな要因は開発担当技術者を軍艦に乗せたがらず、 技術者もそのことで実戦の実状実相を知る道が断たれていた。 これらが、電探という兵器の工業生産力の低さと相まって電探の脆弱性に繋がった。
また、国内に四鎮守府が置かれたが、鎮守府司令長官（大・中将）は軍政に関しては海軍大臣の、 作戦計画に関しては軍令部長（軍令部総長）の指示を受けた。余談だが、下士官兵はいずれかの鎮守府に属し、士官は海軍省に属した。大企業の支店採用と本社採用の違いと思えばわかりやすい。

国を挙げての戦争をキッチリこなす組織体ではなかった。　 株式会社の一般的組織を念頭に置いて考えて頂ければ、海軍全体の組織がいびつであったことをご理解頂けるだろう。
あるとき、突然代表権のない会長(海軍省)から、経営の根幹に係わる命令がおりてきて、 次の日代表取締役(軍令部)から、会長の命令に反する指示がおりたとき、現場は混乱するだけである。 　米国の戦争遂行組織を見るにつけ勝てないと実感するだろう。
＊ 電探開発は艦政本部に直属する海軍技術研究所であり、全体は海軍省の外局の一つであった。

-- 海軍としての開発管理体制 --
一、研究推進(兵器としての位置付け)のマネージメント不足。　それが
二、計画性の欠如となり、　それが
三、技術の芽を評価展開する実行者不在につながり、　それが
四、専門技術者の確保と養成を行わず、　そしてその必要性を認識した後
五、少ない技術者を陸軍・海軍、さらにそれぞれの組織内で(海軍：空技敞，海技研,鎮守府)で奪い合い、
そのことが
六、斬新な技術革新の相互啓発を阻んだ。　そして結果は
七、量産体制の未熟さを招き。　そして結果は
八、国土の荒廃と原爆投下の悲惨さを味わった。　それは
九、科学音痴大量養成機関だった海軍兵学校教育に根源があった。

開発技術者も
受信部に小型のマグネトロンを用いた超再生方式を採用した。　これは
一、真空管を用いるスーパーヘテロダイン方式が部品の供給と信頼性に不安があった。　これだと
二、電圧・磁界と物理的な構造から発振周波数が決定され、外部回路による周波数の微調整は困難。
三、発振モードは非常に不安定で、熟練者が入力と電圧とを始終調整し、やっと動作できる代物だった。
そのことが
四、兵器としての操作性と部品の互換性は不可能となり。　そのことが
五、受信機の調整には高度に訓練された熟練の要員が必要とされ。　そのことが
六、用兵側に電波で居場所を知られるだけの使い物にならない兵器とされた。

このように電探開発には用兵側も開発側にも問題があった。　明治維新以降、先進技術を欧米に依拠した日本で斬新で柔軟な発想(思考)が出来なかったことに尽きるだろう。