Ｗ杯買収報道 スポンサーが調査求める

6月9日 6時24分

サッカーワールドカップの２０２２年の開催地カタールへの招致を巡り、ＦＩＦＡ＝国際サッカー連盟の当時の理事による票の買収があったのではないかという疑惑について、ソニーなどＦＩＦＡの主なスポンサーの間からは適切な対応が必要だという声が上がっています。

この問題は、イギリスの新聞サンデー・タイムズが、カタールでの開催が決まった２０２２年のサッカーワールドカップの招致活動を巡り票の買収があったのではないかと今月１日、報じたものです。
報道では、２０１０年に日本など５か国が立候補して行われた開催地を決める投票を巡り、カタール出身のＦＩＦＡの当時の理事が、サッカー振興などの名目で５００万ドル（日本円にして５億円）以上をアフリカなどの理事やサッカー関係者に支払った疑惑があるとしています。
さらに８日付けの記事では、この元理事がカタールの天然ガスの輸出と絡める形で投票を働きかけていたとも伝えています。
一連の疑惑についてＦＩＦＡの主なスポンサーのソニーやアディダスなどは８日、「適切な調査を期待する」「優先して対応するべきだ」などとコメントし、スポンサーの間からも適切な対応が必要だという声が上がっています。
カタールへの開催地決定の経緯については、ＦＩＦＡの倫理委員会も、近く独自調査の結果を提出するとしていますが、新たな疑惑の報道を受けて、今後、全容の解明を求める声が強まることも予想されます。