温暖化 対策なければ真夏日５０日余増

6月6日 17時22分

地球温暖化対策をこのまま強化しなかった場合、国内では、今世紀末に気温が３０度以上の真夏日になる日が、各地の平均で年間５０日余り増加するという最新の予測がまとまりました。

環境省は、今世紀末の国内の気候の変化について、最新の研究を基に予測しました。
それによりますと、温暖化対策をこのまま強化せずに温室効果ガスの排出量が増え続けた場合、年間の平均気温は現在よりおよそ４．４度上昇し、真夏日の日数が各地の平均で年間５３日増加するということです。
地域別にみますと、いずれも年間で沖縄・奄美が８７日、西日本の太平洋側が６９日、西日本の日本海側が６６日、東日本の太平洋側が５８日、東日本の日本海側が５４日、北日本の日本海側が３９日、北日本の太平洋側が３５日、それぞれ増えるとしています。
その結果、真夏日になるのは、年間で、那覇市では半年程度、東京の都心では３か月半程度に上るということです。
また、雨が降らない日が平均で３週間余り増える一方、大雨のときの１日の降水量が４割程度増加し、雨の降り方が極端になるおそれがあるとしています。
一方、温暖化対策を強化した場合は、年間の平均気温がおよそ１．１度の上昇にとどまり、真夏日の増加を平均で年間１２日に抑えられるということです。
環境省は今回の予測結果を踏まえ、気候の変化が健康面や農業などに与える影響についても、今後、予測を行うことにしています。