電機大手の「植物工場」参入相次ぐ　クリーンルームやセンサー技術活用 (1/2)

大手電機メーカーが自ら植物工場に参入する動きが相次いでいる。背景には、世界的な農業の生産性向上への期待の高まりがある。

　大手電機メーカーが自ら植物工場を開設し、農業関連サービスに参入する動きが相次いでいる。背景には、世界的な農業の生産性向上への期待の高まりがある。

パナソニック福島工場で3月から本格稼働した植物工場（同社提供）

　「自社の資産を生かし、新たなビジネスを開拓したい」。こう力強く話すのは東芝の田中久雄社長だ。同社は昨年、ヘルスケア事業を成長の柱に据える戦略を掲げた。これまで画像診断装置などを手がけてきたが、食関連にも裾野を広げる。

　その一環として5月、神奈川県横須賀市の遊休資産を活用し、植物工場を立ち上げた。半導体製造のノウハウを活用し、クリーンルーム内でレタスなど無農薬野菜を生産する。今年度中に海外に大規模な植物工場を建設し、関連機器やシステム販売にも乗り出す方針だ。

　パナソニックも福島市のデジタルカメラ工場の一部を植物工場に改装し、3月から本格稼働させた。また、今年度中に一般農園向けに自然エネルギーを使って温度・湿度を制御するシステムも販売する。

　日立製作所も今月から、強みのセンサー技術を生かし、植物工場向けに生育環境や栽培設備のデータを収集してリアルタイムに遠隔監視するサービスを始めた。このほか、富士通やシャープも植物工場を作るなど電機各社の農業分野への参入が活発化している。