ヤマダ電機が５月末、スマートフォン（スマホ）向け電子書籍サイト「ヤマダイーブック」の現サービスを７月31日に終了し、８月から新サービスを始めると発表した。だが、今まで購入した電子書籍は読めなくなり、移行措置もとらない――そんな内容にユーザーが強く反発、ネット上などで批判が燃え上がった。

ヤマダ電機は電子書籍サイトを巡り、ネットで批判を浴びた（東京都豊島区のＬＡＢＩ１日本総本店池袋)

　この“炎上”を受けて同社は対応を一転。当初の告知は「内容に不備があった」と謝罪し、購入した電子書籍は新サービス移行後も引き続き読めるよう調整に着手。新サービス継続を承諾しない場合は電子書籍の購入に必要な「イーブックポイント」の残高相当分を、店舗で使える「ヤマダポイント」に切り替えて返還するとした。

　これまでも電子書店が閉鎖されると様々な問題が起きていた。楽天の電子書店「Ｒａｂｏｏ（ラブー）」は2011年にパナソニック製の電子書籍端末書店として開業した。ところが12年７月、楽天はカナダの電子書籍・書店「ｋｏｂｏ（コボ）」を買収し、電子書店事業を一本化するためラブーの閉鎖を決めた。

　コボは世界標準のコンテンツフォーマット「Ｅ―Ｐｕｂ」を採用。一方のラブーは日本専用フォーマットのため、大量の書籍を変換するのが困難だったのだろう。楽天はコボへの移行プログラムを用意できなかったが、同じ日本専用フォーマットを採用するイーブックイニシアティブジャパンがラブー利用者の救済に乗り出した。

　一方、今年３月末にソニーが北米での電子書籍ストア「リーダーズストア」を閉鎖した際には、楽天コボがそのユーザーと、購入した電子書籍コンテンツを継承した。両社とも国際標準Ｅ―Ｐｕｂを採用しており、コンテンツの移行も利用端末に関係なく、スムーズに切り替えられるからだ。