新型万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」の論文不正問題で、理化学研究所の小保方晴子・ユニットリーダー（３０）が、主要な論文の取り下げに同意したことが４日、分かった。すでに補完的なもう１本の論文撤回は同意しており、英科学誌ネイチャーが２本の論文を撤回すれば、ＳＴＡＰ細胞の研究成果は白紙に戻る。数々の疑惑が指摘され、理研から論文不正が認定されながら、公の場で反論、否定してきた小保方氏だが、とうとうギブアップした。
理研によると、小保方氏は論文の撤回に同意する書面に署名し、３日に共同著者に渡した。
２本の論文は１月３０日付のネイチャーに掲載され、主要な論文でＳＴＡＰ細胞の作製法や万能性を初めて発表した。理研の調査委員会は、主要な論文の画像に２カ所の不正を認定し、撤回を勧告していた。
主要論文をめぐっては、共同著者の１人、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授が撤回に反対している。論文取り下げには原則、共同著者全員の同意が必要なことから、関係者が、バカンティ氏とも協議しているとみられる。
小保方氏が撤回に同意したことについて、代理人の三木秀夫弁護士は４日、「（撤回の）署名については知らない」「共著者間で協議していると聞いた。それ以上のことは私からは申し上げられない」と話した。
研究が白紙になるとすれば、小保方氏を中心とした共同著者とチーム、理研が何を目的に発表したのか、動機の追及は避けられそうにない。
一方、小保方氏らが培養した細胞として公開した遺伝子データが、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）など２種類の細胞を合わせて得られたデータだった可能性の高いことが判明した。理研の遠藤高帆・上級研究員が独自に解析し、論文に新たな食い違いを見つけた。