国立競技場の聖火台の後ろに打ちあがる花火

　日本の技術力を示す最先端施設か、周辺環境にそぐわぬミスマッチ建築物か？　２０１９年ラグビーＷ杯、２０年五輪・パラリンピックに向けて生まれ変わる東京・国立競技場の建て替え計画への反対意見が現在も絶えない。５月３１日のお別れイベントをもって５６年間の歴史に幕を下ろした国立は、７月から解体される予定。このほど基本設計案も公表されたが、そもそもこの改築は実現すること自体が生やさしいものではなさそうだ。

　国立の改築をめぐっては昨秋、世界的に著名な槇文彦氏ら多くの建築家が、同競技場を管理運営する日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）などに計画の再考を申し入れている。先月２２日には、仮設の陸上サブトラックの計画に関して、常設化に反対の要望書を出した。

　現在の２倍を超す、高さ７０メートルになる巨大な新競技場が、１００年の歴史を持つ明治神宮とその周辺の景観や環境を損なうこと、８万人収容施設の後利用への不安などが問題点として指摘された。一方、ＪＳＣが設けた有識者会議では、開閉式の屋根や可動式の座席といった機能から「この規模では世界のどこにもない。誇りに思っていい」といった声が聞かれる。

　もっとも、流線形の屋根を持つ新スタジアムをデザインしたザハ・ハディド氏は、奇抜な発想から「アンビルト（建てられない）の女王」として有名な建築家。

　国立でも基本設計が２か月遅れでこのほどようやくまとまったが、基本設計は間取りが決まった程度の段階で、さらに詳細な設計や建築上の許認可といった手続きが待っている。