(cache) 日本の捕鯨禁止の謎 ― なぜ、欧米は理不尽に日本の捕鯨を厳しく取り締まるのか？（1/2）

　こんにちは、陰謀社会学研究家の聖橋乱丸である。

　さて、4月中旬、オランダ・ハーグの国際司法裁判所（ICJ）において、国際捕鯨委員会で認められているはずの日本における「調査捕鯨」が中止に追い込まれた。

　国際司法裁判所が「南氷洋で日本が行っている調査捕鯨は、科学的な調査とは認められない」と下したこの判断は、日本の政府関係者に非常に大きな問題点として提起されたのである。

　このニュースは広く日本の中で報道されたので、多くの人が知っているのではないか。

　しかし、このニュースに疑問を持った人もいるのではないだろうか。

　そもそも、なぜ「調査捕鯨」が中止されたのは「南氷洋」だけなのか？
そもそも、なぜオーストラリアがそのようなことを提訴したのか？
そもそも、なぜ「捕鯨」だけがダメで「牛」「豚」などは良いのか？
そもそも、なぜスウェーデンやデンマークはいまだに許されているのか？
そもそも、なぜアメリカまで日本の捕鯨に反対なのか？

　この疑問に答えられる人は少ないのではないか。

　もちろんグリーンピースという、「動物愛護団体」が勢いよく反対している。しかし、グリーンピースも、それなりの資金力や後ろ盾がなければ、あのように活動はできないはずだ。ではなぜ、そのようなことができるのか？

　私は、これを調査した。

　少々調査に手間取ってしまったので、国際司法裁判所の決定から時間が経過してしまったことを、読者の皆さんにお詫びする。しかし、ここには重大な秘密と陰謀が隠されていたのである。

　日本の捕鯨船が、南氷洋で捕鯨をするためには、当たり前のことだが、母港である日本の港から、南極に向けて出港する。

　多くの場合、捕鯨船は一隻で行くのではない。数隻の船団を組んで日本から南下する。日本から南下する場合、通常は、日本のシーレーンといわれる、日本の貨物船やタンカーが数多く通る航路を使って、南下するのである。そして、航路によるが、そのままロンボク海峡（インドネシア領ロンボク島とバリ島の間）を通り、オーストラリアとニュージーランドの間か、あるいは漁場によっては、オーストラリアの西側を通って、南氷洋に到着する。約90日～120日の航海ということになる。

■1993年の出来事が捕鯨禁止の始まり!?

　1993年、日本の調査捕鯨の捕鯨船が、その航路上において異常を警告した。

「ロンボク海峡に大型のクジラがいます」

　日本の捕鯨船団は、すぐにクジラを確認するために超音波発信機を発射したのである。

　クジラも、突然超音波発信機を撃たれれば、通常は逃げると思われる。しかし、クジラは超音波発信機を撃たれてもあまり逃げないのである。クジラやイルカは、知能が発達していること、そして視力ではなく、それら音波で行動を察知していることから、予想外の音波が自分に向かってきた場合には、その音波の方向に進み、危険を察知してから反転して逃げるのである。日本の捕鯨は、そのことをよく熟知しているため、クジラの位置を把握し、そのうえでそのクジラの行動を予想して、追いかける。クジラは哺乳類なので、逃げれば当然呼吸が荒くなる。そして、徐々に水面に出てくる。その水面に背中を出した時が、捕獲のチャンスである。

　この時も、そのやり方に合わせて、インドネシア領海内で超音波発信機を発射したのだ。

　しかし、なにやら行動がおかしい。超音波発信機を撃っても動かない。それどころか、海中深く潜ってゆくのである。

「なんだこれは」

　捕鯨船の中では、予想外のこれらの動きに関して騒ぎが起きた。

「そもそも、赤道直下に大型のクジラがいるのか」

　よく考えればそうだ。もちろん、いないことはない。日本近海にもクジラやイルカがいるくらいである。はぐれたクジラがいてもおかしくはない。しかし、大量に、なおかつ、超音波発信機に反応して「水中に潜る」というような行動を通るのは、明らかにおかしい。そのまま潜っていれば、哺乳類のクジラは死んでしまうのである。

「もしかして」

　そう。これはクジラではなかったのである。

　インドネシア領海内にいた捕鯨船団が、同国に問い合わせたところ「現在インドネシア海軍からは、その海域で作戦行動を行っている報告を受けていない。なので、オーストラリア海軍か、あるいは中国海軍の潜水艦と思われるので、すぐに座標を送ってもらいたい」ということになる。

　そう、日本は軍隊がないため、ほかの国では軍隊でしか使わないような高性能の魚群探知機や超音波発信機を捕鯨で使ってしまっていたため、鯨以外の“大物”を見つけてしまったのだ。逆に言うと、日本の捕鯨船や大型漁船は、ほかの国の漁船の持っている魚群探知機などよりもはるかに性能がよく、作戦行動中の潜水艦まで認識してしまうのである。

　このことに危機感を感じたのがオーストラリアである。