2013年度の国内タブレット出荷台数は前年度から30%以上増加、MM総研調べ

　株式会社MM総研は21日、2013年度(2013年4月〜2014年3月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　これによると、出荷台数は全体で748万台と前年比より30.5%増加。上期は342万台、下期は406万台で、特に下期は半期別出荷台数として過去最高を記録した。

　メーカー別の出荷台数/シェアは、2013年11月に発売したiPad AirやiPad mini Retinaディスプレイモデルが好調のAppleが327万9千台/43.8%でトップ。2010年度から4年連続のシェア1位となる。2位以下は、ASUS(130万台/17.4%)、富士通(49万9千台/6.7%)、ソニー(43万3千台/5.8%)、Amazon.co.jp(37万台/4.9%)と続いた。

　一方でOS別の出荷台数/シェアでは、Androidが初めてiOSを逆転し、Androidが341万5千台/シェア45.7%、iOSが327万9千台/43.8%。Windowsは78万6千台/10.5%という結果で、通期出荷台数に占めるシェアとして初めて2桁を超えている。

　画面サイズ別の出荷台数/シェアについては、9型未満の「モバイルタブレット」が462万台でシェアは61.8%。9型以上の「ホームタブレット」が286万台でシェアは38.2%。

　回線別では、無線LAN(Wi-Fi)タブレットが501万台で67%のシェアを獲得し上昇傾向。セルラー(3G、4G/LTEなど)モデルは247万台で33%のシェアとなっている。

　今後のタブレット出荷台数についてMM総研では、2014年度は前年度比23%増の920万台を見込んでいる。その先は、増加ペースは鈍化するものの、2015年以降に1,000万台規模の市場に達すると予測している。