「真犯人」主張メール 送信は被告自身か

5月19日 18時22分

パソコンの遠隔操作事件で、先週報道各社などに届いた自分が真犯人と主張するメールについて、捜査当局が保釈されている被告の元会社員自身が送信したという見方を強め、調べを進めていることが分かりました。
東京地方検察庁は元会社員の保釈取り消しを請求するものとみられます。

パソコンの遠隔操作事件では、インターネットの掲示板などに殺害や爆破の予告を書き込んだとして、インターネット関連会社の元社員、片山祐輔被告（３２）が威力業務妨害などの罪に問われています。
片山被告はことし３月に保釈されましたが、その後の裁判で一貫して無罪を主張しています。
この事件について今月１６日、片山被告が裁判に出廷中に、報道各社などに自分が真犯人と主張する人物からメールが届きました。
メールには「自分が片山被告のパソコンをウイルスに感染させたうえで、他人のパソコンを遠隔操作したのが事件の真相だ」などと記され、片山被告が逮捕されるように仕向けたとする内容でした。
ところが捜査関係者によりますと、メールが送られる前日に片山被告が東京・江戸川区の荒川の河川敷を訪れて何かを埋めるのを捜査員が目撃し、その場を掘り返したところ携帯電話が見つかり、中にメールの文面などが残されていたということです。
メールは翌日の裁判への出廷中に送られるよう、タイマー機能を使って送られた疑いがあり、捜査当局は真犯人の存在を示すために片山被告自身がメールを送ったという見方を強めています。
これを受けて、東京地検は片山被告の保釈取り消しを裁判所に請求するものとみられます。
片山被告はメールについて先週の会見で、自分が送ったことを否定したうえで、「犯人しか知りえないような内容が書かれており信ぴょう性は高いのではないか。これをもって裁判を終わりにして欲しい」と話していました。