「真犯人」メール 元会社員自身が送信か

5月19日 10時11分

パソコンを遠隔操作して殺害の予告などを書き込んだとして元会社員が起訴された事件で、先週、報道各社などに届いた自分が真犯人と主張するメールについて、捜査当局が元会社員自身が送信したという見方を強め、調べを進めていることが分かりました。
東京地方検察庁は元会社員の保釈取り消しの請求を検討するものとみられます。

パソコンの遠隔操作事件では、インターネットの掲示板などに殺害や爆破の予告を書き込んだとして、インターネット関連会社の元社員、片山祐輔被告（３２）が威力業務妨害などの罪に問われ、ことし３月に保釈されています。
この事件について、先週、報道各社などに自分が真犯人だと主張する人物からメールが届き、「自分が、片山被告のパソコンをウイルスに感染させたうえで、他人のパソコンを遠隔操作したのが事件の真相だ」として詳しい経緯を記していました。
このメールについて保釈後の片山被告の行動や送信に使われた疑いのある携帯電話の調べなどから捜査当局が、片山被告自身が送信したという見方を強め、調べを進めていることが分かりました。
東京地検は片山被告の保釈取り消しを裁判所に請求することを検討するものとみられます。
片山被告はメールについて先週の会見で、「犯人しか知りえないような内容が書かれており、信ぴょう性は高いのではないか。捜査には協力するつもりだし、これをもって裁判を終わりにしてほしい」と話していました。