日本で歴史小説と嫌韓本が人気を集めるワケ

■嫌韓本も流行

　三省堂をはじめ東京都内の一部書店は、今年2月に「嫌韓本」の特別コーナーを用意した。「こんな国と親しく付き合うべきか」というキャッチコピーも掲げられた。韓国たたきのシリーズ本『呆韓論』『悪韓論』は、合わせて31万部が売れた。嫌韓本の元祖といえる『マンガ嫌韓流』は、05年の出版後、100万部を超えた。

　嫌韓世論は雑誌が主導している。東京都内の書店の雑誌コーナーを回ると、嫌韓記事を載せた週刊誌を容易に見つけることができた。5月1日付の『週刊文春』と『週刊新潮』は、旅客船「セウォル号」の沈没事故を取り上げ、それぞれ「日本の支援拒絶　韓国沈没船300人を見殺しにした朴槿恵の大罪」「日本人には少し違和感　『韓国フェリー沈没』の悲劇」といった刺激的なタイトルを付けた。月刊誌『SAPIO』の5月号の表紙には「韓国の嘘（うそ）がバレる日」「日本人が知っておくべき嘘つき韓国の正体」などのタイトルが書かれていた。嫌韓が「売れるテーマ」になっているわけだ。

　日本の嫌韓感情は深刻なレベルではない、という反論もある。韓国文学の翻訳・出版を手掛けるCUONの金承福（キム・スンボク）代表取締役は「雑誌はもともと刺激的な内容を扱う。メディアで伝えられるほどに嫌韓感情は強くない。韓国のコンテンツに対する日本の読者の関心は、むしろ高まっている」と語った。

■「出版大国」日本の市場も縮小傾向

　日本の日刊紙には、通常1面から3面にかけて本の広告が載る。東京都内の地下鉄では、スマートフォン（多機能携帯電話端末）が一般化した今でも、本を読んだり新聞を広げたりしている人をよく見掛ける。しかし「出版大国」日本の市場も、縮小傾向が続いている。2000年の時点では2兆3966億円だった出版市場の規模も、昨年は1兆6823億円まで落ち込んだ。韓国の出版市場の規模は、05年の4兆6369億ウォン（現在のレートで約4615億円、以下同じ）から、12年には5兆1043億ウォン（約5080億円）となり、小幅ながら拡大した。韓国出版研究所のペク・ウォングン研究部長は「日本の出版市場の規模は縮小したといわれるが、コミック・文庫本などは依然として強い。学習参考書の比重が7割近くを占める韓国の出版市場との単純比較は難しい」と語った。