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中四国、九州地方を中心に地域別求人情報誌や住宅情報誌、ブライダル情報誌などを発行するKG情報が2013年12月期決算を発表した。
売上高は46億円（前年比▲0.8％減）、経常利益8億21百万円（同▲18.4％減）、純利益4億93百万円（同14.7％減）と減収減益となった。減収減益となった主な要因は、市場規模が縮小していくなかで無料クーポン誌が減収となったため。次期は先行投資による経費増の影響により増収減益見通しを見込んでいる。
（図一）連結損益（単位百万円）
売上は緩やかな上昇を続けているが、利益は二期連続の減益が見込まれている。売上高営業利益率は16.2％と高いがROE7.4％で標準。有利子負債は0円で自己資本比率は83.1％なので倒産確率は極めて低い。
（図二）BPS、EPS
グラフには書いていないけれど、次期EPSは42円が見込まれており、EPSは6年でおよそ4割割りも減ってしまうこになる。しかし、BPSの上昇基調は変わらない。
（図三）現金及び現金同等物
現金及び現金同等物は48億32百万円あるが、KG情報の時価総額は38億円しかない。つまり、KG情報を38億円で全株取得すれば48億円の現金及び現金同等物が手に入ってしまうのだ。PBRは0.55倍と割安。
（図四）キャッシュフロー（単位百万円）
KG情報は過去6年間、毎年1～2億円程度の投資しかしていない。それにも関わらず48億円もの現金及び現金同等物はKG情報には多すぎる。使い道のないキャッシュはさっさと投資家に還元するべきだ。しかし、株主構成を見るとそれが無理だってことに気づく。
KG情報の株の45.29％を保有しているのは株式会社OHANA（何の会社かは不明）。銀行などを含めた安定株主66.38％。KG情報はキャッシュを生む力はあるけれど、その稼いだキャッシュを貯め込むだけで自社株買いや配当金などで個人投資家に還元するつもりはないから、いくらフリーCFが良くても意味がないのだ。ちなみに自社株買いは過去に数百万円から数千万円程度の消極的な自社株買いは見られていたけれど、積極的な自社株買いはない。KG情報の経営成績は見た目だけはすごくいいけれど、投資家はあまり期待しすぎない方がよさそうだ。
配当利回りが3.27％と高配当なところがせめてもの救いか。