だが、日韓関係の悪化が重しとなり、同年秋ごろから売り上げが激減し、１３年１月期は同約１１億円に落ち込んでいた。
同業者の一人は「朴政権が進める反日姿勢が重なって、ブームが一気に低迷した。客足が減っているのに同業者は減らず、お客さんの取り合いをしている」と新大久保の現状を打ち明ける。
ゴールデンウイークという書き入れどきに破綻した同社。商工リサーチでは「環境悪化は韓流百貨店だけの事情ではないため、今後、同様のケースが出てくる可能性は否定できない。民事再生法だけではなく破産、廃業もありえる」と分析。韓流の聖地が存亡の危機だ。