看護職員　７割超が「辞めたい」

富山県医労連　労働実態調査

　富山県内の看護職員６９１人のうち、「仕事を辞めたい」と回答した看護職員が７割超に達していたことが、県医療労働組合連合会（県医労連）の労働実態調査で分かった。県医労連は、背景に人手不足による医療現場の過酷な労働環境を挙げて、大幅な増員などを求めている。

　日本医労連が５年ごとに実施する全国調査の一環で、今回は２０１３年９〜１１月に全国の看護職員（看護師、保健師、助産師など）３万２３７２人に文書で調査した。県内は、看護職員全体の約３％にあたる６９１人から回答を得た。

　「辞めたい」と回答した看護職員は７５．０％で、全国平均７４．２％とほぼ同じ。その理由として「人手不足」と答えた人は５４．６％で、全国平均に比べて１０ポイント上回った。ここ３年間でミスやニアミスをした経験を問うと、８７．６％が「ある」と答え、その多くが「慢性的な人手不足による医療現場の忙しさ」を挙げた。

　健康状態には「慢性疲労」が７９．９％で、１９８８年の調査開始以来過去最高を記録。「腰痛」は４５．２％と約半数を占めた。

　１０年４月以降に妊娠した女性職員６５人のうち、夜勤免除を受けていないことなども影響して、２５人が切迫流産をしていたことも分かった。

　１２日に県庁で会見した県医労連の大浦義憲執行委員長は、夜勤回数の多さが健康に影響してさらなる人手不足を招いている現状を指摘し、「夜勤回数や勤務間隔を改善しなければ負の連鎖は続く。大幅な増員で労働環境を整備しないといけない」と訴えた。　（広田和也）