４月下旬、理化学研究所から取材を辞退するというメールが届いた。来年４月に特定国立研究開発法人に指定される予定だったが、ＳＴＡＰ細胞論文問題の混乱によって今国会での法案提出が危ぶまれていた。そこで、新法人のメリットを担当者に聞きたいと依頼していたのだ。
理研は拒否する理由をこう切り出した。
「（新法人は）理研が自ら手を挙げてなるものではなく国から選ばれるものである」
■理研とは何か
そこで、質問のテ…
野依良治、寺田寅彦、小田稔、朝永振一郎、夏目漱石、湯川秀樹、理研、ガバナンス
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