これは「真・日本史創作2014～割れた日本～」プロジェクトの基本となる設定資料です。だし巻き卵が中心となって描いていく多人数参加型架空戦記コンテンツです
だし巻き卵の描く日本列島分断記シリーズはこのプロジェクト企画の参加作品でもあり、中心となります
２０１４年４月２５日時点ではまだ暫定公開です　年表の完全な完成は４月２７日の予定です　また世界観の補足としての国家設定の他、企画参加作品の簡単な紹介も行う予定です。

○年表
○１９４１年
・１２月８日：太平洋戦争勃発　
大日本帝国枢軸国として第二次世界大戦参戦、アメリカ海軍の真珠湾軍港等を奇襲攻撃する。
以後マリアナ沖海戦までほぼ史実通りの展開が続く。
ただし史実では起きた戦艦陸奥の爆沈事故は起きていません

○１９４４年
・１０月２３日～１０月２５日：レイテ沖海戦
日本海軍第一遊撃部隊（栗田艦隊）がサマール沖海戦後にレイテ湾に突入　米海軍第７艦隊と米陸軍第６軍が壊滅する。また武蔵が大和と並ぶ主戦力とされたため、囮役は陸奥・長門となり、陸奥は航空攻撃で沈没　長門は大破する。
またこの戦闘で連合国軍南西太平洋軍最高司令官のマッカーサー大将も戦死する。
米国軍は第７艦隊がほぼ壊滅とマッカーサーの戦死、海軍の高級士官（第７艦隊司令官など）多数の戦死で大きな打撃を受ける。
連合国軍はマッカーサーに代わり、ニミッツ元帥をアジア太平洋戦域の連合国軍最高司令官に任命。ニミッツの後任にはスプルーアンス大将（後に元帥昇進）が太平洋艦隊司令長官に就任した。
ハルゼーは予備役編入により解任され、スプルーアンスとハルゼーの後任は、ミッチャー中将（大将に昇進）とＨ・タワーズ中将（大将に昇進）が就任している。
マッカーサー大将は死後元帥へと昇進し、マッカーサーの職務はバックナー中将が引き継いでいる。（翌年１月に大将に昇進）
ニミッツの方針により、対日作戦計画は大きく修正される。
これによりフィリピン侵攻は中止され米軍は１１月末までにレイテ周辺より撤退する。
また対日作戦スケジュールは当初より遅れる形になる。
連合国軍は日本本土周辺海域への潜水艦・戦略爆撃機による大規模な機雷と潜水艦による航路・海域封鎖作戦を強化する（代わりに日本本土への戦略爆撃は翌年３月初めまで減らされ、軍事施設周辺へと集中される）
硫黄島・沖縄諸島への侵攻が決定され、レイテで大損害を負った上陸船団や水陸両用軍団の再編や上陸兵力の準備が開始される。
また米国政府はルーズベルト大統領の指示により、ソ連への早期の対日参戦を求めるとともに、日本北部領域（南樺太・千島列島・北海道北部）への侵攻と単独占領を容認する（英国政府などもこれを認める）
これにより戦後日本の一時的南北分断を容認したことにより、日本の長期間の南北分断の原因となる。

日本海軍は武蔵が生き残ったものの、代わりに陸奥・金剛が沈没し、長門が大破するなどの損害をおい、西村艦隊や小沢機動部隊なども史実と同様の損害を負い、艦隊戦力は壊滅状態となり、以後大規模な戦闘行動は不可能となった。

○１９４５年
２月：連合国首脳のヤルタ会談
この会談の極東密約により、ソ連への南樺太・千島列島の割譲と北海道へのソ連軍侵攻（本土決戦時）と北海道北部のソ連の２０年間の保証占領等が、ソ連軍のドイツ降伏後６０日後の対日参戦を条件として認められた。

・１９４５年３月１８日～：硫黄島の戦い。
米軍硫黄島攻略作戦開始。ほぼ史実通りに展開していき、４月末までに日本軍守備隊は壊滅し、硫黄島は陥落する。

・４月１２日：ルーズベルト大統領急死。
これにより副大統領トルーマンが大統領へと昇進就任する。トルーマンは史実以上の反共産主義者だったため、ルーズベルト大統領のソ連との政策に反発しており、ヤルタ会談後は解任寸前まで対立していた。
このためトルーマンは戦後の国際秩序構想や枢軸国への占領・戦後製作の変更を開始する。同時に日本への降伏条件を一部緩和し、同時にソ連の対日参戦についての情報などを大日本帝国へと密かに流すこと。戦後の日本での占領政策や戦後の国家再編などの制作の極秘裡に変更を開始する

・５月７日：ドイツ降伏

・５月２６日～：沖縄の戦い。
米軍は再編成を完了した陸軍部隊を主体とした上陸軍を投入し攻略作戦を開始する。戦況はこちらもほぼ史実通りに展開していき、７月２３日の日本軍司令官の牛島中将の自決により日本軍の組織的戦闘は終了する。
日本軍は菊水作戦を発動し、水上と航空特攻による攻撃作戦を実施する。また沖縄戦末期にニミッツの後任として日本占領の指揮を取る予定となっていたアメリカ太平洋方面陸軍司令官で沖縄戦の指揮も取っていたバックナー大将が戦死している。
後任には欧州よりパットン大将が抜擢して派遣される。

・６月７日～８日：坊ノ岬沖海戦
呉より日本海軍第二艦隊（第一水上遊撃部隊）が戦艦大和を旗艦として沖縄に向けて出撃する。米国海軍のアイスバーグ作戦司令官ミッチャー大将は空母機動部隊よる迎撃を決定し、空母機動部隊による航空攻撃を実施する。
日本海軍第一遊撃部隊は九州沖にて史実同様の航空攻撃を受けて、戦艦大和、軽巡矢矧などを撃沈され壊滅する。
その後も日本軍は菊水作戦による激しい特攻を繰り返しており、史実と同規模の損害を米英海軍に与える。

・７月７日：ソ連、日本との中立条約を破棄して対日宣戦布告　満州・南樺太・千島列島への攻撃を開始する。

・７月８日：ソ連軍シュムシュ島に上陸。以後２１日まで激戦が続くも、日本軍玉砕

・７月１０日：日本海軍は舞鶴より戦艦武蔵を旗艦とし、戦艦榛名・軽巡大淀・駆逐艦複数からなる第二水上遊撃部隊を南樺太からの民間人脱出支援とソ連海軍撃破による北海道への上陸阻止のために出動させる

・７月１７日：北海道小樽沖で北海道上陸を目指すソ連艦隊と輸送船団と日本海軍第二水上遊撃部隊との間に海戦　小樽沖海戦（第二次日本海海戦）
日本海軍がソ連の英国貸与旧式戦艦群を全滅させて、ソ連海軍に大打撃を与え、輸送船団にも攻撃を加え、ソ連の北海道上陸部隊は壊滅的打撃を被る。

・８月３日：南樺太の日本軍壊滅。ソ連軍が全域を占領下に置く。

・８月６日：米軍旭川へ原爆投下　旭川は市街地全域が壊滅状態に

・８月９日：米軍室蘭へ原爆投下　室蘭は市街地全域が壊滅状態に

・８月１５日：大日本帝国で玉音放送　大日本帝国連合国へ無条件降伏を受諾する意思を表明。

・８月１７日：ソ連軍稚内と網走に上陸。

・８月２０日：米軍先遣部隊が函館に上陸（連合国軍部隊の最初の日本本土への上陸）
以後２５日には札幌を占領し、北海道の日本陸海軍を指揮下へと起き、武装解除を進める。
ソ連軍は８月２４日に留萌と釧路を占領し、北海道は南北に分断占領される（留萌釧路分割線）

・９月２日：東京湾の戦艦ミズーリ艦上にて大日本帝国政府は連合国軍との間に無条件降伏の同意文書に署名。大日本帝国敗戦。大日本帝国はソ連占領地区を除き、ニミッツ元帥を最高司令官とする連合国軍最高司令部と連合国軍の占領下に置かれる。

・９月１５日：米国海軍監視下で戦艦武蔵以下日本海軍第二遊撃部隊は大湊から横須賀に入港し、ここで武装解除される。艦艇は連合国軍管理となり接収される。

・９月１８日：連合国軍最高司令官ニミッツ元帥が退任し、後任にパットン米陸軍大将が就任する。以後パットンが日本に駐留する連合国軍と米軍の最高司令官となる

・１０月１５日：日本本土の日本軍全部隊の武装解除完了。
陸海軍はこの日を持って事実上解体された。また以後は史実通りにしばらく連合国軍最高司令部や極東委員会の指導のもと、日本帝国は解体再編が進められていく。
一方で北海道北部以北の旧日本領ではソ連が連合国より委任されて統治を開始していく。
ここに南北日本分断がスタートする

・１０月２８日：北海道稚内にソ連日本占領区行政府発足。行政府が日本の自治体などへの指導権を持ち、以後北日本人民自治政府が開設されるまで占領行政を進める。共産化の開始。

・１２月８日：極東委員会ワシントン会談で連合国代表団による戦後日本の民主化や統合に関する話し合いが実施され、賛成多数でアメリカ政府の提出案（立憲君主制非武装中立国案）が可決されるも、ソ連がこれに否決し、履行を拒否。
１０日ソ連政府は極東委員会への参加の無期限中止と極東委員会の指導を拒否し、以後独自での占領活動を進め、急速に共産化を進めていく。
ここで南北日本分断が明確となる。
米国政府は極秘裡に策定していた日本国（南日本）の再軍備と米国との安全保障条約締結、在日米軍の開設と、半永久的な日本駐留。また北日本とは分離した、南日本の資本主義・民主主義陣営への編入を決定し、それまでの「非武装・平和国家」構築などの政策を中止することを決定する。

○１９４６年
・３月６日：日本政府「憲法改正草案要綱」（戦争の原則放棄、象徴天皇、主権在民）を公表。

・４月９日：北北海道で現地住民による投票による人民自治議会選挙が行われる。
１７日には人民自治議会が開催され、戦前より共産主義者の１人として活動していた、日本労働党書記長の中居健則が人民自治政府代表に選ばれる。これが北日本こと日本民主主義人民共和国の元になる。

・９月３日：北日本人民自治政府中居健則代表が「日本民主主義人民共和国」の建国宣言を発表。
前日の日本民主主義人民共和国憲法の議会での可決と公布にもとづき、この日に新制度が導入される。
１ヶ月後に人民議会選挙が行われ、初代国家元首である人民共和国首相に中居健則が就任する
即日ソビエト連邦がこれを認める。一方連合国や極東委員会の大半の国がこれを拒否し、あくまでも「日本」は１つであり、東京で連合国軍司令部の指導下にある日本政府が「唯一の正当政府」であると宣言する。

・９月１０日：日本国憲法が帝国議会で可決される。大日本帝国の消滅と日本国の誕生の確定。

○１９４７年
・５月３日：日本国憲法公布
大日本帝国の正式な消滅と日本国の成立。

・５月５日：南日本、海上保安庁創設
海上保安庁は再軍備政策の一つと海上での不法入国取締のためにアメリカ沿岸警備隊をモデルに創設された。
創設と同時に第二復員省（旧海軍省）を解体後、運輸省所属となっていた旧海軍掃海部隊が海保へと編入される。また将来に新生海軍（海上自衛隊）の元となる組織である「警備隊」の創設準備も開始される。

・１１月１日：北日本、人民保安隊創設
後の北日本人民軍の元となる武装組織である。当初の兵力は陸上部隊４万人　海上部隊８０００人　航空部隊９０００人である。ソ連から供与された兵器やソ連が接収した旧日本軍兵器で武装していた。

○１９４８年
・４月１日：南日本、国家警察予備隊・海上保安庁警備隊創設
総理府傘下に新生陸軍と（陸上自衛隊）空軍（航空自衛隊）の元となる組織として警察予備隊が創設された。当初は戦後の混乱で悪化した国内の治安回復と維持を目的とした治安部隊（警察軍）とされており、当初の総兵力約１２万人。
陸上部隊１０万人と航空部隊（航空集団）２万人からなる
新海軍（海上自衛隊）の元となる警備隊は海上保安庁の独立部隊として編成された。海上保安庁の一般部隊では対応できない重武装の犯罪者の取締や、領海の警備にあたる沿岸警備隊の重武装部隊とされた。当初の総兵力約４万人
これらの部隊は連合国軍が接収し管理していた旧軍兵器や一度は賠償などで米国などに受とされていた旧軍兵器、または米国からの供与兵器などで武装していた。
警察予備隊や海上警備隊には旧軍将兵が多数登用されており、この創設に伴い、旧軍人の佐官以下全員と一部将官の公職追放は連合国軍最高司令部が解除している。
警察予備隊の初代幕僚長（参謀長）は連合国軍最高司令部の下で組織されていた、日本の再軍備計画立案を行うための旧軍将校たちを集めて組織された、服部機関代表だった旧陸軍大佐の服部卓四郎が就任。
幹部のほとんどが旧陸軍士官となった。また航空集団や海上警備隊はほぼ全隊員が旧陸海軍軍人出身者であった。
警察予備隊は米国陸軍と空軍より顧問団が派遣されて、その指導下で訓練と部隊編成が進められる。海上保安庁警備隊は米国海軍の顧問団の監視下で再編成と訓練を進めた。
海上保安庁警備隊には米国や英国海軍より、旧海軍の戦艦武蔵・軽巡洋艦大淀・駆逐艦雪風など複数が返還されて（これらの艦艇は一時米軍所属艦となっており、全艦艇が米国式装備に換装されたりと改装されている）配備されたほか、復員船などとして運用されたあと連合国軍監視下で「日本国政府所有」として保管されていた空母葛城や駆逐艦等も警備隊へと編入されて、再就役にむけての改装等が開始されている。

・７月１日：北日本、人民国家保安隊を人民軍へと再編
南日本の再軍備に対抗して、ソ連の指示と許可により、北日本は保安隊を人民軍へと再編成した。以後ソ連軍事顧問団の監督下に置かれつつ、本格的な兵力増強と装備の強化、訓練を進める。
また人民軍を管轄する政府組織として人民国防省が創設される。初代国防大臣は星井武男。

・８月１３日：大韓民国成立

・８月１８日：韓国李承晩大統領の対馬領有宣言
反共と同時に反日家でもあった李承晩は、ポツダム宣言で日本が放棄したとする日本領土について、返還を主張し始めた。
この日の記者会見で「対馬は350年前に日本に奪取された韓国の領土」と主張し、1949年1月7日には対馬領有を宣言した。
なお李承晩はこの会見前からアメリカ政府に対し、対馬と竹島を日本領から除外し、韓国領にするよう執拗に要求していたが、アメリカは再三にわたって拒絶している。
これ以降の韓国による、対馬などへの領有権主張行動は拡大し、この後九州の割譲すら要求するようになり、韓国政府と連合国軍最高司令部、ならびに米国政府との関係は悪化する。
このため米国は韓国への軍事や経済などの各種支援を当初より大きく縮小したり、在韓米軍をや軍事顧問団を縮小するなどして対応した。
特に武器供与が重装備（戦車や火砲　戦闘機や駆逐艦）の供与が中止されるなどしたため、後に韓国軍は朝鮮戦争で屈辱的な大敗を味わうことになる原因となってしまった。
軍事顧問団も当初予定の半分以下にまで縮小され、韓国軍の訓練は国内の混乱もあり進まず、練度も北朝鮮軍と比べるとかなり低い状態が開戦時まで続く事になってしまった。
一方韓国に派遣される予定だった軍事顧問団は代わり南日本に派遣して、警察予備隊や海上保安庁警備隊の訓練や教育、支援に当たることになった。
これにより南日本（日本国）は早期に訓練を進めることが出来たり、供与兵器が当初より増強されることになった。

○１９４９年
・９月３日：ソビエト連邦と日本民主主義人民共和国がモスクワで単独講和条約締結。
日本民主主義人民共和国はモスクワ講和条約でソ連占領下から解放されて、独立国となる。南日本や連合国各国はこれを承認せず。
またソ連政府は同時に結んだ北日ソ平和友好条約を締結し、様々な援助の実施を継続。また南樺太と千島列島を北日本に譲渡した。
また北日ソ相互防衛条約に基づき、北日本に駐留ソ連軍が組織される（占領軍の一部がそのまま駐留軍となった）

・９月５日：北日本、人民保安省（国家秘密警察）を設置
国内の秘密警察はソ連の内務委員会などの指導のもと、国家主席直属の特別公安局として既に活動していたが、正式な独立への移行に伴い、ソ連の直接指揮下から独立することに伴い設立された。
初代大臣は星井武男の弟の星井康雄が就任する。また人民軍の監視のために政治士官の派遣を開始。

・９月９日：朝鮮民主主義人民共和国成立


・１１月１日：南日本、公安調査庁を創設
総理府に設置された南日本の諜報機関である。国内の防諜対策中心に活動を開始。既に戦後直後から連合国軍最高司令部監督下で旧陸軍や海軍系の非公式諜報機関が複数創設されており、それらが合併されて公式化される事になった。史実よりも人員や権限が強化されており、米国の支援も受けて設立された。

○１９５０年
・１月１２日：アチソンライン発言
ディーン・アチソン米国国務長官の以下の発言。
「アメリカが責任を持つ防衛ラインは、フィリピンから沖縄を通って九州にいたり、本州からアリューシャン列島までである。それ以外の地域は責任を持たない」
この発言で、台湾やインドシナなどとともに朝鮮半島や北海道には言及がなかった。
（これは、アメリカの国防政策において「太平洋の制海権だけは絶対に渡さない」という意味であったが、ソ連ではスターリンが正常な判断力を失いつつあり、スターリンの強行的態度が強まり、誤った判断（北朝鮮と北日本の武力による南進）をしているスターリンを止めれる者がいない状況となっていた）

さらに、極東地域のアメリカ軍を統括していた連合国軍最高司令官パットン大将は占領下に置いた日本（南日本）の統治に専念し、１９４５年９月に着任して以降、朝鮮半島に足を運んだのは1回のみで、北海道には訪問すらしたことがなかった。
ソ連や北朝鮮、北日本政府首脳部はこれらを「アメリカによる北海道と朝鮮半島南部放棄」と受け取った。
（ちなみにパットンは戦勝国でもないにも関わらず、日本領土の割譲を激しく要請してくる韓国政府を非常に毛嫌いしており、韓国軍事顧問団の縮小や兵器供与の停止を政府や軍部に求めたのは彼であった。そしてその軍事顧問や兵器、資金などを南日本に提供したのもパットンだった。パットンは赴任直後には日本をとても悪く評価していたものの、前任の連合国軍司令官のニミッツを始めとした対日戦で戦った軍人からの証言や、敗戦後に聴取した旧日本軍軍人、なによりも天皇陛下との会見で欧州から来た直後に持っていた日本人への嫌悪的評価を改めていき、やがて米軍内ではトップクラスの親日軍人となっていた。特に天皇陛下の態度や行動にとても感銘しており、この世界の日本国憲法で天皇陛下が明確に「日本国民の象徴であり日本国の代表である」と国家元首として明記されたのは彼の天皇陛下に対する高い評価と米国政府や極東委員会に対する強い擁護が原因である。この世界の日本国では国家元首は引き続き天皇陛下であり、また皇室も縮小されず健在である。

・３月：ソ連書記長スターリン、北朝鮮と北日本に統一武力行動（南進）の許可
スターリンはモスクワに来た両国首脳陣と同時会談し、ソ連の指導下での南進を許可した。当初は北朝鮮には半島南部まで、北日本には北海道全域の解放を認めた。
この会談後、スターリンは政府と軍部に両国軍への必要な武器や物資の供与、義勇兵や義勇軍の名目での部隊派遣と実戦投入を命令。また北朝鮮と南日本合同での極東での南進作戦立案を軍司令部に命令した。
この命令を受けてソ連軍中央司令部は朝鮮と日本での南進作戦立案を開始する。
また中華人民共和国に対して、ソ連政府は状況に応じての参戦や台湾方面での陽動のための軍事行動を要請。中華人民共和国政府はソ連からの兵器や物資支援の強化や技術供与を条件としてこれを認めた。

・６月２５日：北朝鮮軍、韓国領へと奇襲砲撃開始。朝鮮戦争（極東大戦朝鮮戦線）勃発
北朝鮮軍は史実通りに１０万を超える大軍で南進を開始。
ただ史実と違うのは事前にアメリカは北朝鮮侵攻を察知（これはソ連が意図的に漏らしていた。ただし北日本による南進と大規模なソ連軍投入の情報は逆に極秘とされており、これを察知することはできなかった）していたため、即座に対応を開始することができた。
しかし韓国軍は米政府からの数回の警告にも関わらず、史実通りの状況だったため、開戦から怒涛の北朝鮮軍進撃と開戦から３日での首都ソウル陥落、韓国軍崩壊敗走は防げなかった。
米国政府は即日北朝鮮への非難決議を出すとともに、国連安保理緊急開催を求めるとともに、極東軍への韓国支援を発令。
訓練の名目で東シナ海沖縄沖に既に出動していた米太平洋艦隊主力の第７艦隊は黄海へと向かうほか、連合国軍として日本に駐留していた米国極東軍部隊に朝鮮半島への出動準備と警戒態勢発令が命令される。
また連合国占領下の日本国（南日本）に対しても連合国軍司令部は、朝鮮方面での警戒警備体制強化と在日本米軍部隊の支援を指示している。
しかし装備や兵力や練度で大きく上回る北朝鮮軍の進撃の勢いは凄まじく、韓国軍部隊は各所で撃破され、開戦から３日でソウルまでの侵攻を許してしまう。
李承晩大統領の対日行動で大きな不満を持ち、米国政府や米国極東軍による兵器供与や訓練支援が大幅に減らされたつけであった。
６月２７日には早くも韓国政府はソウル放棄と水原への臨時首都遷都を行う。
２７日には黄海にはやくも米海軍第７艦隊が展開し、韓国軍への支援行動に移るが、総崩れ状態の韓国軍部隊には、米軍支援を受ける余裕すら完全に失われており、米軍はまともな支援も行えない状態だった。
それ以後は史実通りに国連安全保障理事会での北朝鮮での非難決議、並びに平和のための結集決議とそれに伴う国連軍編成が進められた。
その後は史実通りに戦闘は進み、増援として派遣された米軍部隊も、予想以上の北朝鮮軍の勢いに押されて各地で敗退し、国連軍は韓国軍残存兵力と、米軍をはじめとする増援部隊で釜山を拠点とした釜山円陣を作り、長期防衛戦体制へと移った。（このあたりは史実の朝鮮戦争の年表を参考にしてください）
韓国政府も釜山に臨時首都を移している。
一方朝鮮戦争勃発ともに北海道を中心に南日本各地で共産系勢力による暴動やデモ、中には過激派によるゲリラ部隊の蜂起などが７月から８月にかけて相次いで発生した。（南日本や国連軍、米国は北日本や南日本共産勢力による、朝鮮戦争での陽動行動と判断）
そのため南日本では、朝鮮半島へと出動する占領軍に代わり、連合国軍司令部の命令により、日本各地の連合国軍の基地や、連合国軍が使用する港湾や空港施設の警備、南日本国内で活動を急激に活発化させた共産系勢力の鎮圧を日本国政府に命令した。
この命令は７月１３日に当時の南日本首相吉田茂により内閣が「第一次国内警備行動命令」として発令され、総理府警察予備隊と海上保安庁警備隊が出動した。
以後警察予備隊は訓練などを中止し、国内各地での警察と協力しての警備や共産系ゲリラの討伐を開始し、海上保安庁警備隊は日本から朝鮮へと向かう連合国軍艦船の日本領海や周辺での護衛や海上警備を開始した。

・８月１５日：日本民主主義人民共和国軍、日本国へと侵攻開始　第一次日本列島戦争勃発（極東大戦日本戦線）
（北日本)人民軍は北海道の留萌～釧路間の南北暫定軍事境界を突破して日本国（南日本)の南北海道へと侵攻を開始した。
これに対して、在北海道のアメリカ合衆国極東軍がすぐに応戦したものの、６月１５日に発生した朝鮮半島での北朝鮮による韓国への侵攻に対処するため、在日米軍の３個師団等がすでに朝鮮半島に派遣されており、北海道のアメリカ極東軍の戦力は大きく低下していた。また北海道では共産ゲリラの活動が各地で激しくなっており、日本国を依然占領下においている連合国軍は、極東米軍に加えて、日本国警察予備隊に北海道各地の共産ゲリラの討伐を命令していた。
こうして８月にはいると北海道の米軍と警察予備隊は北海道各地（南北境界線以南)でゲリラ討伐作戦を実施していたため、これらの部隊は各地に分散しており、南北境界線付近の防備は薄い状態になっていた。

そんな南北境界線を８月１５日午前１時、北日本軍は突如戦車部隊を先頭にして突如電撃的に南進を開始したのだ。
連合国軍司令部は、朝鮮半島での戦争勃発後に北日本軍の活動が活発化していたため、警戒レベルは高めていたものの、北日本軍が健軍当時から南北境界線近郊でばかり軍事演習を行っていたことや、朝鮮半島での激しい戦闘、また北朝鮮とちがい北日本軍が一度も南北境界線を超えて侵入してきたことが無かったため、油断していた。
このため在北海道米軍のうち、南北境界線沿いに展開して、警戒態勢にあたっていたのは合計でわずか６個大隊に過ぎなかった。この警戒部隊に北日本軍の６個歩兵師団と３個歩兵旅団　２個戦車旅団等合計約１４万人もの大軍が突然襲いかかってきたのだ。
まさに電撃戦の名にふさわしい攻撃だった。米軍の南北境界線警戒部隊はわずか４時間足らずで全隊敗走した。各地で分散していた米軍や警察予備隊は慌ててゲリラ討伐を中止迎撃に向かったものの、ただでさえ兵力で大きく劣勢な上に、各地に兵力が分散している状況では北日本軍の進撃に対処するのは最初から困難だった。
北日本軍は開戦からわずか５０時間で先鋒部隊が北海道最大の都市札幌まで到達した。
米軍と警察予備隊は、米極東空軍や警察予備隊航空集団の支援のもと、各地の部隊は渡島半島まで撤退した。
その後アメリカ極東軍は本州より１個歩兵師団を増派したものの、北日本軍の激しい猛攻に押され、防衛線が崩壊し、函館周辺への撤退から北海道放棄へと追い込まれていってしまった。
最後の米軍部隊と警察予備隊の部隊が北海道より撤退したのは開戦からからわずか２２日後のことだった。
国際連合は８月１８日の安全保障理事会の緊急集会で北日本への即時軍事行動停止と侵略への非難を行う決議を採択し、翌日には米国政府の求めに応じて、朝鮮半島で既に活動を開始している国連軍の活動範囲を日本まで広げることの承認と、連合国占領下の南日本に対して、国連軍指揮下での自衛戦争と戦闘行動実施の許可を認める決議を出した。
国連軍は連合国軍司令官パットン大将の総指揮のもと戦争は続く

・９月１５日：北日本軍（ソビエト義勇軍含む）が青森へと上陸
北日本軍（ソビエト義勇軍含む）２０万の大兵力が陸奥湾沿岸３箇所に上陸作戦を開始。
国連軍は南日本警察予備隊第１・３の２個管区隊とアメリカ陸軍第１０軍の一部部隊、ニュージーランド陸軍第２５旅団など６万人が防衛戦を展開するも、北日本軍の上陸は阻止できず、４日後には国連軍司令部は兵力不足による東北地方の防衛は困難と判断して、東北地方一時放棄と、北関東での防衛線構築、残存部隊による遅滞戦術実施を命令する。
北日本軍はソ連からの豊富な兵器や弾薬、燃料支援もあり９月２７日までに青森県全域を占領する。
その後２ヶ月かけて北日本軍は各地で遅滞戦闘を行う国連軍部隊と交戦しつつ、１１月末までに東北地方を完全占領する。

・１１月３日：北朝鮮軍の１１月攻勢で国連軍敗退
北朝鮮軍は１０月に参戦した１５万のソ連義勇軍を加えて（正確にはソ連義勇軍が北朝鮮軍残存部隊を指導下においた）釜山円陣へと総攻撃を開始
大邱を陥落させると共に、洛東江を突破した北朝鮮軍が馬山を陥落させ、釜山へと迫る。
北日本での攻勢で日本本土が危険な状態となり、朝鮮への増援が困難となった国連軍は、朝鮮半島の一時放棄を決断。
国連軍は南日本の海上戦力や航空戦力をも動員した撤退作戦（クロマイト作戦）を発動し、国連軍は朝鮮半島の残存兵力を順次九州や済州島等の島嶼部へと撤退させた
１１月２９日夕方に殿部隊として釜山沿岸部で防衛戦を続けていた韓国陸軍第１師団が日本国海上保安庁警備隊警備船隊第１警備船群と米海軍第７艦隊の巡洋艦戦隊等の支援の元に撤退に成功し、これにより国連軍は朝鮮半島本土から完全撤退した。以後韓国と国連軍は朝鮮半島を奪還できないまま停戦を迎える。
韓国政府は停戦まで日本の福岡に臨時政府を置いている。また韓国軍は国連軍の一員として済州島や半島南部沿岸部の離島の防衛や、日本での北日本軍との戦闘に参加する。

○１９５１年
・１月～６月：北関東攻防戦・新潟攻防戦勃発
朝鮮半島から撤退した国連軍は済州島や一部韓国離島防衛部隊を除く全兵力を国連第１軍と第２軍と独立第５軍団へと再編。
国連第１軍はリッジウェイ米陸軍中将を第２軍司令官はウォーカー米陸軍中将を、独立第５軍団には日本国警察予備隊の杉田一次警察監補が司令官に就任し、第１軍と第２軍は北関東に、独立第５軍団は新潟県へと展開した。
以後５回にわたる北日本軍の最大兵力７０万人の攻勢により、国連軍の防衛線は北関東では利根川まで、柏崎～魚沼にまで後退するものの、続々とアメリカ本国より到着する米軍部隊の援軍や、米空軍を中心とした豊富な航空・海上戦力で国連軍は制空権と制海権を優勢にして、主に空からの攻撃で北日本軍に打撃を与えた。
米空軍は北海道や南樺太への戦略爆撃も行い、北日本空軍の反撃で損害を出しながらも、北日本軍の後方基地や補給線を破壊した。
さらには潜水艦や爆撃機や艦隊による封鎖や大量の機雷敷設も実施し、北日本へのソ連からの物資輸送は困難となり、北日本軍（とソ連義勇軍）は深刻な物資不足に陥り５度目の攻勢を最後に北日本軍の進撃は停止し、戦線は膠着した。
この攻防戦では、本国奪還の為の貢献のために参戦していた韓国軍や、米国からの大規模な兵器供与も受けて急速に戦力を増強した南日本警察予備隊や国連軍各国軍部隊の奮戦と活躍により、防衛線を一部押し戻すことに成功し、戦線は長岡付近と利根川付近で膠着状態になる。
国連軍は次第に兵力や物資不足で苦しむようになった北日本軍の状況を確認し、一大反撃作戦「スレッジ・ハンマー作戦」を立案。
太平洋側からの大規模上陸作戦を行い、北日本軍の退路と補給路を遮断し、後背を押さえたうえで、北関東の国連軍主力が反撃に出て、北日本軍を包囲殲滅する作戦を立案して実行に入る。

・７月５日：第三次日本海海戦（男鹿半島沖海戦）
北日本とソ連義勇軍（ソ連海軍太平洋艦隊主力）と国連海軍（南日本・アメリカ・イギリスの連合艦隊）が海戦。
双方の戦艦を始めとした水上艦同士の激しい砲雷撃戦となる。ソ連海軍は最新鋭のソヴィエツキー・ソユーズ級等の最新艦艇を投入し（北日本もソ連より譲渡された戦艦長門を投入）、数でも優勢だったために、国連海軍は苦戦し、旗艦の戦艦アイオワが撃沈され、国連海軍の任務部隊司令官が戦死するなど国連海軍は一時苦戦する。
しかし南日本海保警備隊の超大型警備艦「むさし」の奮戦もあり、国連海軍は北日本・ソ連義勇艦隊を撃破して制海権を確保する。
北日本は国連軍が秋田方面で上陸してくると判断して警戒を強め、東北各地の兵力を秋田へと集結すると共に、新潟方面の軍を後退させるなどして対処した。
しかしこの国連海軍の日本海方面での行動は盛大な陽動だった。

・７月２０日：国連軍、石巻上陸作戦
国連海軍は石巻に４個師団を中心とした部隊を上陸させる。上陸部隊は米海兵隊や陸軍や南日本の警察予備隊、韓国陸軍やオーストラリア軍などで総兵力は１０万人を超える部隊だった。
北日本軍は東北方面の戦力を秋田などに集中していたため、この時石巻には中隊規模の警備隊しかおらず、仙台や宮城県内でも最大で大隊規模、全兵力かき集めても１万５０００人程度しか兵力がおらず対応できなかった。
７月２３日に仙台が国連軍に占領（解放）され、北日本軍（関東方面の第１統一方面軍）は退路と補給路を遮断される。

・７月２５日：国連軍、スレッジ・ハンマー作戦開始
国連軍主力は最高司令官パットン大将の直接指揮で総攻撃を開始する。
退路と補給路を絶たれた北日本軍は陸海空からの国連軍の態勢を整えての猛攻撃を浴びることになり、北日本軍は大敗した。
この大敗で北日本軍は総兵力の過半を喪失して敗退し、北日本軍は１０月末までに残存戦力を青森県まで後退させ、そこに防衛線を構築することになった。
国連軍は東北地方の大半を奪回し、北日本軍主力７０万のうち５０万以上を捕虜ないし死傷させて壊滅させる。国連軍は青森を奪回し、北海道への反撃も計画し始める。
しかしソ連が駐留軍を増強して北海道各所に配備するとともに、さらに３０万人以上の義勇兵を派遣して、青森・秋田岩手県境付近の戦線に配備したため、ここで国連軍の反撃は停止する。
国連軍最高司令官パットン大将は原爆使用や北日本への兵器や物資供給を行っている北樺太（ソ連領）への爆撃や無制限潜水艦作戦（北日本に入港する全ての国籍の船舶を撃沈）などを求めたものの、米国を始め国連もこれを承認せず。
戦闘は以後２年間断続的に青森県～秋田岩手県での地上戦と東北から北海道上空での航空戦が惰性的に続くことになる。

・９月８日：南日本と連合国との間にサンフランシスコ平和条約が調印
この条約で日本国（南日本）の主権と独立が回復されることが決まり、条約に基づき１９５２年４月２８日に日本国は独立国となる
連合国軍による占領統治は終了し、戦後南日本が独立状態となる。
また南日本とアメリカ合衆国との間に日米安全保障条約に結ばれている。

・１２月３日：中華人民共和国が中華民国（台湾）領の海南島や澎湖諸島への総攻撃を開始。
この事態にアメリカは第７艦隊を派遣。また国連で中華人民共和国への非難決議や、台湾の正当性を認める決議、さらには国連軍の派遣と中華人民共和国への制裁を求める。
国連総会と安全保障理事会は中華民国（台湾）を中国の正当政府と認める決議を賛成多数で採択、その後安全保障理事会も国連軍の台湾派遣を認める。
これにより戦火は中国沿岸部から台湾周辺まで拡大し、東アジア（極東）全域を戦域とする極東戦争（大戦）へと発展した。
ソ連からの支援をうけた中華人民共和国人民解放軍は一時澎湖諸島を占領し海南島にも上陸して北部一帯を占領するも、国連軍がアメリカ海軍第７艦隊を主力とする国連艦隊が制海権を抑えたことで、翌年４月までに海南島や澎湖諸島を奪回する。
以後は終戦まで中国沿岸部での国連海軍や空軍と人民解放軍との間に散発的な海上戦や航空戦が頻発した。特に中国本土に近い金門島は人民解放軍に数度の上陸侵攻を受け最大の激戦地となった。

○１９５２年
・４月１１日：パットン大将、国連軍最高司令官から解任　後任はリッジウェイ米陸軍中将（大将に昇進）
３月２４日にトルーマン大統領は、「停戦を模索する用意がある」との声明を発表する準備をしていたが、これを察知していたパットンは、「侵略者（北日本・北朝鮮・中華人民共和国）を叩きのめす」との声明を政府の許可を得ずに発表した。
またパットンは、満州事変後の日本による多額の投資により一大工業地帯となっていた満州やソ連沿海州を、B-29とその最新型のB-50からなる戦略空軍で爆撃し、北日本や中国軍への物資補給を絶つために放射性物質の散布まで検討された。
また中華人民共和国国内への全面攻撃（一部沿岸部の軍事施設に限定して攻撃許可が出されていた）や、朝鮮半島への再上陸や原子爆弾の使用の提言など、戦闘の縮小や停戦を模索していた国連やアメリカ政府中枢の意向を無視して
パットンがこのまま指揮をとった場合、戦闘が中華人民共和国全域やソ連にまで拡大することによって第三次世界大戦に発展することを恐れたトルーマン大統領は、パットンをすべての軍の地位から解任した。
国連軍最高司令官の後任には同じくアメリカ軍のマシュー・リッジウェイ大将が就任した。
解任されたパットンは、4月16日にアメリカに帰国し、帰国パレードを行った後にアメリカ連邦議会上下両院での退任演説をした。その際にこれまでの功績が讃えられ、議会での承認に基づき、陸軍元帥となった。

・４月２８日：サンフランシスコ平和条約発効
日本国（南日本）が主権を回復し、独立国となる。北日本やソ連はこれを認めず。

・５月～１０月：ソ連のヤコフ・マリク国連大使の提案でスイスのジュネーブで数度にわたる米ソ間の極東問題に関する交渉が行われる。

・８月１日：総理府に保安庁が設置される
総理府直属だった警察予備隊と海上保安庁から移管された警備隊が指揮下に置かれ、再編される。
国家警察予備隊は保安隊に、海上保安庁警備隊は独立して海上警備隊に再編成された。
両部隊は全部隊が国連軍司令部指揮下の国連軍部隊となっている状況であり、特に組織体制は再編されなかった。
ただし警察予備隊の階級だけが変更された。

・１２月２５日：北日本の三沢で南北日本や国連軍参加国の代表団が停戦協定に調印され、第一次日本列島戦争は停戦となる。また同日に珍島で国連軍と北朝鮮間でも停戦協定が結ばれる
この停戦協定で日本と朝鮮半島での戦闘は停止される。以後日本列島は青森～秋田岩手県境が南北軍事境界線となり、南北は分断状態が継続される。
また北朝鮮は半島を事実上統一することに成功し、北日本も開戦前より領土を拡大して、極東戦争は東側（共産主義陣営）が優勢で終了となる。
東西冷戦もこの戦争の勃発で本格化し、以後継続される。

○１９５３年
・３月：中華民国と中華人民共和国の間での戦闘終息
中華民国（台湾）は海南島維持に成功する。国連軍は１０月に台湾や海南島から撤退する。

・４月３日：北日本でクーデター
北日本全土で大規模な軍事クーデターが勃発。人民軍と人民保安省が協力して行われたためにほぼ無血クーデターとなった。
首謀者は国防大臣の星井武男。彼と弟が中心となり、人民軍や人民保安省の部隊のほとんどが参加して、１日で北日本全土をほとんど無血で制圧する。
中居健則首相やその支持者の政府や労働党関係者多数が逮捕、抵抗したものは殺害された。
４月７日の人民議会で星井武男が新首相に選出される。中居首相以下は「国家反逆者」として多数が処刑ないし懲役刑となる。
以後北日本は星井一族による独裁体制が崩壊時まで続くことになる。
なおソ連はこのクーデターを支持していた。北日本労働党による統治があまりに現実を見ない、理想主義で行われており、日本列島戦争での指導力の無さがきびしく判断された。
そしてその中で的確な指示と行動を取る星井武男や人民軍や人民保安省、また労働党政権の支持を一部無視してまで少しでもマシな統治を行おうとする、北日本官僚たちが高く評価されて、彼らのクーデターを黙認した。
以後北日本はソ連からの様々な支援を受けつつ、戦災で荒れた国土の再建と開発を進めていく。
星井武男は優れた指導力で、労働党の素人政治家や軍司令官や政治将校を排除して、旧満州や朝鮮出身の旧日本帝国官僚や人民軍高級軍人（主に満州で捕虜になった旧帝国軍人）達を的確に登用して国土再建と開発を進めていく。
また外交交渉でもソ連との巧みな交渉で多額の資金や物資や兵器の援助を受けて、日本列島戦争で疲弊した国土と壊滅した軍事力の再建を急速に進めていった。
星井武男政権を多くの国民やソ連は支持し、星井政権は独裁体制を確立していく。（星井帝国の成立）

○１９５４年
・７月１日：防衛庁設置、自衛隊創設
防衛庁が設置され、保安庁が廃止された。保安庁隷下の保安隊と海上警備隊が解体再編されて、自衛隊が創設される。
保安隊は陸上自衛隊となり、保安隊航空集団は独立して航空自衛隊となった。海上警備隊は海上自衛隊となる。
自衛隊は「国軍」として事実上認められ、以後日本国が発展的消滅を遂げるまで南日本の軍隊として機能することになる。
陸上自衛隊は青森の北日本軍陸上部隊の南進阻止を最大の目的とした防衛陸軍となり、東北地方に北部方面隊を設置して、総兵力の半数以上を配置。北日本との軍事境界線の南側の秋田や岩手県北部を要塞化していく。総兵力は創設時約２０万人
航空自衛隊は制空権確保を最優先とし、北日本軍等敵航空戦力による爆撃の阻止を目的とした防空軍となる。アメリカ空軍の指導や支援を受け、アメリカ製の輸入戦闘機やライセンス生産戦闘機や防空用ミサイルや高射砲などを整備していく。総兵力は創設時約５万人
海上自衛隊は敵海上戦力撃滅による制海権確保と海上交通路保護を目的とした外洋海軍となる。戦艦（超大型護衛艦）や空母（航空護衛艦）等も創設時から保有している。旧帝国海軍から引き継いだ艦艇が主力だったが、徐々に国産戦後艦艇を建造し、戦力強化を図る総兵力は創設時約１０万人
三自衛隊は以後北日本を主敵として、北日本軍の侵攻阻止を最優先した防衛軍となるが、次第に南日本の経済力が大きくなるに従い、外征能力（北日本への侵攻）も徐々に整備していくことになる。

○１９５６年
・２月１１日：竹島紛争勃発
朝鮮軍による竹島への武力侵攻をきっかけに起きた紛争
南日本自衛隊が圧倒的な海上戦力と航空戦力を投入し圧勝。紛争は１週間で停戦となる

・１１月１０日：北東アジア条約機構(North East Asia Treaty Organization)NEATO創設
日本国（南日本）・韓国・中華民国（台湾）・アメリカ合衆国による極東での国際安全保障組織が設立された。これは極東戦争での民主主義勢力の事実上の敗戦による危機感から生まれた共同防衛組織である。本部施設はアメリカ合衆国軍政下の日本国の沖縄に設置された。
有事の際はNEATO連合軍が組織され、各国軍や自衛隊は連合軍司令部で統一指揮されることになる。
またNEATO加盟国間での軍事交流や協力が開始される。以後南日本はアメリカに次ぐ海軍戦力保有国として、極東地域海域の防衛の主力とされる。
海上自衛隊は１９５８年の南日本国会で成立した「国際安全保障協力法」の「同盟国・友好国防衛協力」に基づき台湾と韓国周辺海域での哨戒活動を開始する。
１９５９年には台湾の海軍基地内に自衛隊初の海外基地が設置され、１９６０年には韓国にも自衛隊海外基地が設置される

○１９５９年
・１月：キューバ革命発生
親米政権をカストロ率いる共産反乱軍が打倒　革命政府樹立

○１９６０年
・１２月：南ベトナム解放民族戦線（ベトコン）が結成され、南ベトナム各地で蜂起。南ベトナムが内戦状態となる（ベトナム戦争の勃発）

○１９６２年
・８～１１月：キューバ危機
ソ連ミサイル基地のキューバへの建設や核兵器や弾道ミサイル持ちこみにより、米ソ間の対立が戦争寸前に到達。あわや第三次世界大戦勃発の危機となった。
南北日本でも、それぞれ国内に米ソ両軍が駐留していたため、緊張が激化。南北軍事境界線や海上境界線では銃撃戦が発生するほど緊張が高まった。
この危機以後、北日本では独自での核兵器開発を極秘裡に開始する
キューバ危機終息と共に、南北日本の緊張も緩和される。

○１９６４年
・「ベトナム戦争」勃発
８月２日：トンキン湾事件
この事件によりアメリカは北ベトナムに事実上の宣戦布告を行い、米軍は全面的な軍事介入を開始する
当初は南北日本共に傍観者となる。誰もが、アメリカの短期間で一方的な勝利と北ベトナムの消滅を予測していたからだった。
しかし戦争は長期化と拡大の道を辿っていく。

・南日本、超特急「新幹線」開通
「国防鉄道」としての役目が求められてもおり、防衛費からも一部予算を拠出してまでして、建設が実施された。初期は東京～大阪間だが、「国防鉄道」の整備のために、敵の侵攻の可能性が高い北九州、上越、そして東北までの延長が既に決定していた。
実際建設の始まった頃から、陸自を中心に予算が流用された。なお防衛省や自衛隊では「弾丸特急」という戦前からの計画名称が使われた。


・南日本、「東京オリンピック」開催
アジアで初めてのオリンピック開催となり、日本の復興と発展を世界にアピール。オリンピック開催は、南日本の始まっていた太平洋戦争と続く第一次日本列島から戦災復興を加速させ、経済成長に拍車をかける。
北日本はこれに大きな焦りを持ち、対南日本融和政策を進めるようになり、軍備よりも国力と経済発展に力を入れるようになる。
北日本がオリンピックに特別招待された事を切っ掛けに、南北日本の間に本格的な対話が始まる。ただし、諸外国から国際承認をあまりされていない北日本は、正式なオリンピック参加もこの頃は認められていなかった。このため、南日本は北日本を特別招待で招いた。そして南日本としては、圧倒的な国力と経済力で北日本を飲み込むことを画策するようになる（経済侵略構想）。
以後南北日本は、軍備と軍事費を可能な範囲で削減して、国力と経済力の建設に多くを投入するようになる。
アメリカは南北日本の動きを警戒したが、南日本から民族融和を邪魔するなという世論が強く撒き起こって、アメリカの干渉は民意の点から失敗する。


○１９６５年
・米、北ベトナムへ空爆（北爆）開始
南北日本では、まだベトナム戦争の影響は少なかった。
南日本では政府が学生運動の加熱に伴う社会主義、共産主義に対する傾倒を警戒し始める。
北日本では米国極東軍の情報収集を強化（南日本の極東米軍がベトナム戦の中心となっていたため）
戦闘機や偵察機、潜水艦による領空・領海侵犯を度々行い、南日本も空自や海自による警戒度を上げているが、南北政府間での数度の会談もあり、衝突は特に起きず。

○１９６６年
・中華人民共和国「文化大革命」始まる
毛沢東復権に伴う政治的混乱が始まる。大規模な粛正と知識階層、宗教及び少数民族への弾圧、文化財の破壊が行われた。
事実上の内乱で死者は、最低でも１０００～５０００万人と言われる。
世界中が中国との関係を断絶。中国は国際孤立がピークを迎える。
ソ連や朝鮮との国境線には、双方の大軍が配置されたため、ソ中双方の国庫に少なくない負担を与える。
ソ中国境も似たような状態となり、１００万人以上の人民解放軍が常時駐留するようになる。
北日本は、中国との関係を完全に断絶し、朝鮮との関係を強化し、人民軍の軍事顧問団を派遣。
南日本はNEATOでの決議により、台湾（中華民国）との関係をより強化し、兵器輸出を開始。また海上自衛隊に続き航空自衛隊も台湾に基地と部隊を配置する。


・南日本、南ベトナムへの派兵決定
米国政府からの強い要請を受け入れる形で、３月７日にNEATOは南ベトナムへの軍事支援実施とNEATO南ベトナム平和維持派遣軍編成を決定。
これによりNEATO加盟国は南ベトナムへと派兵を開始する。南日本も「国際安全保障協力法」に基づき南ベトナムへの自衛隊派兵を４月に開始する。
南日本自衛隊はNEATO南ベトナム平和維持派遣軍の主力部隊となる。
陸上自衛隊は特設２個師団等約６万人からなり、多数の戦車や装甲車、火砲に加えて、米国より供与されたヘリコプターによる航空部隊も派遣している。
海上自衛隊は超大型護衛艦むさしや航空護衛艦３隻など護衛艦約２０隻や陸上警備隊や河川舟艇隊（米国からの供与魚雷艇で組織）を派遣
航空自衛隊は４個航空団、８個飛行隊等戦闘機や攻撃機等約２５０機が派遣される。
前線での自衛隊は、米軍将兵から自軍よりも頼りにされるようになるほど活躍する。
また派兵の対価として、アメリカからの多数の援助や技術を獲得。さらに日本自体が米軍の後方基地となることで、日本の好景気に追い風を与える。

・南日本国内で大きなベトナム派兵反対運動
南日本がまた戦争に巻き込まれるとして大規模な反対運動が発生するが、国民の多くは戦争特需という現実を優先させた。
このため、学生と活動家だけが反戦運動を行ったため、浮き上がった存在となる。
また共産主義過激派によるテロも発生し、国内では第一次日本列島戦争以来の共産主義勢力への脅威が高まる。
大規模なテロも発生しており、治安出動で南日本国内の共産主義勢力は大きな打撃を負っている。

・北日本、北ベトナムに軍事顧問団と義勇兵派遣
南への半ば対抗外交として北ベトナムに軍事顧問団や義勇兵を派遣。支援も強化される。
国際社会ではこれで南北日本の融和が終わるかに思われたが、日本列島内は一部を除いて大きな問題とは見られなかった。むしろ双方米ソの言いなりにならねばならない事への民族共通の憤りとして意見の一致を見たほど。
南日本での学生運動では、特に北日本との連携が叫ばれたりもした。
米ソ双方は、日本全体での民族主義台頭を警戒。両国ともそれぞれの陣営への援助を増やすことになる。

・台湾と韓国の南ベトナム派兵
台湾と韓国もNEATO加盟国として民主主義防衛と支援のためにNEATO平和維持派遣軍の一員としてそれぞれ軍を派遣する。

・フランス、ＮＡＴＯ脱退
核の独自開発もあって、フランス特有の大国外交が目立つようになる。
またフランスは外交での独自色を強めるために、北日本との国交を欧州西側諸国では初めて樹立した。

○１９６８年
・１月２９日：「テト攻勢」
南ベトナム解放戦線や北ベトナム軍が大規模な攻勢を実施。攻勢自体は様々な理由で失敗して南ベトナム解放戦線は壊滅的打撃を受けるが、メディアの発達を利用され戦略的、政治的にはアメリカが敗北し、南日本でも、反戦運動が激化する。
なおサイゴンの南日本大使館は、襲撃を受けるも現地守備隊により守られたが、アメリカ軍が非難される要素を一つ増やす結果になってしまった。

・「プラハの春」
チェコ民主化運動。ソ連軍により鎮圧される。北日本では、特に民主化運動は行われず、影響もなし。

○１９６９年
・「中ソ国境紛争」
ソ連と中華人民共和国が、国境沿いを流れるアムール川の小島を巡り国境紛争を展開。世界に共産陣営の分裂を印象づける。周辺各国も緊張増加。
NEATOも中国軍による軍事行動に警戒するために、緊急会議を実施し、NEATO連合艦隊が編成され、対中国沿岸部警戒を実施している。

・「中朝紛争」
朝鮮民主主義人民共和国が、文革からの同族救出及び解放を理由に中華人民共和国領に侵攻。国境全域に布陣する数十万の両国正規軍が戦闘を行う大規模な武力紛争となる。中華人民共和国の国際的孤立が改めて浮き彫りとなった。
北日本は朝鮮民主主義人民共和国支持を打ち出して、物資支援や軍事顧問団増員を実施し、義勇軍も編成され中華人民共和国との対立をさらに深める。
南日本は対馬九州方面での警を強化したものの、目立った衝突などは起きず平穏。

・南日本、GNPで世界第二位となる
南日本が西ドイツを抜いて世界第二位に浮上。日本の高度経済成長がピークへと突入し、国内開発、経済発展の遅れる北日本の焦りはさらに強まる。

・１０月：米、月面着陸成功
米ソによる月レースは、アポロ11号の月面着陸でアメリカの勝利で終わる。しかし以後の宇宙開発は停滞期に入る。

○１９７０年
・２月：南日本、人工衛星打ち上げ成功
世界で四番目の成功。以後南日本では、宇宙開発が積極的に行われるようになる。これは、国内事情から核兵器を保有できない事への代替手段であった。

・３月：日本、「大阪万国博覧会」開催
日本はアジアで初めての万国博覧会を開催。北日本も国民広くに特別招待を受け、南の発展に驚愕する。

・６月：「大阪会議」開催
南北日本、互いの国家承認は先送りして、まずは日本戦争の休戦状態の終了を確認した。休戦が終戦へと変化する。また戦争終了により両者の国家承認も事実上行われた事になった。
また、南北離散家族が初めての公式対面が行われている。以後、対面事業、一時帰郷事業が常態化する。日本列島でデタント機運が上昇し、国連も会議を承認し、国際的な南北日本の国家承認の大きな一歩となる。
人民韓国が、北日本の行動は裏切りとして関係を一時冷却化する。文革中の中国も毛沢東が南北日本双方を強く非難したが、既に国交どころか何の関係もないため特に変化なし。
ソ連は、特に大きなリアクションを起こさなかった。（ただし北日本が西側に取り込まれるのを阻止するために、援助の継続や、南日本への軍事圧力は強化している）
南北日本の和解は、南日本の経済力、国力拡大による余裕、北日本の経済優先政策、ベトナム戦争で窮地に立つアメリカ外交、さらには経済的に行き詰まりつつあったソ連外交がかみ合った結果でもあった。
アメリカにはある程度の衝撃とはなったが、干渉が必要と判断されるほどの政治的衝撃には至らなかった。

・８月：南日本（NEATO諸国も）、ベトナムからの一年以内の戦闘部隊撤退を発表
日米安全保障条約改定への反対運動と合わせて、ベトナム撤退運動は日本での反対運動のピークとなる。そして日米安保改訂とベトナムからの撤退発表以後は、国内での反対運動が急速に沈静化する。

○１９７１年
・７月：南日本、ベトナムより自衛隊戦闘部隊撤退
NEATO平和維持派遣軍は６月で活動を終了する。自衛隊も７月末までに戦闘部隊は本国に撤退する。しかし顧問団として小規模部隊は南ベトナム崩壊時まで展開を続ける。

・南北日本首相にノーベル平和賞が授与される
前年の大阪会議での成果が大きく評価され、南北日本の緊張緩和に大きな功績を上げた北日本星井武男首相と南日本佐田栄作首相にそれぞれノーベル平和賞が贈られた
これにより南北日本での緊張緩和と相互承認　商業交流実施の「列島デタント」が始まっていくことになる。

○１９７２年
・南日本、長野オリンピック開催
南日本は今回も、北日本を特別招待し、北日本チームは活躍する。またオリンピック観戦を限定とした北日本国民の大規模な入国許可を出し、招待も行われた。

・南北日本と東西ドイツが、それぞれ国際承認される
西側と東側陣営諸国がそれぞれを承認する。南北日本もお互いの首都に大使館を置くまでに関係を改善させる事に成功する。また南北軍事境界線上に３箇所の中立非武装地帯を設置し、同地域を中立国監視の下で、限定的な南北直接交流を開始を目指す構想が立ち上がる。

・沖縄返還
米国軍政下だった沖縄が南日本へと返還された。

○１９７３年
・１月２７日：パリ和平協定
この協定に基づきベトナムから米軍戦闘部隊も撤退する。

○１９７４年
・１月１７日：函館条約締結
・南北日本間に結ばれた初の国家間条約となる。相互の終戦の明確化（海上軍事境界線廃止・南北地上軍事境界線周辺の兵力制限と非武装中立地区の設置）
・限定的な南北経済交流（双方の企業による政府間での承認を得た上での限定的な貿易の実施）
・南北離散家族問題の解決
・民間人の自由交流の原則的再開（ただし互いに各種制限が細かく決められている）
以上４項を中心とした平和条約により、南北間の戦争は完全に終わり、本格的な南北交流が開始された。

○１９７５年
・４月２９日：南日本、米軍と共同で「フリークエント・ウィンド作戦」に参加
南ベトナム首都サイゴンを包囲した北ベトナム軍により、サイゴン陥落と南ベトナム滅亡が確定的状況となったため、南日本（NEATO諸国）はアメリカ海軍とともに海上自衛隊の艦隊を派遣して、米軍指導下での合同の在留邦人と南ベトナム政府関係者の脱出作戦を実施した。
南日本艦隊は米海軍や海兵隊と共に、多数の在留邦人（NEATO諸国含む）と南ベトナム亡命者を収容して、無事撤退する。
３０日に南ベトナムは降伏し、北ベトナムとベトコンによる占領を経て、ベトナムは統合される。

○１９７６年
・３月２５日：星井武男首相退任　星井光彦首相就任
高齢と体調不安を理由に星井武男首相は退任する。後任は長男の星井光彦が就任する。父よりもよりリベラル穏健的な星井光彦首相は南日本との融和や交流政策を拡大しつつも、ソ連との関係も重視し、軍事・経済面でのソ連有利な関係性を維持し続ける。
南日本を最重要同盟国とみなす米国と、同じく極東の同盟国として存在を重視していたソ連両国の、交渉役を引き受けるようになった。
このため北日本は東側ソ連陣営では東ドイツとならぶソ連に次ぐ主要国となりつつも、西側との交流をソ連が認める範囲で最大限拡大し、西側との関係も深め、安定させていく。
ソ連からの安価で安定した資源の輸入と、西側から輸出を認められた最新技術と東側最新の技術を導入して、国内の工業化や国民の生活レベル向上のための開発を進めていく。
北日本国内は星井家による独裁体制が完全に安定しており、権力世襲は問題なく行われた。
星井家の独裁も、一族が儲かるためではなく、国と人民のことを最優先にする星井武男の統治により高く評価され、また光彦や武男の子弟たちも概ねこれを受け継いでいたため、北日本の権力者も人民達も多くがこれを支持したため、国内はほとんど混乱は起きず権力移譲は完了した。
南日本は権力世襲に対して公式的には批判したものの、穏健的で融和的な製作を取り続ける北の独裁政権のやり方を高く評価しており、今後も平和と安定をより深めて行きたかった南日本政府は、水面下ではこれを支持。妨害行動などは行わず、むしろ北方方面の自衛隊の戦力を南方に移動させるなどして北日本に対して行動で権力継承支持を見せた。このため南北間の関係はより深まることになる

○１９７８年
・７月３０日：星井武男前首相死去
北日本の２代目首相として活躍し、南北日本間の戦争を終わらせて、和解と融和への道を進ませた偉大な指導者の病死に、北日本国内は悲しみに包まれ、南日本でも多くの人間が北日本人民に同情し、戦争終結と和解に尽力した星井武男を改めて評価した。
北日本では盛大な国葬が行われ、南日本政府も首相自らが国葬に弔使として参列した。またこの国葬は南日本でも生中継がされた。

・１１月９日：札幌協定締結
南北日本間の経済交流の拡大と、民間人の渡航規制の縮小が決まる。これにより南北日本間の融和は絶頂期を迎え、一時は将来の平和的な国家統合すら浮上するほどとなる

○１９８１年
・ソ連軍アフガニスタンに侵攻（アフガン戦争）
北日本はソ連の要請に応じて人民軍を派兵する。
陸軍は２個空挺旅団と２個ヘリコプター旅団、１個歩兵師団、１個特殊作戦連隊等約５万人　ヘリコプター約３００機を派遣
空軍は１個飛行師団、戦闘機や攻撃機等１２０機を派遣する。
北日本軍のヘリコプター部隊や空挺部隊　特殊部隊が活躍し、東側だけでなく、西側諸国からも脅威として評価される。

○１９８２年
・１月２５日：北日本が千島列島で原爆実験を実施し成功する
北日本は「国家防衛のための抑止力を得るためと」発表。これに対し西側諸国…特にアメリカ強く反発。
南日本では北日本の核武装や原爆開発に対する反発が急速に発生し、政界は大混乱に陥る。７０年代初めから北日本との宥和政策を取りづけていた与党自由党は、政治家の汚職事件等が重なり急速に支持を失い、対北強硬派の民主党が支持を急速に高める
（尚後の時代の調査で米国が大規模な世論操作を南日本で行っていたと言われている）

・９月２０日：南日本で中山政権成立
当時南日本で二大政党の１つで対北では強硬派の民主党が穏健派の自由党から政権交代する。この政権交代で南日本ではトップクラスに右翼強硬派の中山康弘が首相に就任する。
「日本列島不沈空母発言」を行い、軍拡路線にも傾倒。日本の国防費が10数年ぶりにＧＮＰ比２％突破する。
南日本は、北日本の核兵器に対抗を理由として、長距離巡航ミサイルの保有や新型の航空護衛艦（空母）や原子力潜水艦の建造など、大幅な軍備拡張を実施。アメリカとの関係も強化して、多数の新兵器を購入（もしくはライセンス生産）。さらに独自の偵察衛星配備のため、宇宙開発予算も大幅に拡大。
対抗外交として北日本も軍拡に転じ、南北日本の対立がさらに深まる。
これにより南北日本間の経済交流は大きく低下し、南北間での民間人渡航も大きく減少し、再び海上や南北国境線での緊張が高まっていった。

○１９８４年
・イラン・イラク戦争
イラン軍による海上交通路への攻撃を受け、南日本は自国民間船防衛のために艦隊を派兵。
南日本海自の護衛艦１隻がイラン軍のミサイル攻撃で大破する事態になり、南日本海自空母航空隊がイラン軍軍港や船舶に爆撃してる

○１９８５年
・ソ連ゴルバチョフ書記長就任
ソ連での改革運動が開始される

・６月：南日本、原子力潜水艦と大型航空護衛艦（空母）を就役させる。
南日本海上自衛隊に初めての攻撃型原子力潜水艦「むつ」が就役する。国内では原子力の軍事利用に対して大きな物議を醸し出す。
翌月には満載排水量８万トンを越える大型航空護衛艦「ほうしょう」が完成し、アメリカ製ライセンス生産の機体を多数搭載。北日本を始め、近隣共産主義国との緊張関係が増大。
近隣諸国の一部からも懸念の声が出るが、日本は共産主義国への対向を理由に自らの戦力増強を肯定する。

○１９８６年
・ソ連「ペレストロイカ」開始
ゴルバチョフ書記長による全面的なソビエト連邦での経済や国家体制の改革が開始される。
またこれにより徐々に冷戦の終わりが見え始め、東西陣営に分かれて（正確には共産主義諸国はソ連と中華人民共和国に分裂しているが）の冷戦は収まり始める
南北日本の数年間にわたった緊張も徐々に穏やかになっていく

○１９８７年
・南北日本間の交流が再開
１９８２年よりほぼ停止状態になっていた南北日本間の交流が全面的に再開される。

○１９８８年
・４月１１日：南日本、国産有人ロケットの打ち上げに成功
北日本の核開発に対抗的に進められていたロケットや人工衛星打ち上げ技術への大規模投資の成果となった。以後南日本や統一後の日本も宇宙開発へと莫大な投資を行う

○１９８９年
・６月：中華人民共和国で天安門事件発生
この中華人民共和国による人民デモへの武力弾圧により西側諸国のほとんどが中国との国交を停止する。南日本も国交を停止する。またNEATOも一時警戒態勢に入り、中国沿岸部にはNEATO連合艦隊が展開して、中国人民解放軍の暴走に備えた

・ベルリンの壁崩壊
東西冷戦の欧州での象徴となっていた西ベルリンと東ベルリンの間の壁が一部破壊されたのをきっかけに、東ドイツは西ドイツとの国境を解放。東西冷戦は終わりの時を迎えた

・マルタ会談
マルタ島でのソ連ゴルバチョフ書記長とアメリカのブッシュ大統領の会談で「冷戦終結」宣言が発表される。東欧やドイツなどでは急速に民主化が進展していくほか、東西冷戦終了による混乱が各地で発生を始める
この時点では南北日本間の関係は、宥和政策や貿易の拡大へと進んだ程度で、大きな変化はなかったが、元々穏健派の星井光彦首相は、冷戦終了を受けて急速に南日本との関係強化に向かう。また南日本も穏健派の自由党が政権を奪還していたため、南北宥和は再び進展していく

○１９９０年
・９月：イラク軍がクウェートへと侵攻。湾岸戦争勃発
南日本は国連での決議に基づき、多国籍軍へと参加。海上自衛隊の１個機動任務群（空母戦闘群）を主力とする艦艇約３０隻、航空自衛隊は３個航空団１２０機（戦闘機等）、陸上自衛隊は１個師団基幹に特殊部隊や空挺部隊、ヘリコプター部隊等約４万人を派兵する。
湾岸戦争は１９９１年１月～２月にかけて戦闘が行われて、多国籍軍が圧勝してクウェートを解放して終結する。
戦後も日本は陸自の施設部隊（工兵）や海自の掃海部隊を９２年まで派遣してクウェートの復興支援にも活躍した。

○１９９１年
・１２月：南日本、ソマリアへ派兵
国連のソマリア内戦の安定化のために開始された第一次国連ソマリア活動を行う、国連ＰＫＯや人道支援組織の防護とこれらを攻撃する武装勢力の鎮圧を目的に自衛隊戦闘部隊（医療や施設部隊は国連部隊とし既に派遣済み）を多国籍軍に参加させた。
陸上自衛隊を主力に支援のための航空自衛隊や現地への陸自輸送のための海上自衛隊の派遣も行われた。派兵兵力は陸自１個連隊戦闘団等約５０００人

○１９９２年
・９月２５日：北日本、星井光彦首相が心臓発作で急死
３代目首相として南北宥和や北日本の工業化や強国化を推し進めた星井家の２代目皇帝の死に南北日本でも悲しみの声が広く溢れた。
しかしこの彼の死が南北日本での２度目の戦乱と、ソ連崩壊後最初の大規模国家間戦争の原因となることになる。
星井光彦首相の急死により、後継者を巡る混乱が北日本で発生する。急死のために遺言書がなかったためもあり、後継者候補として彼の子供（長男次男長女）と弟の４人が後継者候補となり、これを支えるそれぞれの勢力派閥（労働党・人民軍・政府（官僚や警察機関）間での権力争いが起きる
弟の光彦は優秀な外務官僚として兄を支え、１９８７年から外務大臣として兄の政府を支えていた。温厚な人柄も多くの人の信頼と支持を集めていた。「保守派」勢力のトップでもあった。
長男の輝也（てるや）は北日本の最高学府である「豊原人民大学」を首席卒業した秀才で、財務省に入省して活躍していた。父が死去した時点では財務省経済計画局局長。
持論は南日本との更なる宥和。将来的には経済面での統合からの南北日本の緩やかな「連邦化」と国内の一定の民主化を目指す「改革派」の中心となっており、この構想を亡くなる前の父も部分的に支持し始めていたため、若手の官僚からの支持を得ている。
また性格は冷静で考えて動くタイプであり、この部分が官僚の支持を集めていた。
次男光輝（こうき）は人民軍の青年将校で、人民陸軍士官学校を次席で卒業し、さらに人民国防大学を首席で卒業した優秀な軍人。しかし軍人としては優秀ではあるものの、真面目な兄とは対照的な性格で、また女癖が悪くて有名だった。少年時代から星井家の権力を使い多くの女性を侍らしていた
思想は父や兄とは違い、軍を中心とした「先軍政治」を掲げ、軍事力を国力を上げて強化し、国家の独立と勢力圏維持を主張し、また軍事力での「祖国統一」も肯定する「急進派（軍国主義）」の筆頭となっていた。
南北間の融和が進むにつれて、国内での影響力が年々低下し、星井帝国成立期には官僚（政府）とならぶ国の二大権力組織となっていた人民軍の影響力が大きく低下して、当時では政府の中央官僚たちが権力を振い、国防政策や予算に大きく介入してくるために、軍内での不満は大きくなっており、若手将校を中心に彼は急速な支持を得ており、高級将校などの軍幹部や国防関連の官僚、また人民保安省からの支持を得るようになっていた。父が死去した時点での役職は人民陸軍大佐　人民陸軍幕僚本部作戦部第１課課長
長女の可奈子は正妻との間に生まれた兄２人とは違い、父の愛人のロシア系移民の愛人との間に生まれた子供、日露ハーフの代表として、北日本では有名だった。母譲りの白い肌と美しい銀髪と赤い瞳、豊かな体付きは多くの男性を虜にした。
彼女自身は当初から後継者候補にはなるつもりはなく、星井一族や政府上層部にもその意思はなかったが、主に外交面での式典などに「姫」として参加していたりしていた。

後継者決定は「共和国」であるがゆえに最高立法機関である「人民議会」での代議員による投票で決まることが、北日本人民憲法での法に従い実行される。
人民議会での１２月１７日に行われた投票により、政府や人民議会からの高い評価を受けていた、外務大臣として活躍していた、弟の星井光希が４代目首相に就任した。
しかし北日本ではソ連の崩壊と東欧などの友好国の急速な民主化による混乱で、資源の輸入や製品の東欧への輸出が急速に滞りはじめ、ソ連崩壊後のロシアも国内の経済的混乱により、北日本への同盟国価格での資源輸出を停止したりしたため、北日本経済は急速に悪化していく。
このため北日本国内での経済は急速に悪化し、燃料を中心に物資が不足するほどとなり、国民の不満は大きくなり、一部では民主化を求める運動も起き始める。
この混乱に星井光希首相は南日本との関係強化（経済交流の拡大）や国内での限定的な民主化（労働党以外禁止している政党の設立の承認。また民主選挙の実施）、市場経済性の導入などを決断せざるをえなくなり、これに彼の支持基盤だった保守派の一部の離反（急進派へ）が起きるなどして政権は不安定となる。逆に改革派と急進派がお互い１８０度対立しつつ、国家の存続（急進派は軍事力での現状維持、改革派は南日本との関係強化と国内の民主化と市場経済制度の導入等の改革を求めて）を主張してお互い勢力拡大と政府へ影響力拡大のための行動を起こしたため国内は混乱状態が続くことになる。

○１９９４年
・１１月１５日：北日本、星井光希首相が財務大臣兼副首相に星井輝也を任命
経済悪化に伴う国内の混乱に、改革派と急進派による勢力拡大と水面下での激しい権力闘争による国内混乱を解消するため、改革派の筆頭である星井輝也を政権のナンバー２として迎え入れた。また彼に国内の経済再建の全権を委任し、改革派の官僚などの昇進等を行わせた。
これにより改革派が主導権を獲得する。保守派も国家存続のためには大規模な改革が必要と認めた穏健派が中心に大半が改革派に協力した。
政権を事実上獲得した改革派は、急進派の官僚を排除するとともに、軍の影響力を削ぐための法律改正等を実施し、また市場経済制度の導入を決定するとともに、南日本との将来的な連合・連邦化を目指す「１７か条の改革要綱」を発表した。
北日本国内では急進派や一部保守派がこれに反発するも、改革派と保守派主流が政府内を抑えていたため、これを用意に覆す事は不可能だった。
そのため急進派は密かにクーデター計画を立案し準備を開始する。しかしこのクーデター計画は人民保安省に察知されて、北日本政府へと伝えられる。
北日本人民保安省は表向きは当時急進派側についていたが、人民保安省長官の星井琢磨（初代大臣の星井康雄の次男）は、改革急進派と呼ばれる小勢力（人民保安省中枢部のみで構成されており、また密かに南日本の政治結社とも結びついていた）のリーダでもあった。
そして星井琢磨は改革急進派の願い…南北日本を１つの新国家として統合するための行動を起こす。
彼は表向きは急進派のフリをして、人民保安省を制御して、急進派のクーデター計画を支援しつつも、この計画の立案に全面的関わり、クーデター計画の事実上の指導者となり、クーデター計画を制御した。
一方で彼は密かに星井光希首相や星井輝也等保守派と改革派に接触。その上でクーデター計画の詳細を話した上で、一度極秘裡に彼らの家族を人質にした上で、改革急進派の策に協力するよう脅した。
この突然のクーデターに等しい行動にどうすることもできなかった首相以下の保守派と改革派は彼の指導下での行動を余儀なくされてしまった。
こうして北日本では政府を支配下に置いた急進改革派とその政府を打倒すべく急進改革派のメンバー達の協力のもとにクーデター計画を進める急進派という構図がつくり上げられた。

一方前年南日本首相となっていた大高俊樹首相（自由党）は、北日本側の「１７か条の改革要綱」に全面的な賛意と、南日本の経済面での全面的な協力を発表する「盛岡宣言」を発表する。
１２月に入り東京に北日本より星井輝也副首相兼財務大臣を全権特使とする外交訪問団が訪れて、翌年２月の北日本札幌での会談を行うことなどを決める。

一方水面下では北日本急進改革派は南日本の政治結社「旭日会」と秘密会談を行い、南北日本を再統合に向かわせるためのとある策の実施開始を連絡し協力を求めた。
その策こそ数十年前より南北の諜報機関…北日本人民保安省と南日本公安調査庁という２つの国の諜報機関が密かに協力して行ってきた日本再統一計画の実行であった。
この南北日本の諜報機関はどちらも実は旧日本陸軍の特務機関「南條機関」がその原点であった。この南條機関は旧日本陸軍の中野学校の創設者の１人であった旧日本陸軍の南條武男大佐と双子の弟の南條康夫少佐と南條靖大尉によって設立指導されていた旧日本陸軍の極秘諜報機関だった。
終戦後南條機関は、連合国により南北に分断される事がほぼ確定した祖国をなんとしても統一するために行動を開始し。
連合国軍の監視をくぐり抜けて南條武男と康夫は半数の機関員と北日本へと潜入。そして用意した偽名「星井」を名乗り、北日本のソ連軍とソ連軍政機関、さらにその下に作られていた共産主義者達の「自治政府」に「共産主義者」として加わり活動し功績を挙げていった。
旧軍人としての能力を活かし、兄は国防大臣となり軍を掌握。弟もソ連により設立された諜報機関で力を持ち、やがて人民保安省が設立されるとその長官に選ばれ、以後北日本を自分たちの支配する帝国へと巧みに作り替えていった。
一方南條靖は、南條機関の半数を率いて、連合国軍の占領統治に協力し、やがて南日本の再軍備が開始されると、新設された情報機関である公安調査庁へと加わり、徐々に地歩を固め、６０年代には長官として権勢を振るい、公安調査庁を新しい南條機関へと作り上げたのだった。
やがて公安調査庁と人民保安省は水面下での「スパイ合戦」のなかで連絡取り合い、東西冷戦の世界のなかでいかにして南北日本を統合させるかを考え、やがて東西冷戦が終わりが来るまで待つことを決断した。
そして冷戦が終わるまで、公安調査庁と人民保安省はそれぞれ国内外での勢力拡大を進めて、来るべき冷戦終了を待つことになった。
南日本では公安調査庁により極秘裡に政治結社「旭日会」を結成して、徐々に国内の政財界にその影響力を巧みに極秘裡に拡大していたのだ。
そして冷戦が崩壊し、東側陣営が崩壊すると、人民保安省と公安調査庁（こちらは旭日会）は南北日本を再統合するための計画の実行に向けて動き出した。
まずは南北諜報機関が協力して行動して、東側陣営…特にロシアでの混乱を様々な手段で拡大させた。これにより北日本が国内経済の開発と維持に全面的に依存していたロシアからの資源輸入が困難な状態となり、北日本は物資不足や製品を売る市場を失い、急速な不景気に飲み込まれていく。
その結果国力の維持は困難となり、北日本は数年後には国家として存続が現状のままだと困難な状態に陥ってしまう。とうぜん北日本国内では国家を維持するための、運動が起き始める。
そんなタイミングで北の星井光彦首相が急死し、北日本国内では後継者の地位を巡り争いが起きる。改革派と急進派と保守派による争いだった。
この星井光彦の急死も、かつての星井武男と康夫の後継者となり、一族にもほとんど知られることなく南條機関を率いる星井琢磨による暗殺だった。
そして以後の情勢も星井琢磨率いる人民保安省の水面下での行動によりある程度制御された結果生まれた状況だった。そして策は最終段階に入る。
北日本で政権を握った改革派の政策に反発した人民軍や人民保安省等を中心にする「急進派」が密かにクーデターを起こし、北日本を掌握する。そして急進派に南日本へと侵攻させるというとんでもない策だった。
そしてこの策では優勢な南日本の軍事力で北日本人民軍を撃破して人民軍（特に急進派）の戦闘力を喪失させ、戦闘力を失わせたところで、急進改革派の北日本人民保安省の武装部隊と北日本人民軍内の改革派部隊が２度目のクーデターを起こし、急進派を一掃。
その後政権を改革派を傘下に加えた（改革派で改革急進派に反対するものは排除済みとなる）改革急進派が南日本に降伏に近い形で停戦をする。
また開戦時に南日本では大規模な北日本工作部隊（にみせかけた公安調査庁武装部隊による）によるテロ（政府や政党、国会への攻撃）で開戦直後に大混乱を起こし、そこを旭日会勢力の自由党や民主党議員たちが政権を獲得し、旭日会系の政財界や自衛隊、公安調査庁の支援で合法的に政権を獲得すし、北日本が停戦後、北日本との統合に向けての行動を主導し、南日本国内の対北日本強硬派を排除して、南北日本を一旦解体した上での、新しい統一国家としての統合を目指すという策だった。
この策は南日本の「旭日会」（公安調査庁は旭日会の制御下になっている）の最終的な打ち合わせの上合意を見て、同時に北日本人民保安省も旭日会へと合流した。
こうして旭日会は南北日本の諜報機関を隠れ蓑にして、いよいよ南北日本統合のための行動に出たのだった。


○１９９５年
・２月１３日：札幌首脳会談
南日本大高俊樹首相と北日本の星井光希首相との１週間にわたる南北首脳会談が行われる。この階段の最終日の４月２０日南北日本は「札幌連合条約」に調印する。
札幌連合条約により南北日本は、北日本の市場経済化と南日本への全面的な市場開放。北日本企業の南日本への進出の公認。南北日本間の民間人のビザなし渡航の全面解禁。将来的な南北日本の連邦国家化による平和統合についての承認が行われた。
またこれにより２年後を目処に南北の経済交流や軍事面での連携などを行うための「札幌連合」の設立が決定された。
将来的には札幌連合を核として、南北日本の一国二制度の連邦制国家として統合を目指すことが合意された。

・６月１１日：北日本でクーデター発生
北日本で人民軍と人民保安省の武装部隊による大規模なクーデターが発生。蜂起した人民軍部隊や人民保安省武装部隊は首都豊原や国内主要都市や拠点を１日でほぼ無血で確保した。
クーデターは急進派によるもので、改革派や保守派の代議員や官僚、軍人達が拘束（一部は殺害）された。首相以下政府閣僚も全員が「国家反逆罪」で逮捕軟禁された。
クーデターを指導した急進派（正確には旭日会の人民保安省の星井琢磨が実質指揮していたが）の指導者、星井光輝人民陸軍少将が翌１２日に臨時人民議会（急進派の代議員以外は全員逮捕拘束されていた）で緊急集会で首相に就任する。
彼は保守派や改革派祖国を南日本に売ろうとした売国奴であり、同時に南日本が北日本を侵略して併合しようとしていると宣言。南日本との間に結んでいた全ての外交条約を凍結すると宣言。
同時に国内にいた南日本人を全員拘束するとともに、南日本政府に対して、直ちに北日本への侵略を実施しようとしていたことを認めて、謝罪と賠償を要求するというとんでもない事態となる。
このあまりの急変に南日本政府や議会は大混乱に陥り、南日本政府は１５日にようやく、北日本政府に対して即時拘束した民間人の釈放を要求し、同時に今回のクーデターを認めない事を閣議決定し、翌６日には衆参両議会で非難決議が採択される。

・６月１６日：東京で大規模テロ発生
北日本の工作員によると思われる（実際には公安調査庁の特殊部隊が北日本に偽装して実施）同時多発テロが発生。皇居や首相官邸、国会などでの爆弾爆発やロケット弾攻撃の他、地下鉄駅１０箇所など東京都の５０箇所以上で爆発や襲撃が発生した。
また国会での大規模な爆発（北日本への非難決議採択直後）で大高首相以下閣僚や与野党問わず多数の議員が死傷し、また主要政党本部までも全て爆破されるなどしたため、国会機能は完全に麻痺した。
また多数の民間人が巻き込まれ死者は３０００人に達する大被害となる。
この非常事態により、政府からの命令が出ないため（国会に出席していた首相以下主要閣僚が全員死傷）、東京都知事の要請に基づき、自衛隊は緊急治安出動を実施する。
翌１７日、生存していた（無傷ないし軽傷者でほとんどが旭日会のメンバー）衆参両議員が集まり、緊急臨時集会を行い民主党衆院議員の大泉純一郎（旭日会の国会議員リーダー）を臨時首相に選出した。
大半の国会議員が死亡ないし重傷を負い、国会を正式に開催し、首相選出などを行うことすら法的には不可能となったため、この行動は「超法規的手段」とされた。
大泉臨時首相は内閣（首相自体正式に選出できない状態のため）に変わる臨時政府組織として「国防委員会」を創設。自衛隊や警察、公安や一部国会議員による内閣の代行組織を創設する。
大泉臨時首相はただちに自衛隊に正式な「治安出動」を命令し、同時に首都圏全域に非常事態宣言を布告。事実上の戒厳令である「武力攻撃非常事態」を布告した。首都圏では自衛隊が警察を指揮下に置き、テロリストの捜索と施設警備、被災者の救援活動に当たった。
１９日には東京町田市でテロリストの拠点を発見し陸上自衛隊の特殊作戦群や空挺団が投入された制圧作戦が行われ、テロリストを全員殺害ないし捕縛して制圧した。
捕縛した工作員を調べたところ、北日本の工作員であることを確認。大泉臨時首相は直ちに北日本政府に謝罪と賠償を要求するとともに、国連とNEATOに緊急集会開催も求める。
北日本政府はこのテロ事件への関与を否定し、「南日本の自作自演」であると宣言。北日本への汚名と不名誉を押し付け、合法的に侵略しようとしていると南日本を厳しく非難した。

・６月２３日：国連安保理緊急集会
国連は南日本から提出された資料を承認し、今回のテロ事件を北日本による南日本への武力攻撃であると認定した。米英の要請により、国連安保理は北日本への経済制裁を採決し、さらには北日本政府への非難決議を採択した
またアメリカ合衆国は北日本を「侵略者」と名指しで批判。日米安全保障条約に基づく、南日本防衛を実施すると宣言する。

・６月２８日：アメリカ合衆国議会は大統領に日米安全保障条約に基づく軍事行動実施を了承する決議を賛成多数で上院下院で成立。これにより大統領への軍事行動の了承と対北日本での全権委任が認められる

・６月３０日：北日本、人民軍に南日本への攻撃命令発令
いわれも無き南日本によるテロへの批判から、国連からの制裁を受ける事態となった北日本政権を激怒、直ちに国連安保理へ「テロは南日本による自作自演である」と提訴した。
また星井光輝首相人民軍に対して、「南日本への自衛権を行使し、祖国（北日本）侵略を狙う南日本軍を先制攻撃してこれを撃破し、南日本を帝国主義者の支配から解放せよ」と命令する。
南日本人民軍はこの命令を受け８月１日を開戦日としての攻撃準備を開始する。

・７月８日：アメリカ軍出動
アメリカ軍は極東軍のデフコンを２とすると共に、海軍の太平洋艦隊は４個空母戦闘群を動員した大艦隊を編成。北日本でのクーデター政権を崩壊させるための圧力をかけるために第二次大戦後最大級の大艦隊を編成して、北日本沖への派遣を開始
またアメリカ本国より海兵隊や陸軍部隊の増援部隊の編成を開始する。

・７月２０日：NEATO理事会でNEATOは北日本への非難決議を採択。また国連安保理での制裁決議をまたず対北日本制裁、並びに北日本による攻撃に備えてのNEATO連合軍の編成を決議する。
しかしNEATO連合軍の編成は開戦には間に合わなかった。

・７月２９日：米艦隊北日本沖で威圧行動開始
空母４隻、戦艦１隻を主力とする米国海軍太平洋艦隊（第７・第５艦隊主力総動員されてるほか、欧州や中東方面からも太平洋への戦力移動が開始されている。米艦隊は日本海を北上して北海道西部沖から南樺太西南海上を東進していった。
また南日本自衛隊も海上自衛隊の機動艦隊第１航空機動隊群を東北沖に展開して、北日本への威圧行動を開始した。

・８月１日：第二次日本列島戦争勃発
午前３時に宗谷海峡近海のオホーツク海で示威行動中の米国海軍太平洋艦隊（空母４隻　戦艦１隻主力)に北日本軍の北海道北部、南樺太の部隊が地対艦ミサイル合計６００発による飽和攻撃を実施　
この奇襲攻撃で米国海軍は空母１隻が沈没、２隻が大破、１隻が小破し、護衛の巡洋艦や駆逐艦、フリゲート艦も半数が撃沈ないし損傷される。
また北日本海軍の潜水艇から上陸した北日本陸軍特殊部隊が佐渡島の航空自衛隊レーダーサイトを襲撃する。
午前３時３０分に、青森・秋田岩手の南北軍事境界線周辺で戦闘が開始され、北日本軍が陸海空から南進攻撃開始。
北日本軍は短距離弾道ミサイル２００発以上を発射し、東北各地の自衛隊基地に打撃を与える。特に航空基地が大きな損害を受け、半日以上にわたり航空機離発着不能に。
午前３時４０分、大泉臨時首相率いる「国防委員会」は緊急閣議で陸海空自衛隊全部隊に『防衛出動』を緊急発令する。
午前３時５０分、南日本自衛隊統合幕僚会議議長は全部隊に対して、Ｑ１号防衛行動指示を発令、核兵器使用を含む全面戦争対処を指示する。
北日本人民軍は青森県より陸軍１５個師団を主力とした約４０万の兵力（北日本陸軍常備兵力の３分の２）での南進を開始した。
南日本陸上自衛隊は北部方面隊の陸自５個師団（機甲師団１個　境界師団２個　甲編成師団２個)約１０万人が迎撃する
兵器の性能や火力、また秋田県～岩手県北部から中央部までの数重の強固な防衛陣地帯を戦前より構築していた南日本自衛隊は徐々に後方に後退しつつも、北日本軍に猛烈な反撃と損害を与えた。

・８月３日：北日本海軍主力艦隊（第１機動艦隊)が佐渡沖に到達。揚陸艦より北日本海軍歩兵隊と陸軍部隊が上陸を開始。４日までに島内の自衛隊を撃破して全島を占領する。

・８月５日：NEATO連合軍編成、行動開始
台湾・韓国・アメリカより派遣された各国軍がNEATO連合軍となり、南日本自衛隊も連合軍司令部指揮下となる。
NEATO連合軍は東京に総司令部を置き、南日本への増援戦力の投入を開始する。
増援戦力は終戦までに韓国より陸軍１個旅団、海軍の小艦隊５隻と空軍部隊４０機　
台湾から陸軍４個師団　海軍艦艇２０隻　空軍機１２０機　
アメリカより海軍艦艇１２０隻　海兵隊１個遠征軍　陸軍６個師団　空軍機４５０機などが派遣された。
また南日本自衛隊に予備部隊や予備役自衛官を総動員した特に陸自は中部方面隊や西部方面隊の乙編成師団や方面隊直轄部隊を北部方面隊への増援や補充として派遣した。
海自もモスボール艦艇の動員準備に入り、空自も予備機を総動員する体制となった。

・８月９日：第三次日本海海戦
佐渡島沖で北日本海軍第１機動艦隊（中型空母２隻・戦艦１隻基幹約２０隻）と南日本海上自衛隊第２機動任務群（機動艦隊第２航空機動隊群と護衛艦隊第４護衛隊群の合同部隊で大型空母１隻と戦艦１隻基幹約２０隻）と双方の空軍＆空自＆海自航空隊支援部隊が激突する
この海戦で南日本海自が北日本海軍を壊滅させ、日本海の制海権を獲得するにする。

・８月１１日：佐渡島奪還の陸自と海自陸戦隊の合同師団が創設される。合同師団を乗せた輸送船団が舞鶴から出港。

・８月１４日：佐渡島に陸上自衛隊と海上自衛隊陸戦隊が強襲上陸＆空挺降下し、北日本軍守備隊との戦闘開始

・８月１８日：南日本自衛隊、佐渡島の北日本軍を撃破して全島を奪還。佐渡島の北日本軍は降伏

・８月２１日：NEATO軍による反撃作戦「ダモクレス」開始　
秋田・岩手県南部まで南下してきた北日本軍にNEATO連合軍は航空攻撃による反撃開始　また再編米太平洋艦隊と海自第１・２機動任務群が青森への逆上陸作戦開始
米海兵隊が青森県東部に上陸に成功する。またNEATO連合軍の航空部隊は東北から北海道南部までの制空権を確保する。
上陸作戦成功後、NEATO連合軍陸軍部隊は航空機からの豊富な支援と圧倒的な火力と精密誘導兵器の打撃力で全面反撃に転じる。
北日本軍は各地で敗走して壊滅、９月１４日に青森県北西部で抵抗していた北日本軍は降伏して、NEATO軍は青森県までを解放した。

○１９９７年
・日本連邦成立
日本国（南日本）と日本民主主義人民共和国（北日本）は消滅解体され、新統一国家「日本連邦」が建国された。

２０１４年５月７日：年表第一次追加改訂しました