ＳＴＡＰ論文不正問題　掲載ネイチャー誌、撤回含め検討

　理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダー（３０）が英科学誌ネイチャーに発表したＳＴＡＰ細胞の論文不正問題について、同誌が９日、「独自に評価を進めており、結論に達しつつある。何らかの対応をしたい」と見解を明らかにした。論文撤回を含め、近く対応を決める可能性がある。

　同誌に掲載された論文の取り下げは、原則として著者全員の同意が必要。ＳＴＡＰ論文に関しては、小保方氏とチャールズ・バカンティ米ハーバード大教授が同意していない。一般的に、編集部が論文の撤回を決定する際の条件は、結論が間違っているか、出版時に著者や編集者が気付かなかった情報が明らかになり、結論が大きく損なわれたときだという。

　小保方氏の代理人を務める三木秀夫弁護士はこの日、理研が再調査しないと決定したことを受け「今後の方針を決めるため各方面から情報を集める」と説明。理研に対し、現段階で積極的に法的措置は取らない。また国内外の研究機関から小保方氏へ勧誘があると述べ「理研に残る、残らないも判断していくことになる」と話した。小保方氏の体調を考慮し、８日夕から連絡を取っておらず対応について本人の意思は未確認という。