日本の若者の約半数が学校教育が就職に役立たないと感じている？

　日本人の若者の47％が、学校教育が就職に役立っていないと考えており、アジアの中でその割合がも割合が高い。このような実態が人材会社の調査で明らかになった。

　調査を行ったのは、人材会社のアデコグループで、日本を含むアジア9カ国の15歳～18歳の若者を対象にしたもの。この中で、学校教育が就職に役立っているかという問いに対して、日本人の47％がそうは思わないと回答している。これは調査した9カ国の中でもっとも高い。

　日本に次いでこの数値が高いのは、中国（37％）、台湾（25％）、香港（25％）で、漢民族圏の国にこの傾向が顕著となっている。一方、マレーシア（8％）やタイ（4％）、ベトナム（2％）での数値は低く、学校教育が就職に役立つと考える傾向が強い。漢民族圏では唯一、韓国だけが例外で、そう思わないと回答した人は8％しかいない。

　日本をはじめ中国、台湾、香港など東アジアの国は、東南アジアに比べて経済水準が高く、特に日本の生活水準は突出して高い。若者の意識がこうした経済水準と関係している可能性はあるが、この調査内容だけではそれを明らかにすることは難しい。
　もっとも、同じアデコグループが1月に行った別の調査では、将来なりたい職業として、アジア各国では軒並み医者がトップだったのに対して、日本ではパティシエが1位であった。このあたりからも、日本社会が成熟化している傾向はある程度うかがい知ることができる。

　もっとも、こうした調査は質問の方法などで結果が大きくことなることも珍しくない。学校の勉強について肯定的なとらえ方をする高校生の割合は他国に比べて高いという別の調査結果もある。

　現在、政府では教育改革や入試改革に関する議論を進めており、人物重視、英語強化など、より実践的な内容に入試やカリキュラムが転換される可能性が高まってきている。こうした教育改革が進んでいけば、日本の若者の教育に対する意識も変わってくるのだろうか？