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小保方さぁん　海外からラブコール

　ＳＴＡＰ細胞論文問題で理化学研究所は８日、小保方（おぼかた）晴子研究ユニットリーダー（３０）の不服申し立てに対し再調査しないことを決め、論文不正が確定した。この日設置された懲戒委員会で処分が決まる。同氏の代理人を務める三木秀夫弁護士は「（訴訟で）争うのか、新しい道を選ぶのか」と法廷闘争や理研以外での研究活動する可能性も示す。小保方氏は大きなショックを受けているというが、海外も含めてたくさんのラブコールが寄せられているという。

　小保方氏の論文不正が確定した。理研は同氏や共著者の笹井芳樹発生・再生科学総合研究センター副センター長らの処分を決める懲戒委員会も設置。同委員会の議論は１カ月程度かかる見通しで、理研の規定によると減給、出勤停止、諭旨退職、懲戒解雇などがあり、研究不正が認定された場合は諭旨退職か懲戒解雇が原則だが、場合によっては軽い処分もあり得る。

　理研側の決定について小保方氏の代理人の三木弁護士は大阪市内で取材対応し、「再調査という発想が全くない。しない理由を一生懸命探していたのがありありと感じられた」と憤った。大阪府内の病院に入院中の小保方氏も、決定を知ってショックを受け絶句したという。「絶望感にとらわれたようだった」と三木氏。「元気を出さないと」と励ますと「分かりました」と返事をしたという。

　今後については弁護団で協議するが「争っていくのか、新しい道を探すのか。全てのことを考えないといけない」と法的措置も検討しながら、理研以外での研究活動を再開する可能性を示した。

　三木氏によると研究者としての小保方氏に、国内外からラブコールが届いているという。「オファーはたくさん来ています。そんな所（理研）にいなくてもいいと。詳しいことは言えませんが、世界中から。さまざまです」と明かした。

　学者を名乗る人物から「力になりたい」などと援助の申し出があったという。小保方氏の元指導教官で米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授は４月の来日時「ボストンに戻っておいで」と発言。一般の支援者からも多くの応援や意見が寄せられている。

　理研で研究を続けたい意思を持っていた小保方氏にも、オファーがあることを伝えている。三木氏は「理研がその辺をどう考えているのか（理研と）話し合いたいと思っています」とした。小保方氏は「何を言っても通らない」と話すなど、理研に対する不信感は強まるばかり。新たな１歩を踏みだす可能性もありそうだ。【鈴木絢子】

　［2014年5月9日8時47分　紙面から］

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