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「二重苦」に苦しむ米国大手ITベンダー

ハードウエアと中国事業が足かせに

2014/05/09
中田 敦=日経コンピュータ (筆者執筆記事一覧
出典:日経コンピュータ 2014年5月1日号  p.9
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

 米国のITベンダーが発表した2014年第1四半期決算は、米国のベンダーがハードウエア事業や中国事業の不振に苦しむ姿を浮き彫りにしている()。両事業とも早期の回復は望み薄であり、長期にわたって米国ベンダーを苦しめる足かせとなりそうだ。

表●欧米主要ベンダーの2014年1月〜3月期決算
IBM、HP、シスコがそろって減収
[画像のクリックで拡大表示]

 苦しむベンダーの象徴が米IBMだ。同社のハードウエア売上高は14年第1四半期に前年同期比23%減少した。14年1月にPCサーバー事業を中国レノボに売却すると発表したIBMだが、そのPCサーバー事業の売上高は同17%減だった。PCサーバー以外の製品の方が、より大きく減少した。

 減少幅が最も大きかったのはメインフレームの「System z」で売上高は同40%減。UNIXサーバーなどの「PowerSystems」も同21%減少した。ストレージも同23%減だ。IBMは1月に、クラウド事業の「IBM SoftLayer」に12億ドルを投資すると発表している。ハードの売り上げが激減する中、クラウド事業の拡大が急務になっている。

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