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　理研の問題は、論文不正ではなくて、研究員の高齢化だ。このせいで研究水準が大幅に低下している。

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　STAP細胞問題で論文の不正が議論されている。「これをきちんと是正しないと研究がまともに進まない」というような趣旨。
　しかし、理研に関する限り、最大の問題は、論文の不正ではない。研究員の高齢化だ。60歳を超えた研究員がかなりいるし、研究所を牛耳っているのは 70歳以上だ。そのせいで、若手の登用が制限されて、研究の新陳代謝が進まない。
　ここに理研の最大の問題がある。

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　具体的に例示すると、こうだ。

　(1) 野依 良治
　理研全体を統括する理事長であるが、75歳という高齢である。このまえは小保方さんの事件で、頭を下げて詫びた。だが、詫びるべきは、自分自身がいつまでも居座っていることだ。
　2003年7月に就任してから、10年を越えて居座っている。いくら何でも長すぎる。彼がなすべきことは、自分がその職を辞して、若手に委ねることだ。
　また、理事長には任期制を導入して、３年×２期を上限とするべきだ。また、定年として 70歳定年制を導入するべきだ。
　ノーベル賞受賞という座にあぐらをかいているとしか思えない。頭がボケて晩節を汚した、としか言いようがない。

　(2) 利根川進
　理化学研究所脳科学総合研究センターセンター長であるが、74歳という高齢である。これも高齢過ぎる。2009年に就任したということだが、すでに５年だ。長すぎる。また、それ以前に、高齢過ぎる。
　こちらも、定年として 70歳定年制を導入するべきだ。つまり、とっくに勇退しているべきだ。

　(3) 甘利俊一
　元・独立行政法人理化学研究所脳科学総合研究センターセンター長だ。２代目。現在はその職を辞して、ただの研究室長だが、77歳（ or 78歳）である。この年齢で研究室長をしているというのはどう考えてもおかしい。
　なるほど、甘利俊一というのは、非常に大きな業績を上げた人である。私も 20〜30年ぐらい前には、この人の業績をいろいろと読んだものだ。しかしそれは 20〜30年ぐらい前のことだ。その後は、この人の業績は以前ほど華々しいものではない。現時点では、引退すべきとまではいわないが、一介の研究員として細々と研究していればいいだけだ。理研としては、過去の業績をかんがみて、平の研究員ぐらいの処遇は与えてもいいだろうが、研究室長として多大な権限と予算を行使するというのは、明らかに行き過ぎだ。なぜなら、その分、若手による研究が阻害されるからだ。
　こんな 80歳近い老人に権限を委ねるよりは、若手の有為な研究者に権限を委ねるべきであろう。

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　理研のサイトで、研究室長の年齢を調べようとしたが、調べてもわからない例が多すぎる。やたらと頭の毛の白い人が多いようなので、とりあえず、この人を調べてみようとした。
　　→　田中 啓治
　しかし、年齢がわからない。略歴には、誕生年も、大学卒業年も書いてない。情報公開が不足しすぎている。

　端的に言えば、今の理研は「研究者のための老人ホーム」みたいになってしまっている。そして、外部のチェックが入らない。
　聞いたところによると、権限はすべて理事長やセンター長などのトップが握っており、独裁体制に近いようだ。だから、若手を登用することも不可能に近いらしい。
　それに比べれば、30歳の小保方さんを登用したり、30代で若くして副センター長になった笹井さんがいたりした理研・神戸は、まだマシな状況だった、と言える。まずい状況もあったが、少なくとも改革の意図はあった。

　ひるがえって、もっとひどいのは、和光その他にある、理研の本家の方だ。そこではやたらと老人が組織を牛耳っている。そこでは、特にひどい失敗は起こらないが、かわりに、画期的な研究も起こりにくい。老人が数十年前のテーマで研究している、というようなことが多い。

　ちなみに、利根川さんの最新研究は、これだ。（検索結果一覧で見つかる。）
　　→　「記憶　連想　利根川」 - Google 検索

　この検索１番目にあるページを見ればわかるように、この研究は（重要ではあるが）かなりピンぼけである。
　この件は、大事な話なので、別項で論じる。（下記）

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　【 関連項目 】

　　→　脳科学の現在と未来　（次項）
　

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　【 関連サイト 】

　理研には、いくつかの問題がある。そのことは、下記のサイトを見てもわかる。

　(1) 研究費
　研究費の詳細が公開されていない。ごくおおざっぱな大略が公開されているだけだ。
　　→　http://www.soumu.go.jp/main_content/000228876.pdf
　しかしこれでは、血税がどう使われているか、あやふやすぎる。研究テーマごとの研究費の詳細も公開するべきだろう。

　(2) 選択と集中
　研究については、「選択と集中」という方針で、ことさら一部の分野に研究費を重点的に投入しようとしている。
　しかし、研究というものは、かけた金に比例して成果が出るものではない。むしろ、広範な分野で研究することが大切だ。その意味で、「選択と集中」という方針は、かえって無駄なのである。
　　→　http://gendai.ismedia.jp/articles/-/38941