平井恵美、生田大介
2014年5月2日18時58分
首都圏で、小型スーパーの出店が過熱気味だ。急増する一人暮らしや高齢世帯をねらい、各社は低コストで出せる「コンビニ型」など知恵をしぼる。迎え撃つコンビニは生鮮食品の品ぞろえを充実させている。消費者にとっては朗報だが、生き残り競争は熾烈（しれつ）だ。
■小型化・長時間営業
東京・品川の東急電鉄中延駅に４月９日、「フードステーション中延店」がオープンした。中堅スーパーの東急ストアがつくった初めてのコンビニ型店舗だ。
広さは約１９０平方メートルとスーパーとしては小さい。しかし、店頭には野菜や果物が山積みにされ、棚には刺し身や肉、天ぷらなどがずらりと並ぶ。買い物に来た女性（７９）は「商店街まで歩くのが大変だったので、こういう店ができて助かります」。店にはコンビニではおなじみのＡＴＭやコピー機もある。パートの長浜江美さん（４３）は「買い物も公共料金の支払いも１カ所で済ませられ、使い勝手がいい」と話した。
同店は、半径約５００メートルに５軒以上のスーパーがひしめく激戦区にある。電鉄系スーパーの強みを生かして駅直結のコンビニ型店舗で、高齢者や仕事帰りの単身者を取り込む作戦だ。将来は、こうした店舗を沿線の駅前や商店街に５０～１００店舗まで増やしたい考え。
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