【第918回】 2013年10月7日
ハリディＣＦＯに質問をぶつけた米調査会社コーウェン・アンド・カンパニーのティモシー・アーキュリ・アナリストは週刊ダイヤモンドの取材に対し、「両社はソーラー事業を処分するだろう。限られた経営資源を投資しても、リターンを得ることは難しい」とコメントする。
一方の東京エレクトロンは「統合後の詳細は決まっていない。ソーラー事業は継続する」と主張するなど早くも食い違いが透ける。
そもそも、今回の巨大再編の背景には、半導体製造メーカーの寡占化がある。とりわけ最先端の製造装置を購入してくれるような顧客は米インテル、台湾TSMC、韓国サムスン電子などに限られる。
勝ち組とはいえ、そのあおりで両社とも売り上げ減少にあえいでいる。
半面、半導体の微細化が限界近くまできたことで、研究開発にかかるコストは増すばかり。
調査会社ガートナージャパンの小川貴史アナリストは「半導体メーカーの巨大な購買力に対処するためには、スケールメリットによる経営資源の合理化やシェア拡大による交渉力の増強が有効」と語る。
今回の統合によるシナジーを、両社は14年予定の統合初年度で2.5億ドル、統合から3年間で5億ドルとはじく。先を読みやすいのが合理化ならばそのメスはどう振るわれるのか。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 大矢博之）