菅沼栄一郎
2014年4月20日01時00分
東日本大震災で被災した農家や漁師らの野菜や魚を、都市の消費者が定期購入することで生産者を支える東北の「食べる通信」が、今春から順次、四国や北海道、宮城県東松島市でも始まる。被災地を舞台にした支援モデルが、日本の農漁業の再生を願う生産者と消費者の連携に発展しつつある。23日には社団法人「日本食べる通信リーグ」を立ち上げ、ネットワークの拡大を目指す。
「東北食べる通信」は、NPO法人「東北開墾」(岩手県花巻市)が昨年7月から毎月発行している。
宮城県・牡鹿(おじか)半島のカキ、岩手県久慈市の短角牛、福島県・相馬のドンコや会津のカボチャなどの特産品1品を、生産者の生き様や思いを載せた情報誌とともに送る。3月号では宮城県南三陸町から大人の背丈ほどの生ワカメが丸ごと一本、会員に届いた。会員は全国で千人を超える。
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