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天地の超常現象

戦後、日本の政治家、官僚、マスコミは堕落し、考える力を無くし、廃人と化した。それは米の干渉が激しい為で適切な距離感が必用だと思

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安倍晋三と自民党はCFR→CSISの書いた計画に沿って日本の売国政策を進めている（Ⅱ）　　　

当然、日本側の勝共連合の創立者である岸信介の子供、安倍晋太郎(安倍晋三)の名前も載っています。

128名のうち、よく目に付くところで、町村信孝、中曽根康弘、中曽根弘文、鳩山由紀夫、鳩山邦夫、小泉純一郎、森喜朗、竹下登、細田博之、平沼赳夫、橋本龍太郎、亀井静香、中川秀直、中川昭一、尾身幸次、山崎拓、麻生太郎、古賀誠、松岡利勝、衛藤征士郎…。

CIAのコントロール下で日本を支配してきた清和会(現・清和政策研究会)の政治家はすべてといっていいほど勝共連合に入っています。

勝共連合の歴代会長は全員、統一教会幹部であり、役員の多くも統一教会信者で占められています。

その上、実質的に活動している会員たちも統一教会信者であるため、勝共連合とは、統一教会の事実上の下部組織であることは間違いのないことで、それはCIAにコントロールされているのです。

文鮮明は、自らを再臨のイエス（メシア）と称し、「世界平和のために人類が一つの家族になるべき」という教理を掲げて、1970年代から日本・米国などで活発な布教活動を開始しました。

1991年と1992年に相次いで北朝鮮を訪問し、金日成主席に会い、兄弟関係を結んでいます。

んっ？
「世界平和のために人類が一つの家族になるべき」…。

そうです
岸信介とともに、日本側の勝共連合を創設した旧名「日本船舶振興会」の笹川良一のテレビCMでよく聞かされました。
「人類みな兄弟」。

その笹川グループの競艇利権にスッポンのように食らいついているのが、現・大阪府知事で日本維新の会の幹事長である松井一郎です。

日本維新の会と自民党の政策の違いを言うことは難しいほど、両者は酷似しています。
いずれ、かたちとはどうであれ、参院選に向けて選挙協力を言い出します。

これは、当然のことで、日本維新の会とは、自民党の別働隊だからです。

CSISが安倍晋三を使ってTPPに参加することを前提として、東北・医療特区構想を日本側に推し進めさせている

日本船舶振興会は笹川良一の死後、日本財団と名前を変えました。

この名前もまた、「この船が海底掘削を行った地点で地震が起こる」と言われている「海底掘削調査船・ちきゅう」が取り上げられるときに必ず出てくる名前です。

「ちきゅう」を持っている独立行政法人海洋研究開発機構には、毎年、日本財団から多額の寄付金が入っています。

また、日本財団は、“日本のメンゲレ”山下俊一と福島県を発起人にして、「放射線と健康リスク」国際専門家会議を主宰した団体です。

「放射線と健康リスク」と題した国際専門家会議が、震災から半年を迎えた11日から2日間の日程で、福島市の福島県立医大の講堂で開催され、国際放射線防護委員会（ICRP）や国連科学委員会（UNSCFAR）、国際原子力機構（IAEA）など、国際原子力関係機関の専門家が医療被ばくや情報提供などの支援を行うことを決めた。

この会議は日本財団が主催、ＩＣＲＰ、福島県医師会、福島県立医大、放射線医学総合研究所（放医研）などが共催、ロシア、アメリカ、ウクライナ、英国などから放射線防護の専門家ら約400人が参加した。

これは、外交問題評議会(CFR)の下部組織で、実質的な対日工作機関である米国戦略国際問題研究所（CSIS）の「復興に向けた日米パートナーシップ」の一環で、すでに3.11前から日本のTPP参加を前提に進められていた東北・医療特区構想の端緒となる会議です。

CSISのマイケル・グリーンは、CFRの上席研究員でした。

つまり、どういうわけか、3.11東日本大震災後、福島第一原発事故が起こって大量の被曝者が出ることを、あらかじめ知っていたかのような手際のよさで、CSISは「日本の震災復興パートナーシップ」のコーディネーターを努めているのです。

そして、そのTPPの主席交渉官を努めているのが鶴岡公二外務審議官。
鶴岡外務次官は、東京財団との関わりを持っており、何度か同財団主催のシンポジウムにコメンテーターとして呼ばれています。

日中韓FTAの首席交渉官を努めているのも、この鶴岡氏。

東京財団とは、笹川財団＝日本財団＝東京財団と考えてもよく、日本財団の理事長である笹川陽平氏が顧問として入っている財団です。

竹中平蔵が一時期、この財団の理事長を努めていました。

政権が変わろうが、政治家が変わろうが、ワシントンに洗脳されてしまった外務官僚や経産官僚が霞ヶ関に潜り込んでいて、売国政策を進めているのです。そして、そうした官僚たちが、政治家をもコントロールしているのです。

日本財団、東京財団のような財団がワシントンの対日工作機関であるCSISの受け皿になっており、そのCSISが日本のTPP交渉参加、そして、福島県の放射能被曝者を実験台にした医療特区のモデル事業を日本側に推進させようとしているのです。

それはTPP参加後の「混合診療を全国へ広げるため」です。

こうしたシロアリ官僚や、竹中平蔵のような徹底して国を売り渡して日本国民の奴隷化を進めるような御用学者たちによって、日本丸は船底に穴を開けられようとしているのです。

そして日本丸沈没…。それは着々と進んでいます。

国家主義と新自由主義を同時に提唱する謎の思考回路を持った男

安倍晋三と自民党は、ワシントンのクローバル・エリートたち(無政府主義のワン・ワールド主義者)にとっては、単に「使えるバカ」と「その使えるバカを利用して政権の座にしがみつく妄執」に過ぎません。

安倍晋三は、「日本の農業は必ず守る」、「国民皆保険は守る」と言いながらTPPに前のめりに突入していきました。
しかし、当の本人が、「非関税措置(ISD条項)とは何か」をまったく理解できないのです。

ひどすぎる！安倍晋三首相のTPP答弁_これが総理大臣の答弁か？！

それだけでなく、勝共連合の思想そのものである憲法改正や日本の核武装へ突き進もうとしています。

(※だから、「日本の核武装論者」たちは、実は統一教会の勝共連合の流れを汲む人々で、日本人の「成りすまし」であることに気がつかなければならない)

にもかかわらず、口では「うちゅくちぃ国」と言いながら、憲法についても経済についても、中学生ほどの知識もないのです。

安倍晋三には、常に彼の耳元で「神のお告げ」を囁く「神々」が付き添ってきました。
その「4つの神々」がテレビや週刊誌で一斉に取り上げられましたが、今は、そこにCSISという「もう一つの神様」が加わったということなのです。

こんなに神様が多いと、とうとう収拾がつかなくなって、再び政権を放り投げて逃げだしてしまうでしょう。

東日本大震災と福島第一原発事故の二つによって炙り出された「CFRによる日本の完全奴隷化計画」。

さて、このCFR＝外交問題評議会とは、そもそも何でしょう。
そのルーツは王立国際問題研究所(俗称、チャタム・ハウス)と同じ。CFRとは姉妹関係にある民間のシンクタンクです。

王立国際問題研究所は、植民地支配を続けてきた残虐なヨーロッパ貴族の末裔たちが、新植民地主義の下に地球の再分配をしようと、勝手に世界の分割統治を計画している機関です。

一方、外交問題評議会（CFR)のほうは、デービット・ロックフェラーなどの「ユダヤ人の成りすまし＝シオニスト」が主宰する世界統一政府を樹立するための戦略機関。

両方とも、ただの民間機関なのに、ここから大統領などのアメリカの代表者が出てくるのです。
小沢一郎も、自民党幹事長時代は、よくCFRに呼ばれていました。

ニューヨークにある外交問題評議会本部ビルは、国連ビルと同様、ロックフェラー財閥の関係者から寄付されたものです。
今、デイヴィッド・ロックフェラーは、名誉会長になっています。

この外交問題評議会はビルダーバーグ会議とも連携していることが知られています。

つまり、世界は、外交問題評議会、王立国際問題研究所、ビルダーバーグ会議など「影の政府」によって動かされているのです。

そして、今、「彼ら」は、日本の完全支配のために重点的に取り掛かっているのです。

外交問題評議会の政策目標のひとつとして、「国際連合世界政府」の権力と軍事力（＝国連平和維持軍）を、どの個々の国家も対抗できない水準に強化するとともに、アメリカ自身も含めて統治権と軍備を放棄させて「国際連合世界政府」のもとに全て移管させるという「世界統一構想」があります。

TPPなども、こうした人々による世界統治体制への移行の過程に用意されたものです。

アメリカ市民団体がTPPについて報道した驚異の内容とは

ロリ・ワラックさんが訴える「日本のTPP参加は主権の放棄」

この影の政府を運営しているのは、ロックフェラー財閥やモルガン財閥、ロスチャイルド財閥、英国王室などの貴族の末裔とされているグループです。

彼らは、政府や有名大学、マスコミを支配して国際主義を浸透させるために、アメリカの伝統的文化基盤を徹底的に破壊しました。

それがTPPによって、いよいよ日本にも上陸という瀬戸際になっています。

アメリカの中流は徹底的に破壊されてしまいました。
彼らが、とても悲惨な生活を強いられていることは、日本のメディアは一切報道しません。ウォール街の資本が入っていて、日本のメディアもコントロールされているからです。

こうした影の政府は、CIA→勝共連合を通して岸信介、安倍晋太郎、他の自民党議員たちを遠隔操作し、彼らに徹底した売国政策を取らせてきましたが、小泉純一郎→安倍晋三あたりからは、戦略国際問題研究所(CSIS)によって動かされているのです。

だから、安倍晋三の2月訪米の折り、彼がCSISで講演したときに「リチャード・アーミテージ（元国務副長官）さん、マイケル・グリーン（CSIS上席副所長）さん、ありがとうございます」と言ったのです。

要するに、「お二人のお陰で、われわれ自民党は、なーんも考えなくても政権を取ることができました」とお礼を言ったのです。

こうした、いわゆるジャパン・ハンドラーと言われる人々たちは「ワン・ワールドの国際主義」を推し進めようと資本の力と法律を押し付けることによって日本をさらに支配しようとしています。

しかし、安倍晋三が目指しているのは国家主義です。

よく安倍晋三は精神分裂を起こさないものだと感心します。

いずれにしてもTPP参加後は、自民党の議員は用済みになります。
彼らの一人一人は、売国奴として、その名を後世に残すことになるのです。

この記事のトップにある共同通信の記事は2006年7月19日にアップされたものです。
しかし、朝日新聞は、その同じ内容の記事を、この12年も前の1994年10月10日に掲載しているのです。

ここで素朴な疑問－「何故日本の大手マスコミは自民党にCIAが資金提供していた事実を報道しないのですか...」

そうです！
自民党の連中は、数十年も前から金(官房機密費)の力で新聞記者たちを手なづけてきたのですねぇ。
だから、東電を追及できないのですよ。