NEVADAブログ

純金ウルトラハイリリーフ金貨ですが、以下のような価格となっております。

純金　ウルトラハイリリーフ金貨　MS６９　AAA級品　販売３６万円（税抜き３４２，８００円）　買取３０万円
　
純金　ウルトラハイリリーフ金貨　ＭＳ７０　AAA級品　販売４５万円（在庫なし）　買取３８万円

純金ウルトラハイリリーフ金貨　MS６９　PL　AAA級品　販売　３９万円（在庫なし）　買取３３万円
　

また、来週になりますが、総額で３０万ドル分の【純金ウルトラハイリリーフ金貨】が到着する予定になっており、ご希望を頂いておりましたお客様にお渡しできるようになります。

この３０万ドル分で年内の注文分が終わり、後は年初のコンベンションでの購入になりますが、今のところ、まとまった売り物がなく、精々２０万ドル程の購入になるかも知れません。
＊必要としています金額は最低でも１００万ドル分となっています。

また、年明けのコンベンションでは、B級品が多くありますが、【＄２０　セントゴーデンズ金貨完全セット】のオークションが開催されます。
ようやく、売り物が出てきたもので、これで稀少金貨市場は再度上昇に入る事になるはずです。

中でも１５年以上探していました超稀少年代が登場しますので、状態がよければ購入したいと思っておりますが、何分、標準品でも＄２５０，０００（２，０００万円）となっており、もし状態が良く≪AAA級品≫なら一体どれくらいの値がつくか分かりません。

とにかく【現物市場】が動きだしてきており、来年はウルトラハイリリーフ金貨とアンティーク稀少金貨が両輪で動く１年になるかも知れません。






　

【上海総合株価指数】は１．８７％安の２２４８で終わり、連続して年初来安値を更新して終わっています。

【日経平均】は８５５２円（１０１円安）と比較的落ち着いていましたが、日銀が１７８億円分のETFを購入し、８５００円割れを防ぐ買い支えていましたので、こんなものかも知れません。
市場のリズムを崩して買い支えている日銀ですが買い支えが成功したことなどなく、いずれ大崩壊を招くことになりますが、その際には日銀の信頼性が失われます。

【上海総合株価指数】ですが、じわりじわりと下落してきており、下げ方としましては良くなく、このまま底抜けした場合、回復は不可能になります。

一気に１０％以上の暴落をすればまだ【ねぼれ買い】も入りますが、だらだらと小幅な下げを繰り返していけば、この間に買った投資家はすべて引かされているわけであり、内容的に悪いとなります。

かねてから一部の経済専門誌等で指摘されていましたSPCによる損失隠し疑惑が今日、表面化しています。

優良企業として認識されてきていました【東京建物】が６０億円の黒字予想から何と７２０億円の赤字予想に決算を修正したのです。

この赤字の原因はかねてからSPCという飛ばし等に使われてきた特別目的会社の決算を表面化させることになったためですが、以前噂されていました大手建設会社などは、このSPCを時価評価すれば「即死」するとも言われており、今後、この【東京建物】決算予想修正で多くの企業が膨大な損を計上する事態に発展するかも知れません。

それにしましても、オリンパス、大王製紙、と続き、今度は東京建物となり、日本企業の決算への信頼性が徹底的に否定されれば日本は再生するどころか世界から退場を求められることになります。

まともな決算をしている企業も、海外から同じ目で見られることになれば、日本から脱出する企業も出てきますので、更なるリストラを招き、日本の雇用情勢がガタガタになることになります。

今まで隠してきた損が一斉に表面化すれば、中堅の東京建物だけで７８０億円の損であり、主要企業全体をまとめれば数兆円にも上るという噂もありましたが、この数字は事実かも知れません。

恐ろしいパンドラの箱が開いたのかも知れません。




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今、日本のマスコミではCOP１７会議の事を、『温暖化』会合というニュアンスで報じていますが、このCOP１７の正式な呼び方は、【気候変動枠組み条約締約国会議】であり、ここには『温暖化』という文言は一言も入っていません。

なぜなら今や、人類が出したCO2で温暖化したという説は世界で否定されており、世界中の主要マスコミはどこも『温暖化説は誤りだ』と否定しているからです。

では今、地球は一体どうなっているのでしょうか？

環境専門番組でアメリカの五大湖ができた原因につき詳しく解説していましたが、昔、アメリカ大陸の大半が氷、即ち氷河で覆われていたところ、１万４０００年程前に後退が始り、この後退の浸食で五大湖が出来あがり、更に巨大な隕石が衝突したことで、カナダケベック州のセントローレンスリバーと五大湖がつながったという研究論文を公表していました。

今、一部の者は氷河の後退＝地球温暖化＝人類が出したCO2が原因、として排出権という、架空の「証券」をヨーロッパの金融マンが作り上げ、電子取引所を作り、何も知らない日本（人）に買わしていましたが、今やこの証券市場は価格の暴落から機能停止状態になっており、今回のCOP１７で何とか息を吹きかえらせることに東奔西走していた実態があります。

１４，０００年程前から氷河が後退していっていたという事実が地層からも明らかにされており、この事実からすれば、北米大陸の温暖化は１４，０００年前から始り、いまだに続いていると言えるのです。
人類がCO2を出しはじめたのが２００年前であり、本格的にCO2を出しはじめてまだ１００年もたっていません。
この１００年前には北米大陸では既に氷河の後退は終わっており、今は氷河はカナダの一部で残っているだけです。

今、地球は小氷河期に向かっているという地球学者がおり、この説が正しいと認識され始めてきており、もしこの説が正しいとしますと、人類は地球を暖めるために、CO2を出さないといけないという今とはまるで反対の方向に動かないといけなくなります。

気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ１７）

このネーミング通り、今、地球で起こっているのは『気候変動』であり、『温暖化』ではないということを認識しておけば、これから起こることもある程度納得がいきます。
即ち、日本は、暖冬ではなく、豪雪に見舞われ厳しい寒さに見舞われるということになります。

地球変動は我々人類の想像を超えた次元で起こっているということを理解する必要があるのかも知れません。

ANA(全日空）の株価がじわりじわりと値下がりを続けており、今や２２０円台とあと少し下げれば２００円大台を割り込み、危機的な水準となる１００円台に突入することになります。

このANA売りの背景ですが、「常識格差」があります。

ANAに乗れば分かりますが、機内でしきりに言われている『飛行機の扉が閉まり開くまで携帯電話を切るように』という命令ですが、いまどきこのような非常識を実践している航空会社はありません。

ANAが加盟していますスターアライアンスのメインであるUA(ユナイテッド航空）・CO（コンチネンタル航空）では、離陸・着陸時以外は自由に携帯を使えます。
テロ対策と機体問題で携帯が禁止されていましたが、今や飛行中でも携帯OKを打ち出してくる航空会社もある位であり、日本だけが『携帯禁止』では、外国人はまずANAには搭乗しません。

結果、搭乗率が落ち込み、赤字になり、経営危機を招くという事態に陥るのです。

日本は国土交通省がこのような禁止をしているのでしょうが、愚かな役人が決めた「非常識」をいつまでも守っていては会社を潰すことになるのを経営陣は分かっていません。

世界で競争するのであれば世界に基準をあわせないと、低コスト（低料金）キャリアを導入した途端、メインのANAの客が消えてなくなり、ドル箱の外国人も消え、倒産という事態に陥ることは避けられません。

航空会社のラウンジも世界では携帯電話は自由に使えますが、日本は禁止されています。
世界ではラウンジはビジネスの最前線で活躍しているエグゼクティブが使いますので、携帯電話での打ち合わせは必須ですが、日本ではラウンジは静かに仕事をせずに居る場所という定義になっており、携帯電話は禁止されています。

新幹線でも禁止されていますので、今や中国人ですら新幹線には乗らないというビジネスマンが出てきており、
『日本は一体どうなっているのか！』と憤慨する中国人も多くいます。

エグゼクティブに仕事をさせないようになっているのが日本であり、日本の今の衰退の一因もこんなところにもあるのかも知れません。