NEVADAブログ

日経平均は１７円高の９４６７円で終わっていますが、ＴＯＰＩＸはマイナスで終わっており、全体も値下がり銘柄の方が多くなっていました。

東証一部　　　値上がり　６４７　 値下がり ８０５　 変わらず　１８５
ジャスダック　 値上がり　２４４　　値下がり ３７８　 変わらず　３７８
マザーズ　　 　値上がり　　４７　　値下がり１０１

２時過ぎから日経平均先物に買い上げが入り、するすると日経平均が上昇に転じたものですが、意識されています日経平均９４００円割れ、ＴＯＰＩＸ　８００ポイント割れを引けで何とか防ぎたいという動きとなっています。

このような中、【東電】が大ばくち株に成長し、大荒れの展開になり、出来高も４億株と異常な出来高になっていました。
次第に「空売り」が増えてきており、このままいけば「空売り」が空前の１億株になる日も近いかも知れません。
仮に空売り１億株となり、そこで東電の政府支援や社債保有者・株主は守るという政府の言葉が出れば、
株価は一転買い気配となり、数億株の買いを集めればストップ高買い気配で数日終わるという事態になれば、
今の２００円以下で空売りした「空売り筋」は壊滅的打撃を受けます。

下がっても上がっても動けば証券会社・ディーラーは儲かりますので、当分、証券界は【東電】一本の「売った」・「買った」でにぎやかな動きになるかも知れません。

博打株になった【東電】に相場を依存するようでは、日本の証券市場は末期症状とも言えます。

【純金ウルトラハイリリーフ金貨】ですが、鑑定に回される数がこの半年間でほとんど増えていない実態が明らかになり、今後も余り増えないとなれば、今の売り物が消えれば価格は急騰するかも知れません。

【鑑定枚数】
ＭＳ６９ １０,９０５枚
ＭＳ７０ １２,１７４枚

当社グループでＭＳ７０を７０００枚近く購入しておりますので、世界市場の半分以上を購入していることになりますが、これに知人のスイス銀行プライベートバンカーが顧客向け運用口座に１０００枚以上購入しており、両者で８０００枚以上の保有となっており、事実上【ウルトラハイリリーフ金貨】市場を支配出来る状態になりつつあります。

今後も当社グループおよびスイス銀行プライベートバンカーは、この【純金ウルトラハイリリーフ金貨】を購入し続けますので、アメリカ市場関係者が気がつけばアメリカ市場から【純金ウルトラハイリリーフ金貨】が消えているかも知れません。
そしてアメリカ人が欲しければ、日本、香港、スイスに調達に来なければならない日が来るかも知れませんがその時には価格はどうなっているでしょうか？

香港から中国人富裕層向けにこの【純金ウルトラハイリリーフ金貨】を販売したいとの希望もきており、今後賑やかなことになるかも知れません。

今日の日経新聞一面で表題の記事が掲載され、カネ余りが終わりつつある今、日本株へ警鐘を鳴らしていますが、既に【上海総合株価指数】は１０％以上下落してきており、カネがなくなる「将来」を見据えた動きとなっています。

ワールドダラーという過剰流動性は、昨年１１月以降（ＱＥ２）、８０００億ドルも膨らみ６兆ドルにも達し、これが株式・債券・商品市場に流れこみ、価格高騰を演じさせていましたが、今やこのバブルマネーが消えようとしており、じわりじわりと売られる市場が出てきているのです。

まだ株式市場や消費市場は高い水準にありますが、今後、６兆ドルが減少する中、どこの市場が一番影響を受けるかになりますが、アメリカ株式市場は「発射台」が高いために、仮にダウが１万ドルまで下落しましても、まだ「高い」水準にあります。

ところが、日本は日経平均が今や９４００円台であり、ここから２０％程下落すれば、幅にして１８００円以上の下落となり、日経平均は７０００円台に突入することになります。

本格的に外人が日本株を売りに入れば、主要銘柄は総崩れになりますが、その中で中小型株は外人比率が少ないため、売り圧力が小さく、反対に個人やディーラーの買いを集め、急騰する銘柄も出てきます。

所謂、「省エネ銘柄」になり、少ない資金で効率よく儲けられる銘柄を集中的に買いこむ動きになります。
【ササクラ】や【シナジー】はその典型になりますし、アメリカでは超大型にはなりますが、【アップル】や【グーグル】などは今後どのような「手」を打ってくるのか、これに「賭ける」投資家も多くおり下げては買いが入ります。

マイクロソフトやヤフーのように成熟した大企業は株価的には下落しますが、一体何をしでかすか分からない企業は、「夢」なのか、「お化け」なのか、それとも「石ころ」なのか、分からない面白みがあり、リスクマネーが集まります。

【ササクラ】は会社情報でも「レアアース回収事業」としっかり記載されており、レアメタルが急騰する今、
世界が市場になる可能性（夢）もあり、更に、将来、海水淡水化装置を使って、原発汚染水が除去できるようになれば、市場は日本だけではなく、市場は世界中に広がります。
実用化出来るか出来ないか、その段階が一番株価的には「面白い」と言えます。

全ての日本株が崩れるのか、それとも中小型株に資金が流れ局地戦になるのか分かりませんが、市場を見る上では参考にはなります。

任天堂が予想通り暴落してきており、２万円どころか１６０００円台にまで下げてきており、今後一万円台割れも想定しておくべきかも知れません。


ソニーはまだ２０００円台をキープしていますが遅かれ早かれ２０００円台を割り込み、最悪の場合、１０００円割れもありえます。

今まで外人が買い込んできた５兆円を今後徹底的に外してきた場合、外人が大株主の会社は徹底的に売られます。

任天堂、ソニーはゲーム機しか取り柄がなく、アメリカ景気悪化では真っ先に売られます。

いまの政治状況で日本株を買う投資家はおらず、売り一辺倒になる危険があります。

今、米卸間取引価格が急騰しており、【新潟県産コシヒカリ（一般品）】は玄米６０キロで２４，０００円近くになってきており、昨年１０月時点から約６割の急騰となり、震災前に比べても３割の上昇となり、茨城県産コシヒカリ・秋田県産あきたこまちも震災前に比べ２〜３割上昇していると日経は報じています。

しかも、問題は買いは入りますが、売り物が殆んどないことで、日経では以下のような報道をしています。

『業者間の取引が多い中小卸などは市場の出回り量が減ったことで、玄米調達が難しくなっている。
取引先の中小スーパーでは特売が減少。個人の米穀店などでは値上がり傾向も出始めており、７月には欠品する可能性もある』

今年のお米には放射性物質が含まれている恐れがあり、子供がいる家庭を中心に、味は落ちても安全なお米を子供等に食べさせたいとして、取引しているお米屋さんに前払い金を払って、今あるお米の「備蓄」を依頼する例が増えてきていると言われており、政府や地方自治体が検査結果を隠ぺいしたり、検査そのものをしないで安全という事をいう今の状況を見れば、少しでも安全なお米を確保しておきたいというのも理解できます。

味は落ちても安全であればよい、ということになっているもので、今後、多くの国民がこの日経報道でお米の現実を知れば、益々お米の確保が出来なくなり、新米から放射性物質が検出された場合、国民はパニックになることもあり得ます。

安全なお米の確保が子供のいる家庭には重要になりますが、保存が出来ないお米をどうするか、厳しい現実が出現するかも知れません。