ＳＴＡＰ論文の不正認定　過去にも似た事例、処分は

　改ざんや捏造（ねつぞう）など不正行為が認定された科学論文は、理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーによるＳＴＡＰ細胞論文以外にも数多い。多くの場合、論文は撤回され、責任者は免職など厳しい処分を受ける。

　「若い研究者が画期的な成果を上げたが、捏造だった」という流れが今回の事例とよく似ているのが、２０００年から０３年にかけて、米ベル研究所の若手研究者が起こした事件だ。

　２０歳代の研究者が高温超伝導の研究で科学誌「ネイチャー」や「サイエンス」に次々と論文を発表。「ノーベル賞確実」と称賛された。しかし、世界中の誰も再現できず、データに不自然な点も多数指摘された。調査の結果、計６３本もの論文はすべて撤回、研究者は解雇された。調査のきっかけになった「再現ができない」「データが不自然」という指摘はＳＴＡＰ論文と共通する。

　日本では０５年、大阪大医学部の６年生が主執筆者となり米医学誌「ネイチャー・メディシン」に発表した論文で、実験データが捏造だったことが明らかになった。論文は撤回された。学生は倫理教育プログラムを受け、教授２人が停職処分になった。