日本が超高齢化社会へと突入する中、住人たちの「縁づくり」や「役割」を重視したシニア向けの集合住宅が出てきている。例えば、「元そば職人の住人がランチに手打ちそばを振る舞う」「住人向けの起業支援サービスがある」といった集合住宅が実際にあるのだ。もちろん、このようなモデルはまだ少なく、あくまで「兆し」の段階だ。
しかし、今後はこの兆しが主流になる可能性があるという。理由の根底にあるのは、今後シニアの中心となる団塊世代の「住まいに対する意識」だ。その意識が、高齢者の住宅事情に大きな変化をもたらすかもしれない。
住生活と自己啓発へのこだわりが強い団塊世代
第1次ベビーブームの時期に生まれた人々を指す「団塊の世代」。超高齢化社会の中で、今後シニアの中心になるのはこの世代だ。高齢者向けの住宅を考える上でも、団塊世代の人々の志向がポイントとなってくる。
「団塊の世代を含む今の60代は、これまでの60代の方々と大きく異なる『住まいの感性』を抱いています。そのため、彼らは老後を考える上で、従来通りの高齢者向け施設や住宅ではなく、新しい形のスタイルを求めていくのではないでしょうか」
そう語るのは、リクルートの不動産・住宅サイト「SUUMO（スーモ）」の編集長・池本洋一氏。実際の調査でも、そのような「感性の違い」が表れているようだ。