韓国軍は12日、韓国の技術で開発された複合型小銃「K−11」が爆発したことを受け、使用を中止させ、事故原因の調査に乗り出したことを明らかにした。複数の韓国メディアが報じた。
ベク・ユンヒョン防衛事業庁報道官は13日、複合型小銃を開発した国防科学研究所(ADD)と生産メーカーの関係者を集め、事故原因について分析を進める方針だと述べた。現在「K−11」の射撃は中止させているという。
事故原因については「分析を行ってから説明する」とし、「現段階では原因の把握にどれだけ時間がかかるか分からない」と述べた。
事故は12日午前、京畿道・漣川郡のADD内の射撃場で発生した。陸軍が射撃訓練を実施中、K−11の内部にあった20ミリ空中爆発弾の弾薬が爆発。この事故で射撃中だった兵士と、横で待機していた上官、訓練を仕切っていた大隊長が負傷した。
K−11は2010年から量産されたが、11年10月に爆発事故を起こし、実戦配備は延期された。防衛事業庁は13年11月末に安全性が確認されたとして軍への納品を再開したが、今回の事故を受け、構造的な問題を指摘する声が上がっている。軍はK−11を、国内技術で誕生した「名品武器」と称して広報していた。
韓国メディアによると、同国のインターネット上には「敵軍が死ぬ前に自軍が先に死ぬ」、「敵に武器を奪われた場合を想定した自爆機能ではないのか」などと皮肉ったコメントが集まっているという。(編集担当:新川悠)(イメージ写真提供:123RF)
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