「頭金０でも家が買えます」
このような謳い文句を聞いたことがある人は多いでしょう。３０代に入ったら「そろそろマイホームが欲しいな」と思う人も増えてくると思います。
しかしその一方でローンが払えなくなるいわゆる住宅ローン破綻は年平均１０万件にも上っているとか。
それはいったいどうしてでしょう？ あなたの本当の住宅ローンの適正額を把握するための情報をまとめました。
住宅ローンは額面の年収で計算されている。
住宅ローンを組もうと相談をしているときに、必ず出てくるのが「返済負担率」という言葉です。
これは、年収の中で住宅ローンの割合がどのくらいかを示す数値で、一般的には３５％以内ならば安心といわれています。それに当てはめてみると、年収が４００万円の人で、年１４０万円、月額１１万６000円までなら余裕でローンを返せるそうなのですが、ここで落とし穴があります。
年収４００万円というのは額面。つまり、そこから税金や社会保険料が引かれるので、手取りはもっと低くなるのです。となると、年間１４０万の返済プランを立ててしまえば、生活がかなり苦しくなるのは必至です。
ですから、住宅ローンの返済プランを立てるときは、源泉徴収票を持参するなどして、手取りの年収から計算してみると、本当の適正額が見えやすくなります。
ライフプランは変化していくと心得ましょう。
多くの人が「現在の家計」だけを見て返済額を決めようとします。これもまた落とし穴。家族のライフプランは年々変化していきます。特に子供がいる家庭では食費や教育費が上がっていくことでしょう。
賃貸ならばもっと安い家賃の家に引っ越すという選択がありますが、住宅ローンではそうはいきません。ですから「今の家賃を基準に」住宅ローンを組むのではなく、できれば今の家賃よりちょっと余裕ができるくらいの支払額を想定してみるとよいですね。
忘れてはいけない諸経費。
家を購入するときは、家や土地の値段だけを払えばよいというわけではありません。
仲介手数料や火災保険料などの諸経費がかかります。
その額は一般的に新築物件では３～７％。中古物件では６～１０％。そして、引っ越し代や家具の買い替えの費用もあります。
大体家に入居するまでに3000万円の家なら200万円ほど諸経費がかかる計算ですね。さらに、入居してからも固定資産税や、マンションならば管理費、修繕積立費がかかってきます。
住宅ローン減税がありますが、それは10年間の期間限定です。ですから、土地建物の値段だけではなく、そういった諸費用も合わせた額から住宅ローンの計算をしてもらうと適正額がさらに見えてきますよ。
家は若い時に購入しなくてもよい。
ここまで読んで「自分には到底マイホームなんて無理」とがっかりした人もいると思います。
でもよく考えてみてください。若い時に家を建てなければならないなんて誰が決めたんでしょうか。
50代、60代になっても家は買えます。「でも、その時はローンが通らないかも。」と心配しなくても大丈夫です。その分頭金をたくさん貯めればよいのです。
退職金が出るならばその時初めてそれと今までの貯金と合わせて終の棲家を全額キャッシュで買うという選択もできますよ。
その方がライフプランも変化しにくいというメリットもあるでしょう。
いかがでしたでしょうか？ 少しでもこの記事がマイホームを買うときの参考になればうれしいです。