保険は金銭面のリスクに備えるためのものなので、契約者の経済状況によって保障内容の選び方が変わります。平たく言えば「お金に余裕があるか否か」です。病気が長引いて医療費が高くなったとき、非正規雇用の若者と大企業勤務の中堅世代とでは、医療費を支払って残る「ダメージ」が違いますよね。

では、貯蓄や収入が多い人とそうでない人では、どんな選び方の違いが出てくるのか、考えてみたいと思います。

経済的に余裕がある人

医療保険の必要性は低い

医療保険に限ったことではありませんが、保険は経済的に余裕のある人には必要度の低い商品です。

医療費の場合は特に、保険適用内の自己負担額は『高額療養費制度』を申請すれば1ヶ月9万円弱に収まります。

70歳未満の場合

たとえば、一般所得者で50万円請求されたとしても、自己負担額は上表の計算式で

になります。

高額療養費制度を使ったときの自己負担額のイメージ

また、サラリーマンなら、『傷病手当金』といって、勤務できない間の給料は標準報酬日額の2/3保障され、しかも最長で1年半も受け取ることができるため、それらを医療費や生活費に充てれば後は貯蓄でなんとかなると考えられます。

傷病手当金の支給期間

こうした制度があるおかげで、特に富裕層でなくても、自由に使えるお金が150～200万円あれば医療費の心配はそういらないでしょう。

以上から、貯蓄のある人は保険に入らなくても大丈夫そうです。「保険料を支払うならその分を貯蓄に回した方がいい」と考える人も同様です。

「お守り」気分で適度な保険に加入する

とはいえ、世の中何が起こるかわからないため、よほど貯蓄がない限り民間医療保険を活用すべきだと考える人もいます。

確かに、頼みの綱の高額療養費制度は今後改悪される恐れが高く、傷病手当金はサラリーマンしか利用できません。さまざまな「万が一」を想定すると、民間医療保険に加入するのも有効な手立てだと思います。受療する可能性は高くないとはいえ、2～300万円もかかる先進医療技術もありますからね。

年間実施件数の多い先進医療（A）ベスト5とその平均技術料

そこで、ポピュラーな『1入院60～120日型』『入院給付金5000円～1万円』に、『先進医療特約』を付けた3000円程度の医療保険を「お守り」として加入するのもいいのではないでしょうか。精神面にも金銭面にも役に立つ実用的なお守りになります。

親やパートナーの収入で暮らしている人

専業主婦や子どもなど、自分が病気になっても収入が減らない場合、特に大きな保障は必要ありません。病気になって困るのは、治療費がかかることもそうですが、働けない間収入が途絶えてしまうことの方がもっと困るのです。

その意味で、親やパートナーの収入で暮らしていける人は、単純に医療費だけをカバーできる保険で十分です。先ほど挙げた高額療養費制度も利用できるのですから、「1入院60日型」「入院給付金5000円」「先進医療特約有り」などのごくシンプルな保障でいいでしょう。

女性には、女性保険や女性疾病特約といって、女性特有の病気を手厚く保障する上乗せ保険がありますが、女性特有の病気だからといって医療費が格段に高いわけではありません。一般的に高いイメージのある帝王切開も、実は保険が効くので自己負担は3割で済み、全額自己負担の通常分娩とそう変わらないケースは多々あります。

子どもの医療保険ですが、子どもは大人に比べて入院率が低く、加えて地域の医療費助成も利用できるため、特別に心配なケース以外は必要ないと考えていいでしょう。

年齢別級別にみた受療率

※平成23年の「患者調査（厚生労働省）」内「性・年齢別級別にみた受療率」より抜粋

以上から、収入にさほど影響のない人の医療保障を手厚くするなら、その分を一家の大黒柱の医療保障に充てるか、または貯蓄した方が家計にとって有効だと考えられます。

本当に怖い長期入院に備える

後述する「経済的に余裕のない人」の選び方にもいえることですが、お金があってもなくても頭に入れておきたいのは長期入院の可能性です。入院治療から通院・在宅治療の流れにより、最近の平均在院日数は30日程度である一方、一度かかると治療が長引く病気もあり、その場合1ヶ月や2ヶ月の入院では済まない恐れがあるからです。

治療に時間がかかる病気とその平均在院日数

※参考：厚生労働省「平成23年（２０１１）患者調査の概況」

高額療養費制度があるとはいえ、1年以上も治療費がかかり続けるとなると話が変わってきます。傷病手当金にだって限りがあります。そんなとき、貯蓄だけで、または1入院60日型などの短期保証型保険でこのピンチを乗り切れるかどうかは微妙なところです。支払い限度日数を越えるとそれ以降は自腹を切ることになりますし、いつ退院できるか見えない状態で貯金を崩していくのは精神的に辛いでしょう。

以上から、可能性は低いものの、長期入院という「本当の危機」に備えるなら長期保障型の医療保険に加入するのも選択の一つです。あまり種類はありませんが、なかには「60日を越える入院から保障が始まる」など面白い商品もあります。

経済的に余裕がない人

短期間と割りきって定期型医療保険に加入する

いざというときの医療費の支払いが、高額療養費制度や傷病手当金を利用してもなお厳しい人は、しっかりと保険でカバーした方がいいでしょう。

とはいえ、保障を手厚くすると保険料が高くなり、家計を圧迫する原因になります。いくら万一に備えるためとはいえ、保険料の支払いが貯蓄の足を引っ張っては意味がありません。

そんな人は、「お金がない間だけ」と割り切り、適度な保障を付けた定期型の医療保険に加入するという手があります。更新し続けていくと終身型より高くなるものの、短期間だけなら格段に安く加入することができます。

定期型と終身型の金額の差

上の表は、『1入院60日型』『入院給付金日額5000円』というシンプルな契約内容で見積もった某社の例ですが、ご覧のように30～50歳の間なら1500円以内におさえることも可能です。「貯蓄がないぶん入院給付日額が5000円では心配だ」という人は、1万円まで上げてみてもいいでしょう。もちろん無理のない保険料で抑えてください。また、やはり万一を考えて先進医療特約くらいは付けておくことをお勧めします。月額100円程度で保険料に影響することはほぼありません。

こうして可能な限り貯蓄できる体勢を整え、後々、余裕が出てきたときに保障内容を見直したり、新しい保険に加入し直せばいいと思います。

価格重視で終身型保険を比較する

「掛け捨て保険に抵抗がある」という人は、安値の終身型保険を探しましょう。前項『定期型と終身型の金額の差』の表で見たとおり、若いうちに加入すればそこまで高くなりません。しかも終身型なら、60歳や65歳までに一生分の保険料を払い終える『短期払済』という方法を選ぶこともできます。少々保険料が上がりますが、定年後も保険料を払い続けなければいけないプレッシャーから解放され、なおかつ長生きした場合は短期で払い込んだ方が安くなります。

30歳男性で見積もった終身払いと短期払済の保険料差の一例

終身払い：月額1537円（年額1万8444円）
60歳済払：月額2185円（年額2万6220円）
65歳済払：月額1946円（年額2万3352円）

比較表では、74歳までに死亡するなら終身払いがお得になりますが、それ以降も長生きするとどんどん差が付いていくことになりました。

もちろん、金額だけを追求すると質の悪い商品を選んでしまう恐れもあるため、1入院の限度日数や入院給付日額をそろえて各社を徹底的に比較してください。特約はひとまず先進医療特約だけでいいでしょう。

少額で通院特約を付帯できる商品もありますが、入院を伴わない通院も保障してくれる特約なら検討していいと思います。最近は入院よりも通院治療が中心になっていますから。

通院特約の例