ＳＴＡＰ細胞の論文に不適切な画像データなど数々の疑義が寄せられている問題で、理化学研究所の調査委員会は14日、論文の画像は小保方晴子研究ユニットリーダーの３年前の博士論文と同じと言わざるを得ないとする中間報告をまとめた。

ＳＴＡＰ細胞論文についての記者会見で謝罪する理研の野依理事長(右から２人目)ら（14日午後、東京都中央区）

　故意による不正があったのかどうか、さらに調査を進める。14日午後、野依良治理事長らが都内で記者会見し公表。野依氏は「科学社会の信頼性を揺るがしかねない事態を引き起こし、おわびする」と謝罪し「論文作成過程で重大な過誤があったことは、はなはだ遺憾だ」と述べた。

　会見に合わせ、研究の中心となった小保方氏と理研発生・再生科学総合研究センター（神戸市）の笹井芳樹副センター長ら共著者は、論文取り下げの意向と「心からおわびする」との謝罪を記した文書を発表。

　発表時に世界の注目を集めたＳＴＡＰ細胞の成果は、白紙に戻る可能性が高くなった。

　中間報告では論文の６点を調査、うち２点はデータの取り扱いに不適切な点はあったが不正に当たらないとした。残り４点は継続して調査が必要とした。

　研究チームの複数のメンバーは、ＳＴＡＰ細胞そのものについては、作製できたとする主張を変えていない。

　ＳＴＡＰ細胞作製に関わる論文は、１月末に英科学誌ネイチャーに掲載された２本で、日米の計14人の共著。取り下げには原則的に著者全員の同意が必要で、今後チャールズ・バカンティ米ハーバード大教授らの同意を得る作業を進める。

　ＳＴＡＰ細胞は、さまざまな組織になる万能細胞を簡単な手法で作れると発表されたが、論文で別々の実験結果とする画像が酷似していることや画像データの加工疑惑、文章の無断引用の疑いが相次いで指摘された。

　さらに、小保方氏が早稲田大に提出した2011年の博士論文の画像が、流用された疑いが浮上。共著者の若山照彦山梨大教授が論文取り下げを呼び掛ける異例の事態となっていた。

　理研は２月中旬に調査委員会を設置して事実関係を調べていた。〔共同〕