京都大ｉＰＳ細胞研究所の高橋淳教授（神経再生医学）らの研究グループは６日、ヒトのｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使ったパーキンソン病治療の臨床研究に向けた手法を確立したと発表した。移植に必要な細胞の大量培養や、がん化の危険性のある細胞の除去などの課題をクリアし、ラットでの実験で効果を確認した。研究グループは、２０１５年初めにもヒトでの安全性を確認する審査を申請し、厚生労働省の承認を経て患者への１６年の移植を目指す。論文は７日付の米科学誌「ステム・セル・リポーツ」に掲載される。

　パーキンソン病は神経伝達物質「ドーパミン」を出すドーパミン神経細胞が減ることで、手足が震えたり、こわ張ったりする難病。投薬で症状を抑えられるが、根本治療にはならない。神経細胞の一歩手前の「神経前駆細胞」を脳内に移植し、新たな神経回路を作る治療法が期待されている。

　研究グループによると、ｉＰＳ細胞から神経前駆細胞に分化させる際、培養皿の底に敷く基質に特定の人工たんぱく質（ラミニン）を使うと、従来の２０倍以上の量が培養できることを発見した。

　一方、培養した細胞の中に分化が不十分なｉＰＳ細胞が残っていると、がん化する恐れがある。グループは、特定の蛍光抗体を使って染色する方法で、培養した細胞から神経前駆細胞を選別し、未分化など不要な細胞を除去する手法を確立した。選別後の神経前駆細胞を、パーキンソン病を発症させたラットの脳に移植し、４カ月間観察したところ、症状が改善し、がん化も起きないことを確認した。

　高橋教授は「今年中に同じ手法でサルに移植して、安全性と有効性を詳細に検証する」と話している。グループは今後、京大病院と連携。６人の患者の血液細胞からｉＰＳ細胞を作製し、１人ずつ数千万個の神経前駆細胞に分化させて患者本人に移植する臨床研究に向けた準備を進める。

　実施については、京大が安全性審査のため設置予定の第三者委員会「特定認定再生医療等委員会」の了承を得た後、厚生労働省に申請する。効果や安全性に問題がある治療への懸念から、今年１１月に施行される予定の再生医療安全性確保法は、再生医療を行う医療機関に、事前審査や国への実施計画提出を義務付けた。【堀智行】

　【ことば】パーキンソン病