「マックのステマ疑惑で非難も」上場したトレンダーズの正体

　トレンダーズのビジネスモデルは化粧品などの商品の利用体験をブログサイトに掲載して、口コミで女性向けに情報発信するものだ。トレンダーズは否定するだろうが、「ステルスマーケティングと紙一重」と指摘されてきた。株式を公開したことで消費者団体からの監視の目は厳しくなる。英米並みに規制が強化されれば、株価は下落するかもしれない。「美人すぎる女性起業家」の顔が曇ることになりそうだ。

　銘柄としてのトレンダーズに関して「この手の株は勧められません」と敬遠する証券マンが多いのは事実。ビジネスモデルに不安があるからだろう。株価は10月30日には一時、280円安の7530円まで下げた。上場来の安値は上場2日目（10月22日）の6400円である。

　新興市場に上場した銘柄の多くはIPOからの数日間のうちにつけた株価が歴史的な高値になるというジンクスがある。

　業種は違うが、アパレルの通販サイトZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイ（前澤友作社長）の株価が年初来の安値を更新している。10月22日の安値は863円。年初来の高値は1月4日の1898円だ。2営業日連続で年初来の安値を更新したのは、18日に業績予想を下方修正したからだけではない。20日にツイッターで利用者が「送料や手数料が高い」と指摘したのに対して、前澤社長が「ただで商品が届くと思うんじゃない」、「注文しなくたっていい」とツイッターで呟き（呟きではないな、こうなったら別の次元だ）返したことが大きかった。前澤氏はその後、「反省する」旨の投稿をしているが、社長の発言で一段と売りが膨らんだ、と兜町の証券筋は分析している。ブログでの呟きが消費者の反感をさらに買い、業績悪化を招くと投資家は警戒したのだ。

　ブランド衣料のネット通販はZOZOTOWNの独壇場だったが、米アマゾン・ドットコムが本格参入し、送料無料を武器にシェアを拡大しているという背景があるから、前澤社長の呟きが余計、話題になったわけだ。スタートトゥデイが10月30日に正式に発表した4～9月期の連結純利益は前年同期比16.5％減の17億円強と、一転して減益となった。ビジネスモデルが揺らいでいるのだ。