被災地住民の４人に１人“うつ傾向” 宮城

2月28日 6時07分

東日本大震災で被災した宮城県の住民の２７％、およそ４人に１人に、うつの傾向があることが、東北大学などが３７００人余りを対象に行った調査で分かりました。専門家は「調査は自治体の健康診断の際に行われたため、会場に来ない人も含めれば割合はさらに高まる可能性がある」と話しています。

この調査は、東北大学などで作るプロジェクトが、去年５月から、石巻市や東松島市など宮城県内の６つの被災地の住民合わせて３７４４人を対象に行ったものです。問診の結果、２７％に当たる１０１１人に、気分が沈むなど、うつの傾向が見られたということです。また、５％に当たる１６８人が「震災の記憶が苦痛で、集中力が低下するなど生活に支障が出ている」と回答し、ＰＴＳＤ・心的外傷後ストレス障害の疑いがあるということです。
結果について、調査に当たった東北大学東北メディカル・メガバンク機構の富田博秋教授は、「調査は、自治体が行う健康診断の会場で行われ、健康への意識が高い人が対象だったことを考慮すると、いずれの症状も予想された傾向より多い。
また、会場に来ない人も含めれば割合はさらに高まる可能性がある」と話しています。
東北大学などは、うつの傾向が見られた人などに、臨床心理士が電話をして相談に乗ったり、必要に応じて専門の医療機関を紹介したりするなどの支援を続けることにしています。