本稿では筆者が甲府で経験した大雪について、実際に何が問題になり、事態がどのように推移していったのか、自らの経験と地元新聞の一面記事の見出しを使って、皆さんにご紹介したい。本稿をとりまとめた2月25日現在、山梨県は災害対策本部体制にあり、現在も災害は継続している。現時点でとりまとめたものであることをご了承いただきたい。
今回の災害は、すでに多方面で指摘されているが、「普段積雪の少ない地域」において、歴史的、記録的な大雪となったということに尽きるだろう。冬の山梨というと、冠雪した富士山や白銀の南アルプスに代表されるように、雪のイメージを持つ人が少なくないだろう。かくいう筆者も、山梨に赴任する前は雪のイメージがあった。しかし、都道府県別の年間日照時間は１位（2010年）となっており、山間部を除いて晴天の日が非常に多い積雪の少ない地域なのである。
一般に、災害とは素因と誘因[*1]により説明される。誘因とは、地震、津波や豪雨、今回のような大雪など、災害を引き起こす自然現象のことである。そして素因とは地域社会のことを意味し、地形や地質といった自然素因と、人間社会を意味する社会素因により構成される。
日本海側の豪雪地帯であれば、甲府の114cmや河口湖143cmの積雪があったとしても、これほどの被害や混乱は生じなかったであろう。なぜなら、豊富な除雪車と道路には消雪パイプやロードヒーティング、流雪溝といったハード対策と、除雪技術を有する作業員と豪雪のための防災計画、マニュアルといったソフト対策が整備されているからである。さらに、地域住民も普段から豪雪への備えを行っており、積雪時の対応についても習熟している。つまり、災害は降雨や降雪といった誘因だけで決定されるのではなく、素因である地域社会がどれだけ誘因に対して脆弱なのかと密接に関わっているのである。わずか数cmの積雪で、東京近郊の交通網は麻痺し、大雪との報道がなされるのはそのためである。
[*1]素因を脆弱性、誘因をハザードとして説明されることもある。
当方の経験とローカル新聞の見出しから見る大雪の影響の多様さ
まずどれだけの積雪があったのか見てみよう。
図１は、2月7日～2月25日にかけての、甲府アメダスにおける１時間降雪量と積雪量を示している。2月14日から降り続いた大雪のため、2月15日に114cmを記録し、1894年からの観測史上最大の積雪量となった。
図１ 甲府アメダスにおける1時間降水量と積雪量（期間：2014年2月7日～25日）
実は今回の大雪の1週間前にも、甲府では大雪があった。2月8日未明からの降雪で、甲府は最大積雪量43cmと2月としては観測史上３番目を記録した。筆者も2月8日（土）、9日（日）は、住民総出で雪かきに追われた。
表１ 山梨日日新聞朝刊の一面記事の見出しと一面に占める大雪関連記事の比率
表１は、山梨日日新聞朝刊の一面記事の見出しと一面に占める大雪関連記事の比率[*2]を整理したものである。2月9日の見出しから、2月8日の甲府で41cmの積雪があったことや、大雪により交通網が終日乱れたことがわかる。
翌10日の見出しは、「大雪後遺症 生活に打撃 交通まひ、事故・けが人続出、休校」となっており、県内各地で大きな影響があった。実際、県内の物流は滞り、コンビニエンスストアの陳列棚からは商品が消えた。また、住民の多くがスコップやスノープッシャーといった雪かき道具を買い求めたため、ホームセンターではこれらの商品が直ぐに無くなった。この２日間の朝刊に占める大雪関連記事の比率は、それぞれ全体の52%、58%となっており、大雪はトップ記事として報じられた。
この経験から、食料の備蓄や除雪道具を買いそろえた人も少なくなかったと思う。2月14日には一面から雪関連記事はゼロになり、一面で報じるべき雪の影響はなくなったことがわかる。もちろん、これは雪の影響が完全になくなったことを意味しない。同日の社会面には、「大雪予報に「またか」 県内スコップ完売／置き場に苦心 道路除雪予算が不足」との見出しで、14日未明から15日かけての降雪に見舞われる予報と、雪にうんざりする県民の声が報じられた。筆者自身、「また、雪かきか」という思いだった。甲府気象台からは、「重い雪、先週よりも積もる恐れ 農業施設に警戒促す」と、次第に雨に変わる見通しとの表現とともに警戒の呼びかけを行った。
[*2]コラムと広告を除いた一面紙面の面積に対する、大雪関連記事の面積の比率を算出した。