東京への空襲 犠牲者の４０％近く未成年

2月26日 4時53分

東京大空襲をはじめとする太平洋戦争中の東京への空襲について、都内の研究者のグループが新たに見つかった名簿をもとに３万人の犠牲者を分析した結果、２０歳未満の子どもたちが犠牲者の４０％近くに上っていたことが初めて分かりました。
研究者は国が疎開を推奨していたものの実際には多くの子どもが東京に残るなどして、犠牲になったことを示していると分析しています。

太平洋戦争中の東京への本格的な空襲は、昭和１９年１１月から翌年の８月まで繰り返され、昭和２０年３月１０日の東京大空襲では、およそ１０万人が犠牲になっています。
犠牲者のうち、およそ３万人について、名前や年齢、住所などを記した東京都の名簿が１３年前に見つかり、「東京大空襲・戦災資料センター」などの研究者が分析を進めてきました。
その結果、犠牲者のうち、０歳から９歳までが最も多い２０％を占め、次いで１０歳から１９歳が１８％と、２０歳未満の子どもたちが３８％を占めました。
これは、国が当時、疎開を推奨していたものの家庭や経済的な事情で行けなかったり、中学生以上が勤労動員に駆り出されたりして、実際には多くの子どもたちが東京に残り、犠牲になったとみられています。
分析を行った東京大空襲・戦災資料センターの山本唯人主任研究員は「多くの子どもが東京にとどまらざるをえず、空襲という過酷な状況の中で力尽きるケースもたくさんあったと思う。今回、大量のデータで全体の被害の状況が明らかになり、今後、平和を考えるうえで、貴重な資料になる」と話しています。