【逆転合格専門】日本初“授業をしない”塾「武田塾」の初期フランチャイズ募集にご興味、ご関心をもっていただきありがとうございます。一人でも多くの皆様にこのプロジェクトの内容を知っていただきたいと思っています。
以下、業界歴25年、35を超える業態の「FC化」にかかわってきた、専門家そしての立場から、この「武田塾」のフランチャイズ募集のポイントを解説します。＜竹村義宏＞

フランチャイズに何を求めますか？
それは「本当の意味での差別化」です。

フランチャイズというのは「儲かる商売のやり方をパッケージにしたもの」といわれています。
では、「儲かる商売」とはどのようなこのでしょうか？それは、一言でいうと、


　ニーズがある分野で「他とは違う」もの、サービスを売ること


です。


ですから、「フラチャイズ」選びの視点として、竹村が重視するポイントとして、


業界内での「差別化」


がどれだけできているか、があります。

（とくに昔からある、すでにマーケットが存在する成熟業界においては、この「差別化の質」で顧客開拓の容易さが決まります。）

個人では出来ない「他とは違うビジネス」をすることこそ、「フランチャイズに加盟する価値」なのです。


その視点でこの約８分の動画をみてください。

業界からみたら「非常識」にみえるくらい他とは違う、「差別化の塊」。

そこが伝わりましたでしょうか。

では「他との違いが明確」ならいいのか？
それは違います。

もちろん、単純に、


''「他と違ったことをやればいい」
「誰もがやってないことをやればいい」''


ということではありません。


例えば、

飲食店なら、「今まで食べたことのない味」「他では食べられない味」とやれば、多くの人が一度は来店してくれるでしょう。

ただ、その後その店が繁盛するかしないかは、「本当に美味しい」と思ってリピーターになる人がどれだけいるか？です。


では「教育」「受験」の分野ではどうでしょう。


「飲食店」以上に、もっと厳しい、のです。
「飲食店」のように、通りがかりの人がお客様として入ってくる商売と違い、「教育業界」は、

「本物の価値」がなければダメ

なのです。


では「予備校・塾」業界における、「本物の価値」とは何でしょうか？


それは、もちろん、

生徒の成績を上げること
受験に合格させること


のはずです。


ただ現状では、生徒募集のチラシでは「成績20点UP保証制度」「全員合格」などのキャッチコピーが並びますが、実際に予備校に、塾に通っている生徒が、そこに通うことによって「成績が伸びそれによってランクを上げて合格を勝ち取った」とゴールするのは何割か？これはそう高い数字ではないのです。

受験業界の“常識”を塗りかえる「新しい塾」を
つくりたいと思います。

現在の予備校界の現状

現状の大学受験業界は、DVDを利用して映像授業を受けるスタイルの予備校が人気で、多くの生徒が通っています。そこで行われている指導は「一流講師の授業を沢山受けろ」「最高の授業だから伸びる」というものです。


なぜ映像授業方式の予備校が生徒を集めいているか、というと忙しい現役高校生が自分の都合に合わせて「いつでも」授業が受けられるからです。それまでの、講師が「生」で授業をするスタイルの予備校は、当然ながら「時間割」があり、予定が合わない時間の授業は受講できませんでした。そこを「DVD」を活用することで映像授業方式予備校は解決した、といえます。


現役高校生でも「授業」が沢山受講できるようになったのです。


ただ、ここでひとつ大きな問題があります。


それは、


「授業を受けただけでは成績は伸びない」


ということです。


授業で理解したことをどんどん消化吸収し、「テストで回答できるレベル」で積み上げていける生徒は全体の10％もいないのです。

何故「良い授業を受けても成績が伸びないのか？」
「どうすれば成績が伸びるのか？ 」

これに明確な「回答」を出したのが「武田塾方式」なのです。

これは、予備校や塾では絶対に言えない、ことなのです。


なぜなら、「自学自習」では授業料がとれない、と考えるからです。

「良い授業、最高の授業を提供する」ことによって、「授業料」がいただける、これが塾・予備校業界の「当たり前の常識」なのです。


なので武田塾のやり方が、業界から見たら「非常識」に見えるのです。



長ぅなりましたが、今回、このレターでお伝えしたいことは、そんな、

旧態依然とした予備校界を革新する「新しい塾」をあなたの地域につくりませんか？

という提案です。

収益性は個別指導塾の1.5　２倍が見込めます。

FCとして取り組んだ場合のビジネスモデル、について少しだけ。


特筆すべきはその「収益性」です。


通常の個別指導塾では、オーナーが教室長として教室に毎日入るというケースで、生徒数50名で年間500万~800万のオーナー収入、と言われています。武田塾ならこれを生徒数20名~25名で達成可能です。


その理由は、


生徒単価が高い
利益率が高い


からです。


授業をしないのに「生徒単価が高い」これは、実際のシステム、カリキュラムをみていただかないと理解が難しい部分かもしれません。実際には大手予備校に通うよりは安いのわけで、現役合格を目指す高校生には充分納得できる料金設定なのです。
入塾してからどんどん講座を追加させて単価を上げていく、というようなシステムでもありません。


「利益率が高い」のはストレートに「授業がない」からです。武田塾が「授業」の変わりにおこなうのは、「秘伝の特訓」という「テスト+指導」ですが、その「テスト」の時間は講師人件費は必要ないからです。

とはいえ、“これから始まる”FCです。
「不安・疑問」もあると思います。

これについては、ご興味をもっていただいた方に直接、丁寧にお話させていただきたい、と思っていますが、おそらくあるだろう、という質問について少しだけ。


「勉強法」が素晴らしくても実績・知名度が足りないのでは？
武田塾自体は設立から９年の実績があります。もともとネットの２チャンネルでの受験指導が話題になり、それが人気ブログに発展、そこからリアル塾が開校、という「歴史」があり、地方の受験生でも知っている生徒はいます。また、林塾長は受験出版の大手である「エール出版」から書籍を７冊出版しています。受験界では知る人ぞ知る塾なのです。


でも「フランチャイズ」としての実績はゼロでは？
これはその通りです。なので一気に多くのFC開校に対応することはできません。（この段階で一気に広告を出して加盟募集をしてしまうから、多くのFCは失敗するのです）今回募集する加盟校は「超初期」加盟校と位置づけ、５校のみです。「加盟募集広告」もうちません。武田塾本部としては林社長を中心として、開業コンサルティングをするつもりで、１校、１校を個別対応で丁寧に成功させていく、というお約束をいただいています。もちろん竹村も全面的にフォローします。「だから５校」とご理解ください。


この地域でできるでしょうか？
FC全国展開のマーケティングの意味も含め、今回の募集は首都圏、大都市に限定せず、全国をエリアにしたいと考えています。ただ、開校には「講師」が必要になります。その講師採用の点から、講師アルバイトしてくれる「大学生」が集まるエリア、というのは条件となります。もちろん、生徒募集の点からは、大学受験を目指す生徒が通う「進学校」があることも必要です。


講師の経験もなく自分では大学受験など教えられませんが、できますか？
指導をするのは講師ですので、オーナー自身は「教えられる」必要はありません。なので、これまでの学習塾や予備校での「講師経験」などは、加盟いただくための条件ではありません。
しかしながら、「教育・受験」というビジネスですので、その分野への「強い興味・関心＝熱い想い」は必要になります。とくに今回の初期の加盟校については「地域の受験事情を変えたい！」「この地域の受験生を一人でも多く救いたい」という純粋な気持ちが絶対必要です。

３年後３００校を目指すための
「最初の５校」を募集します。

「３年後に300校、全国制覇！」を目指すスタートだからこそ、「最初の５校」が大事だと考えています。この「超初期」校を成功に導くことにより、来年以降の「FC本格募集」の体制が整えられる、と考えています。




最後に、今回の「先行募集」の加盟条件は以下のとおり、です。

今なら安いので「お得」ですよ、というつもりは一切ありませんが、僅からなら「加盟金」について割引を設定しました。

物件取得費を含め、800万～1000万程度の初期投資で開校が可能です。政策金融公庫の創業支援融資を利用すれば、自己資金400万程度から開校が可能です。


通常の「個別指導塾」の開校にかかる費用とほぼ変わらないと思います。

上記の加盟条件での５校先行募集は終了しました。

FC化は今からのスタートになりますが、「武田塾」自体は９年間の実績があり、竹村からみても驚くほどの他にはない「コンテンツ」と「指導ノウハウ」を保有しています。

３年後に「業界をひっくり返している」可能性のあるコンテンツ、ノウハウを是非一度ご説明させていただきたいと思います。


ここまでお読みいただき、ありがとうございました。全国でこの「武田塾」の考え方、勉強法を拡めてくれる「同志」の方がスタートを切る日を楽しみにしています。



今回のこのレターをお読みいただき、「武田塾」についてもっと聞きたい、検討したいという方は、是非、下のフォームからアプローチ下さい。

送信が上手くいかない、という方は、

info@ytakemura.com

までe-mailにてご連絡いただいてもOKです。

平成25年7月5日　竹村義宏