大雪で「特別警報」出さず　気象庁、基準見直しも検討

　気象庁は今回の大雪で、数十年に１度の危険を知らせる「特別警報」を、基準に達しないとして発表しなかった。大雪に不慣れな地域への警戒呼びかけが十分だったかを指摘する声が上がっている。同庁は１７日、特別警報の基準見直しも含め、情報提供のあり方を検討する考えを示した。

　大雪の特別警報の発表基準は「都道府県程度の広がりで５０年に１度の積雪となり、その後も大雪警報級の降雪が１日以上続くと予想される場合」だ。

　今回、山梨県では１４日午後５時に「５０年に１度」の指標となる４１センチの積雪を超えた。富士河口湖町でも同日午後８時に指標の８１センチを超え、県単位の広がりでも基準を満たした。しかし、気象庁は「その後１日以上雪が続く見通しがない」と判断。その後、実際に翌１５日午前に雪はやんだが、甲府市では観測記録の倍以上となる１１４センチに達した。