首都圏は2週続けて大雪に見舞われ、街のあちこちで慣れない雪かきに悪戦苦闘する人々の姿が目についた。そもそも雪かきはどこまでやればいいのか。住民に除雪作業協力を依頼している東京都日野市道路課はこう語る。

「主要幹線道路や危険な坂道は、優先的に除雪や凍結防止剤の散布などを行政が行ないますが、自宅前の公道などは住民に協力をお願いしています。どこまでという基準はなく、無理のない範囲でのお願いです」

　基準はない──そのため、「都心ならではの雪かき事情」が露呈した場所があった。マンションだ。

　都内で約700世帯が暮らす大型分譲マンション。そこの管理組合は、組合員だけの除雪作業では無理と判断、館内放送で、“雪かき招集”を住民に呼びかけた。

「2月9日は休日だし、さすがに積雪量が多すぎて、自分たちで何とかしようと思う住民が多く、予想を大幅に上回る30人近くが集まった。エントランス、駐車場、周囲の導線の雪は1日で片付きました」（管理組合理事）

　しかし、集まった住民の多くが高齢者だった。

「若い家族ほど、『雪かきは業者がやるものだろう。そのために高い管理費を払っているんだ』といって、非協力的でした。『慣れない雪かきでギックリ腰でも起こしたら、誰が補償してくれるんだ』という者までいた。老人がショベルで重い雪を運ぶ横を、シカトして通り過ぎていく若い夫婦にはガッカリしました」（同前）

　この若い家族の言い分が正しいかどうかは後述するが、ともかく集合住宅では「自分たちで住むところなのだから、協力して雪かきするべき」という意見と、「カネを払っているから業者がやるべき」といった“誰かがやってくれる”という意見の真っ二つに割れた。

　管理組合などない賃貸マンションの場合は、圧倒的に後者が“優勢”となる。2階建ての賃貸アパートで、妻と2人暮らしという70代男性はこうぼやく。

「若い人は普段からいるのかいないのかもわからない。せめてアパートの通路だけでも雪かきしようとお願いして回ったが、明らかに居留守を使われたり、出てきても“忙しい”、“別に困ってない”と断わられました。結局、近くに住む大家と2人でやりました」

　週明けまで雪まみれという賃貸マンションも散見された。都心の賃貸では、引っ越して来ても互いに挨拶もなし、それどころか挨拶すれば不審がられることすらある。都心の集合住宅における人間関係が、雪を通して透けて見えた形だ。

　ちなみに、「雪かきは管理会社の仕事」という認識は間違いなのだという。

「管理会社は、住民組織の管理組合から委託を受け、補修や清掃などを行ない、その対価として組合から委託業務費を受け取っています。しかし、都内の場合、今回のような大雪は想定されておらず、雪かきは一般的には業務に含まれていない。基本的には住民たちが行なうものとされています」（マンション管理研究会代表で、マンション管理士の飯田勝啓氏）

　ただし都市部の場合、一部の管理会社が「サービス」として応じることはある。

「昨今は新築物件も少なく、管理組合に管理会社を変更されてしまうと痛手。だから、どうせ年に1回くらいだからと、ここぞとばかりに社員を駆り出してサービスの良さを売り込むんです」（大手管理会社30代社員）

※週刊ポスト2014年2月28日号

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