日本チーム出場へ　米の災害ロボ競技

　インターネット検索最大手の米グーグルは４日、ロボット事業に参入する方針を明らかにした。東京大学のＯＢが設立したベンチャー企業、ＳＣＨＡＦＴ（シャフト）など７社を買収し、産業用ロボットなどの製品化を目指す。グーグルは自動運転車や眼鏡型ネット端末など新たな事業に力を入れており、ロボットへの取り組みも注目を集めそうだ。

　グーグルは携帯端末向け基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」の開発を指揮したアンディ・ルービン上級副社長の下で、ロボットの開発に着手した。ルービン氏は米紙ニューヨーク・タイムズのインタビューで「（ロボットに）大きな可能性がある」と強調。「10年計画が必要」と述べ、長期的な視野で事業化を進める考えを示した。

２足歩行ができ、人と同じような作業がこなせる等身大ヒト型ロボット(東京都江東区の「ＳＣＨＡＦＴ」)

　事業化に向けて米国のベンチャーを相次いで買収しており、ＳＣＨＡＦＴを傘下に収めたのもその一環。同社は東大の助教を務めた中西雄飛最高経営責任者（ＣＥＯ）らが2012年５月に設立。災害現場で利用するヒト型ロボットを開発している。グーグルは事業拡大や人材確保のため多くのベンチャーを買収しているが、日本の企業が対象になるのは初めてとみられる。

　グーグルの主力はネット検索に関連する広告事業で、売上高の９割以上を同事業が占める。ただ、近年は自動運転車など本業と関わりの薄い分野での活動も目立つ。新規事業を担当する共同創業者のセルゲイ・ブリン氏は「技術力を活用して大きな問題を解決できる分野に取り組みたい」と説明している。（シリコンバレー＝奥平和行）