東京急行電鉄株式会社の会社概要
東京急行電鉄株式会社の働く環境
| 平均年収 |
739万円 |
| 推定生涯賃金 |
27,339万円
|
| 従業員数 |
3,756人 |
| 平均年齢 |
37.9歳 |
| 平均勤続年数 |
16.5年 |
| 情報公開日 |
2010/6/29 |
東京急行電鉄株式会社の所属業界の年収比較
東京急行電鉄株式会社の年度別平均年収推移
東京急行電鉄株式会社の年収シミュレーション
東京急行電鉄株式会社の業績
区分
[連結・単体] |
期 |
売上 |
営業利益 |
経常利益 |
純利益 |
| 連結 |
2011年3月期 |
1,152,125 |
57,119 |
52,873 |
40,051 |
| 個別 |
2011年3月期 |
275,139 |
45,184 |
37,466 |
43,174 |
| 連結 |
2010年3月期 |
1,230,132 |
52,741 |
46,138 |
14,898 |
| 個別 |
2010年3月期 |
282,797 |
46,023 |
36,495 |
5,668 |
東京急行電鉄株式会社のヒストリー
1918年、田園調布や洗足等の街作りを目的とした「田園都市株式会社」の鉄道部門を分離独立し、1922年に現在の前身となる「目黒蒲田電鉄株式会社」が設立された。その後に合併、さらに池上電気鉄道、東京横浜電鉄などを吸収合併し、鉄道事業の基盤を固める。1936年に、現在の東急東横線の母体となる武蔵電気鉄道に携わっていた鉄道省出身の五島慶太が代表取締役に就任。「東横学園（1940年）」を設立、1952年に会長就任後は「東急不動産（1953年）」、「五島育英会（1955年）」、「東急観光（1956年）」・「東急興業（現在の東急ストア、1956年）」等を設立してゆく。
戦後は経済民主化による過度経済力集中排除法の趣旨に沿って会社再編成を行い、1948年に京王帝都電鉄（現在の京王電鉄)、京浜急行電鉄、小田急電鉄を分離し、百貨店部門も同様にして「東横百貨店（現在の東急百貨店、1934年開業）」を独立させた。1953年には「城西南地区開発趣意書」を発表し、1960年代、70年代は多摩田園都市の建設、田園都市線（1984年に全線開通）の敷設という大規模なプロジェクトを遂行した。また「東急エージェンシー（1961年）」や「東急ホテルチェーン（1968年）」、「東急有線テレビ（現在のイッツ・コミュニケーションズ、1983年）」、「東急バス（1991に分離独立）」等を設立。商業施設としては、クイーンズスクエア横浜、南町田にあるグランベリーモールを、ホテルには渋谷のセルリアンタワーを開業している。沿線開発にあたり様々な事業を展開して現在の東急グループの基礎を築いた。
対外的な資本・業務提携としては1947年～1972年迄プロ野球チームの「東急（急映・東映）フライヤーズ（現在の北海道日本ハムファイターズ）」を所有。また、映画製作・配給を手掛ける「東映（旧・東横映画）は」1964年まで東急グループの傘下であった。さらに「日本エアシステム（JAS、現在の日本航空インターナショナル）」もグループとして、同社の株式移転により設立された株式会社日本航空（JALグループの持株会社）の筆頭株主だった（2009年4月現在では第2位）。2006年春にJALと東急グループが提携クレジットカードを発行するなど交通事業を根幹におきながら時代に即した事業を次々と展開している。
東京急行電鉄株式会社の平均年収ヒストリー
| 年度 |
平均年収 |
| 2009年度 |
738万円 |
| 2008年度 |
742万円 |
| 2007年度 |
749万円 |
| 2006年度 |
750万円 |
| 2005年度 |
727万円 |
| 2004年度 |
717万円 |
| 2003年度 |
761万円 |
| 2002年度 |
762万円 |
東京急行電鉄株式会社の経営情報
東京急行電鉄株式会社のへの交通・アクセス
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