売買高膨らむ日本株、国内年金など下値で買い
［東京 ５日 ロイター］ -日本株の売買ボリュームが膨らんでいる。海外短期筋や個人投資家などの売りが続いており、不安定な相場だが、国内の年金勢などが下値で買いを入れているという。１月米雇用統計などのイベント次第では、相場反転も期待されている。
ただ、新興国や米経済に漂う不透明感は濃く、様子見を決め込む海外の長期投資家がリスクオンに転じるには、しばらくかかるとの見方も多い。
＜急落下で買いを入れた国内年金勢＞
東証１部売買代金が膨らんでいる。前日は３兆６３６４億円と今年最大。５日の市場でも３兆３０６４億円と今年２番目のボリュームとなった。前日は日経平均.N225が６１０円下落した「特異日」であり、打診買いによって売買ボリュームが増えても不思議ではないが、５日のような自律反発の勢いが弱々しい相場の中で、売買代金がこれだけ増加するのは珍しい。
国内年金などを顧客に持つ準大手証券の株式トレーダーは「前日に引き続き、中央、地方の年金などから買い注文が入っている。株価が下がったことで簿価を下げる狙いがあるほか、ＪＰＸ日経４００インデックス連動のＥＴＦ（上場投資信託）組成に絡んだ買いもあるようだ。市場は荒れているが、国内の機関投資家は意外と冷静だ」と話す。
国内年金などの注文を経由する信託銀行の日本株売買は昨年、３兆９６６４億円の売り越し。買い遅れている国内投資家は多い。
しんきんアセットマネジメント投信・運用部長の藤原直樹氏は「株価急落の後であり、相場が落ち着くまでまだ、時間がかかりそうだ。だが、アジア危機当時に比べ新興国は外貨準備を豊富に有しており、問題が深刻化する可能性は大きくない。株価急落が続けば米量的緩和の縮小ペースも落ち、新興国問題にもプラス効果が働くだろう」との見方を示す。
アジア危機があった１９９７年、Ｓ＆Ｐ５００.SPXは一時１０％下げたが、９７年トータルでは２８％上昇。ロシア危機があった９８年も一時１９％下落したが、１年通してみると２７％上昇している。市場では新興国問題が金融システムなどに影響を及ぼすとの見方はまだ少ない。 続く...