タレントのへリョンさん（43）など、いわゆる「売春芸能人リスト」に実名が掲載された芸能人たちが、虚偽の事実を流したインターネットユーザーらの処罰を求め、相次いで捜査機関に捜査を依頼している。芸能人たちは「スマートフォン（多機能携帯電話端末）やソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などを通じ、根拠のないうわさが広がり、精神的に深刻な被害を受けている」と訴えた。
芸能人に関するうわさが流れたのは、今月12日、複数の女性芸能人が関与しているとされる大規模な売買春事件について、水原地検安山支部が捜査に乗り出したという事実が明らかになったことがきっかけになった。検察は、女性芸能人たちが資産家の男性たちに対し売春行為をしていた証拠をつかみ、捜査を行っている。
翌13日、スマートフォンやインターネットを通じ「性的接待芸能人実名リスト」が流れ始めた。ヘリョンさんはこのリストの中で「ブローカー」として実名が挙げられた。女性芸能人と資産家たちが性的関係を持つ上で、ヘリョンさんが中間のあっせん役を務めたというわけだ。リストには、ヘリョンさんのほか、女優イ・ダヘさん、歌手シンジさんなどの実名だけでなく、売春の相手となった資産家たちの実名も登場している。また、芸能人が売春行為を行う際の「報酬」も記載されていた。
ヘリョンさんの所属事務所側は17日、本紙の電話取材に対し「最初にリストの話を聞いたときは、それほど重く受け止めていなかった」と語った。インターネット上で単なるうわさ話が出ているだけだ、と判断したというわけだ。ところが、SNSを通じて出回ったリストの影響力は相当なものだった。カカオトーク（スマートフォン向け無料チャット・通話アプリ）を通じ、ヘリョンさんの実名が瞬く間に知れ渡ったため、ヘリョンさんと所属事務所側はソウル麻浦警察署に捜査を依頼することを決断した。所属事務所の関係者は「時間がたつにつれ、ヘリョンさんの知り合いから『どうなっているんだ』という問い合わせが相次ぎ、マスコミの関係者も事務所に経緯を尋ねてきた。根拠のないうわさが広がるのを抑えるため、警察に捜査依頼書を提出した」と説明した。