全体主義的言語の時代〜社会学的トリックスター分析〜 このページをアンテナに追加 RSSフィード

2007-05-12 温暖化利権の地政学 このエントリーを含むブックマーク このエントリーのブックマークコメント

温暖化ショックによる石油新時代

石油資源が枯渇すると言われて久しい。しかし、第三次オイルショックは当分の間来ないだろう。中国は、渤海で油田・天然ガス田を発見したようだ(中国、渤海で油田・天然ガス田発見)。さらにロシアはすでに世界でも有数の資源大国となった。あの広大の国土の下には、世界を支配できるだけの資源が十二分に埋もれている。今やロシアの原油輸出量は中東についで世界第2位である(ロシア - Wikipedia)。

アメリカは多くの兵士の犠牲によってやっとのことで石油資源を確保したが、不死鳥のようにロシアが甦り中国と手を組めば、世界はまた赤い資本によって苦しめられることになるだろう。冷戦は終わっていない。油断したときからアメリカの自壊が始まっているのだ。ロシアに核がなければ、アメリカは真っ先にロシアを占領していたはずだ。イランの核開発も遅きに喫した感がある。核の抑止力は絶大である。そして核と石油は抜き差しならない密接な関係がある。端的に言えば、石油枯渇も温暖化騒動も原発利権のために過ぎないものだ。消えては現れる終末論に人々は踊らされ続けることになるだろう。恐怖にわれを失った人間ほどコントロールしやすいものはない。危険な気候変動煽り立てるものもいるが、危険なのは気候ではない。人間の業の深さだ。

ペトロチャイナの新油田発見について

原油高騰とロシア周りの雑駁な話


温暖化ブームの仕掛け人御用学者シュナイダー

地球温暖化論の胡散臭さは多くの人が指摘するところだが、当然、社会学者も大いに注目していた。薬師院仁志はそんな社会学者の一人だ。彼は「地球温暖化論への挑戦」という本を書いている。これは理系の私から見ても感心するほど科学的な側面も詳しく検討されている。そして温暖化論がきわめて社会学的対象であるかということもわかる。これは原子力産業の御用学者スティーヴン・シュナイダーと石炭産業の御用学者リンゼンの戦いでもあったのだ。そして、この戦いに石炭産業は見事に敗北し、京都議定書にともないEUの多くでは石炭を閉山し、天然ガスに切り替えることで目標値をいとも簡単に達成した。

薬師院はこう指摘する。「シュナイダー氏は、科学者としての学説は正反対に変えてしまったのであるが、原子力産業支持の立場だけは何十年も首尾一貫しているのである。スリーマイル事故が起ころうとも、チェルノブイリ事故が起ころうとも、軽々と変節するようなまねは決してしなかった。地球が寒くなろうが暑くなろうが、チェルノブイリで何人死のうが何であろうが、とにかく原子力エネルギー推進だというわけである。この点だけは一貫している」

「これまでの温暖化論争は……シュナイダーとリンゼンを両代表とする科学者グループの間でなされている。前者は原子力産業の御用学者グループであり、後者は石炭産業の御用学者グループである。両者ははじめから到達すべき結論が決まっており、決して科学的ではない。この論争の勝敗はどちらに行政が味方したかで決まってしまう。それは、どちらのグループ研究費が余計に出るかを意味する。研究費がたくさん出るほうに、一般の気象学者同調することになり、多数派が形成されることになる。(槌田敦「リプライ―反論になっていない松岡コメント」 環境経済・政策学会編『地球温暖化への挑戦』東洋経済新報社(1999)p253-254)」

シュナイダーは、石炭産業を環境汚染産業として糾弾する一方で、メルトダウンしない安全な原子炉の設計を提案し、原子炉の安全性を高めるべきだとの原子力擁護発言を常々行っている。しかも、シュナイダーは寒冷化を論じていたときでさえ、原子力エネルギーがそれを救うとまで述べている。

もちろん、シュナイダーは、今年発表されたIPCCの第2作業部会の報告書の統括執筆責任者(第2作業部会の担当は影響、適応、脆弱性)をつとめている。

http://www.keieiken.co.jp/monthly/2007/0703-1/index.html

原子力産業・冬の時代

これまで原発クリーンエネルギーであるという偽りの宣伝が行われてきたが、チェルノブイリやスリーマイルのなどの相次ぐ事故により厳しい反発を受けるようになった。ウクライナでは東京都と同面積が非居住地化し、ベラルーシでは国土の四分の一が非居住地化してしまった。ドイツ原子力全廃を決めたひとつにはテロ行為による原発破壊も一つの要因としてあげられている。そこで、注目されるようになったのが二酸化炭素を余り排出しないので環境にやさしいという主張だ。そのため少なくとも原発リスク以上に温暖化による脅威を煽る必要が出てきてた。

また温暖化の危機を煽る一方で、日本原発関係者はチェルノブイリ事故を「日本では起きない事故」と断言し、原発に対する安全神話を構築してきた。しかし、最近になって臨界事故や数多くのトラブル隠しが発覚したため、 世論の目も厳しくなってきているが、なおさら温暖化の危機を騒ぎたればいいだけのことだ。

東海村のJCO臨界事故では放射線被曝による多臓器不全で二人死んでいるが、脱原発で有名な高木仁三郎が死んだ今となっては、何が起ころうが問題とはならないだろう。再び、チェルノブイリのような深刻な事故が起これば、二度と原発産業は立ち直れないだろうが、今は綱渡りながら、「原発輸出」でバブルを謳歌するがいいだろう。日本も巨大事故が起きれば、国家予算の二倍の被害が出ることを覚悟しておくべきだ(原子力産業会議の損害試算)。それが原発リスクだ。廃艦となった墓石としての原発施設は後世に巨大なゴミとして君臨し続けるだろう。放射能を垂れ流し続けながら。


仕組まれたシナリオ

『九二年にブラジルリオデジャネイロで開催された地球サミットにおいて、地球温暖化防止条約が締結されてから、突如として、二酸化炭素悪玉説が固定された経過に疑念がある。同会議の議長をつとめたブラジル環境長官ゴルデンベルグは、同国トップの原子物理学者であり、この会議以後、世界中原子力産業が「二酸化炭素による地球温暖化説」を引き合いに出して原子力推進論を展開するようになった。 』

(広瀬隆著「燃料電池が世界を変える」)

NGGIPは国連のIPCCの第I作業部会とOECD経済協力開発機構)、IEA(国際エネルギー機関)の共同事業としてOECDが事務局となって運営していたが財政事情の悪化に伴い、IPCC議長より各国政府に対して同プログラム事務局の受け入れ打診がなされた(温室効果ガスインベントリープログラム;NGGIP)。IPCCの報告書が政策決定者向け要約(SPM)となっているのはそのためだ。温暖化騒動は、国連のIPCCと経済協力開発機構(OECD)、国際エネルギー機関(IEA)が三位一体となって行った温暖化詐欺である。エコロジーとエコノミーが結びついた瞬間だ。

IPCCの第一次評価報告書(1990)」では明確に原発の推進に重点を置いたシナリオによるシミュレーションが行われている。

シナリオA: 21世紀末まで何も対策を講じない場合.

シナリオB: 化石燃料のうちCO2排出量の少ない天然ガスへ転換した場合.

シナリオC、D:2050 年以降に再生可能なエネルギー原子力エネルギーの利用を図った場合.

シナリオA〜Dの順に昇温の幅が小さいといわれ、必然的に原発の開発が推進できるシナリオになっている。当初、温暖化論は二酸化炭素を排出しない「クリーン」なエネルギー源である原子力発電の推進キャンペーンと常にセットで唱えられていた。今では「代替エネルギー開発」とセットで唱えられているが、どちらも利権にまつわるものだ。抱き合わせで唱えられる利権こそが本当の目的だ。

実際にゴア・シニア温暖化防止と称して原発と核の推進を推し進めてきた。また息子のアル・ゴア資産運用を委託しているヘッジファンド「チューダー・ジョーンズ・インベストメント」は代替エネルギー関連銘柄を映画の公開後に売却し、巨額の利益を得ている。これは事実上インサイダー取引といってもいいだろう。またマークリッチという代替エネルギー開発に必要な鉱物資源を扱うマフィアとゴアやクリントンの関係も指摘されている(http://alternativereport.seesaa.net/article/32279135.html)。


復活した原子力産業と躍進する代替エネルギー産業

温暖化シナリオ政治的なシナリオに沿った自作自演劇に過ぎない。そしてこのマッチポンプは見事に世界の流れを変えて見せた。今や温暖化騒動によって、原発増設の動きは世界的な流れになった。京都議定書の「京都メカニズム」におけるクリーン開発メカニズムは、 途上国支援の一貫として原子力発電所途上国に輸出・建設するいわゆる「原発輸出」への動きを加速させることに見事に成功したのだ。おかげで、ウランの価格はこの半年で二倍近くにまで跳ね上がってしまった。

アジア原発ラッシュはすごい勢いだ。昨年12月現在での建設中あるいは建設予定の原発を数えてみると、日本13基、中国10基、インド8基、韓国8基、台湾2基、インドネシア4基、パキスタン1基、とアジアで合計46基の原発が計画されている。全世界で同様に建設中あるいは建設予定の原発は75基。半分以上がアジアに集中していることになる。』

世界は原発ブーム

原子力推進に政策転換か ―地球温暖化防止の観点から英国ブレア首相―

社説 原子力白書 温暖化で舞い上がる時か 2007年03月21日

再評価の気運高まる原子力エネルギー

地球からの警鐘:再び脚光を浴びる原発  2006年4月号 ナショナルジオグラフィック NATIONAL GEOGRAPHIC.JP


京都議定書のその後の動き

京都議定書のその後日本は、エコエコと呪文のように唱えるメディアでいっぱいだ。企業がその流れに便乗するのは当然として、官主導のデマゴークであるチーム・マイナス6%は実にくだらない。まったく効果のない対策を採らせて、役人の失策を国民押し付け愚策にしか過ぎないが、それ以上に国民はバカだから官僚も笑いが止まらないだろう。

温暖化騒ぎでとにかく金がかかる時代になった。炭素税、石油の価格高騰、バイオエタノールの開発のしわ寄せによるオレンジジュースマヨネーズの価格の高騰など、時間がたてばさらに多岐にわたる影響が出てくるだろう。日本畜産業も輸入トウモロコシ依存しているから、トウモロコシの値段か上がれば、ますます物価は高くなる一方だ。そして炭素固定化技術(CCS)を初め、大気エアロゾルをばら撒き冷却効果を狙うなど、科学技術の暴走気味な温暖化対策が目白押しだ。行き過ぎた対策は逆ねじとなり、その逆ねじを巻きすぎれば、それは新たな人災を巻き起こすであろう(地球温暖化対策、行き過ぎた科学技術に懸念)。

アメリカの上空で化学物質の散布がおこなわれているニュース映像がyoutubeに流れ話題になっているようだが(NBC news: Chemtrails over California )、これは中国が山にペンキを塗るのと同じぐらい間違った方法だ(中国雲南省:乱開発の禿山にペンキを大量噴霧して「緑化」)。これから雨後の竹の子のように、二酸化炭素関連のエコ技術やエコ商品が出るだろうが、それらは全てインチキ商品になる可能性が極めて高い。本来、自然に大量にあるものと、人為で少しだけでるものを区別など出来ないのだ。二酸化炭素の抑制は無理してオナラを我慢するようなものだ。二酸化炭素は息を吐いたって出るし、自然の営みだ。この生理的な行いを否定することは、自己否定そのものだ。現世否定に染まったカルトが行き着くとこまでいけば、オウム連合赤軍のような自滅の道しか残されていないだろう。

日本政府は「エネルギー政策基本法」を掲げ、『エネルギー基本計画』の中で「環境」のために積極的な原発推進をうたっている。

「第一に、自立した環境適合的なエネルギー需給構造を実現するため、原子力発電を積極的に推進し、新エネルギーの着実な導入拡大を図ること」(エネルギー基本計画)(地球温暖化対策として日米で原発を推進する「日米原子力共同行動計画」

一方、カナダでは、ハーパー保守党政権京都議定書からの離脱を早々と表明した(カナダは京都議定書達成不可能と発表,米は原発34基建設計画 )。このハーバー首相保守本流といってもいいだろう。日本ヘタレ保守と違い、はっきりと中国の人権蹂躙状態を糾弾している。これは台湾にとっても心強い味方になるだろう(2006年話題の人物、「戦う首相」にカナダ・ハーパー首相=タイム誌)。しかし、中共反日ロビー活動は世界中に及んでおり、日系が多く暮らすカルフォルニアでは反日教育が行われるようになってしまっている。マイク・ホンダ議員も日系だが、日系はアメリカ国益を第一に考えるのだ。カナダ反日教育もすさまじいものがある。(中国の陰謀、カナダの反日教育)


敵に塩を送る

日本京都議定書の代償として、現在2兆円の罰則金を背負っている。この二兆円分の削減義務を排出権取引により他の国から金で買おうとすれば、結果として日本は「効果の薄い京都議定書」と心中して「環境をカネで買う」と非難されることになるのは目に見えている。議定書も守れず、しかも膨大な余剰排出枠を持つロシアに二兆円もの支払い義務を追うなど、踏んだりけったりとはまさにこのことだ。しかもたちが悪いのは日本マスコミたちだ。欧米メディアでは、また日本がぼったくられたとバカにして報道しているが、日本マスコミは必死に隠して、エコエコと呪文のように唱える一方だ。

ロシアプーチン大統領京都議定書サイン(批准)した次の朝、日本新聞は「プーチン大統領も環境に目覚めた」と書いた。 欧米新聞は「プーチン日本から2兆円取れる。ロシアの国際戦略」と位置づけた。 』

環境で異端児扱いになる日本

敵に塩を送るという言葉があるが、ロシアに二兆円も送るバカがどこにいるだろうか。しかも、ロシア京都議定書に付帯条件をつけ、第二段以降の参加は未定としている。これは日本から2兆円分捕ったらばっくれると明言しているようなものだ。

ロシア下院のコサチョフ外交委員長記者団に対し「第1段階だけに参加するとの明確な付帯条件を付けた。我々は、この期間に京都議定書ロシアの利益のために作用すると理解しているが、そうでないことが分かれば、議定書への参加を無条件に辞退する」と語り、第2段階以降の参加は未定との見方を示した。』

<ロシア>京都議定書参加は第1段階だけ 批准法に付帯条件

環境庁は日本を売り飛ばした

環境問題(地球温暖化)と利権(その5)


真の温暖化対策

さて、ロシアに二兆円をとられるは、効果の薄い京都議定書は守れず、日本の面子は丸つぶれと散々な条約だが、周りをよく見渡して欲しい。保守党政権を握ったカナダは離脱し、アメリカ米国人科学者17600名がオレゴン申請(Oregon Petition )に署名し、温暖化論が科学でないことを主張している。72人のノーベル賞受賞者を含む4000人の科学者が、二酸化炭素地球温暖化は無関係であるとの主張に参名したハイデルブルグ控訴(Heidelberg Appeal)というのもある。

日本が恥をかかずに京都議定書を有効利用するためには、まず温暖化の原因が二酸化炭素でないことを正直に告白すればよい。カナダアメリカは応援してくれるだろう。中国光化学スモッグなどは京都議定書ではまったく規制できない。温暖化が原因といわれているものの多くは、ヒートアイランド大気汚染によるもので、それは都市化と密接に結びついた問題だ。この「大気汚染」に対する条約を結ぶために、京都議定書をまるまる見直す提案をするべきだ。

ちゃんとした気象学者なら、異常気象と言われるものの多くが、「北極振動」による「偏西風の蛇行」にあることを教えてくるだろう。コンピュータばかりいじくっている連中は気象学者ではない。単なる計算屋だ。自然科学者は自然を対象に観測し、実験をするものだ。


ローカル・ウォーミング

アメリカ温暖化の原因は飛行機雲である可能性が高いようだ。これは二酸化炭素の排出を規制したとしても、アメリカ温暖化に対してはなんら解決策にはならないということだ。アメリカの場合、鉄道網を自動車会社が意図的に潰してしまったから、代わりの輸送機関もなく、どうにも首が回らないといったところだろうか(http://www.himekuri.net/d64/raika/20046/1.html)。

アメリカ航空宇宙局NASA)は、飛行機雲地球温暖化を加速しているとの研究結果を発表した。NASAラングレー研究センターが、1975〜1994年アメリカ上空の天候や雲の観測データを分析し、航空機の増加と比例して、巻雲(絹雲)の量が増えていたことを突き止め、過去20年間の北アメリカの気温上昇の主な原因は旅客機だったと結論づけた。』(NASA、「飛行機雲が地球温暖化を加速」と発表

東京でもすさまじい温度上昇を示しているが、これは二酸化炭素などはほとんど関係ない。大気汚染により熱循環がさまたげられたために起こるヒートアイランド現象に過ぎない。これは二酸化炭素ではなく、大気汚染物質の排出を抑えなければまったく効果がない。もしかしたら、アトピーアレルギーの原因も大気汚染物質が深く関わっている可能性もあるのかもしれない。

f:id:pantheran-onca:20070512144234g:image

http://data.giss.nasa.gov/cgi-bin/gistemp/gistemp_station.py?id=210476620003&data_set=1&num_neighbors=1


『人間活動による大気汚染が雪面を汚し,雪面のアルベド(反射率)を低下させて日射の吸収率を高め,融雪を早めていることが考えられる.大気汚染によるアルベド低下は,北極海の海氷や,グリーンランドの氷床,各地の山岳氷河にも等しく作用するので,最近の急激な雪氷圏の変動を説明できる可能性がある.』(http://www.st.hirosaki-u.ac.jp/~earth_metlab/monthly0611/)

『たしかに今も氷河に関しては、1年に100m以上も後退しています。ただしこの原因には降雪量の減少、乾燥化の影響があります。また北極の海氷も減少しつつありますが、これは北大西洋の暖流が流れ込むことによります。北大西洋振動という自然現象で、温室効果とは無関係な現象です。』

http://plaza.rakuten.co.jp/kopanda06/diary/20070503/

北極圏のサイエンス

北極圏のサイエンス

スピリットスピリット 2007/06/03 15:33 日本政府の作戦はどう考えますか?
http://www.teamrenzan.com/archives/writer/omnibus/environmentstrategy.html

pantheran-oncapantheran-onca 2007/06/07 02:11 中国とロシアのロビー活動が活発だが、彼らがやっていることは日系の多いカルフォルニアや保守党が政権を握ったカナダでの反日工作だ。日本がカナダやアメリカとの関係をより強めることが中国にとっては大問題なのだから、それに屈せぬことだろう。

はれほれはれほれ 2007/06/09 13:16 こんにちは、はじめましてはれほれと申します。私のリンク集から5月12日の「温暖化利権・・」にリンクさせていただきました。(不許可のときは対処します)よく調べられており私などよりはるかに「過激」、ここまで言い切られると読んでいてとても気持ちがいいです。(笑)今後もちょくちょく寄らせていただきます。
http://climatechange.sonnabakana.com/

pantheran-oncapantheran-onca 2007/06/09 14:11 リンクありがとうございます。ただ、私のような品の悪いサイトがのると他の方々の印象も悪くなってしまわないかと心配です。もし、他の方に迷惑がかかるようでしたら、いつでも削除してくださって結構です。よろしく。

はれほれはれほれ 2007/06/13 12:04 おすすめの「北極圏のサイエンス」面白そうですね。買って読んでみることにします。私も最近赤祖父氏の論文を読む機会があり感銘を受けました。英語ですが・・・・。
http://www.iarc.uaf.edu/highlights/2007/akasofu_3_07/Earth_recovering_from_LIA_R.pdf
やはり現場からの声は重みが違います。氏は5月に日本の国会議員に地球温暖化についての講演をされたようです。
http://202.164.229.61/blog/2007/05/0524.html
上の方のようにきちんと講演の趣旨を理解されている方もいれば、ゴアの不都合な真実を科学的だと思っている人もいて反応は人さまざまのようです。ただ人為的温暖化に批判的な方が日本の政治家に講演するというのはめったにあることではないので何か変化が起こらないかと少しは期待しています。
>私のような品の悪いサイトがのると他の方々の印象も悪くなってしまわないかと心配です
そんなことはありません。私がいいたいことをズバッと言っていただいて拍手喝采です。(笑)

まつのオヤビンまつのオヤビン 2007/09/25 05:16 とても共感できる記事でした。
京都議定書によって、途上国へのクレジット発行が原発輸出の糸口にされるのでは?という不安と疑問を持っていました。この記事を読んで、その疑問が確信へと変わってきました。私の見解では、途上国への原発輸出の後には途上国へのプルサーマル技術の導入によるプルトニウム(MOX)輸出が控えているのでは?と思ってます。プルサーマル技術開発の経緯と原発大国の余剰プルトニウム廃棄問題を考えると、これらのことが容易に想像できてしまいます。
原発輸出で儲け、プルトニウム輸出で儲け、廃棄プル問題からも開放される。先進推進国の悪魔の方程式って訳ですね。

pantheran-oncapantheran-onca 2007/09/25 21:59 日本は原発輸出で儲けるつもりですが、事故があったときの責任は誰が取るのでしょう。ロシアによる核廃棄物の日本海投棄を受け、日本はロシアへ原潜解体のための資金を提供しました。

私には中国で大量の原発を運用できるだけの人材が確保されているとは思っていません。中国から日本への越境汚染が問題になっていますが、ひとたび事故を起こせば、風向き次第で、日本も無縁というわけには行かないでしょう。中国の核の管理も余りにもずさんで、チベットの核汚染に対して日本も共犯者ということになるでしょう。

まつのオヤビンまつのオヤビン 2007/09/26 03:19
お返事ありがとうございます。
中国の核管理の問題もそうですが、MOX輸出が本格化すれば核拡散も起こりえますよね。IAEAのエルバラダイ博士によると
「MOXからのプルトニウム抽出は可能」とのことですから。私はむしろこっちが怖いです。

原発輸出の価格競争で中国に負けるなんてことが起これば世界中に「中国製原発が乱立」なんていう目も当てられない悪夢のような状況まで想像してしまします。
今はまだロシア製ですが…

pantheran-oncapantheran-onca 2007/09/26 13:20 中国の原発については、次のような記事がありました。
「ゴールドマン・サックスは日本の郵便局の資金で、中国に今後10年以上をかけて原子力発電所を建設に投資する事を決定したそうです。建設を担う企業の代表は、世界最大の原子力発電所メーカー、ベクテル等です。」
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=161627

核の拡散はもう防ぎようがないと思います。インドやパキスタンも原発を先に作ることで、事実上の核保有国の足場を固めていきました。原発と核を分けて考えるお花畑な発想は日本人だけであり、実際、北朝鮮に向けドイツ企業からウラン濃縮に必要なアルミ管が輸出されていました。いまや核を持とうと思えば、どこの国でも持てるのです。
http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/H15/1505/1505024suspicion.html

まつのオヤビンまつのオヤビン 2007/09/26 15:57 お返事ありがとうございます。
色々と勉強になりました。これからも pantheran-onca さんの記事楽しみにしてます。また寄らせて頂きますのでその節は宜しくお願いします。

まつのオヤビンまつのオヤビン 2007/10/02 02:53 私のような者の過疎ブログにわざわざお越し頂き、恐悦至極に存じます。

足りない脳ミソと貧弱な知識で綴っているブログですので突っ込みどころ満載となっておりますが、そこはシロウトパンピーの戯言と思ってご容赦願います。

お返事は拙ブログにてさせて頂きました。

まつのオヤビンまつのオヤビン 2007/10/02 05:10 拙ブログの方にリンクさせて頂きました。もしご迷惑であればすぐに外しますので、これからもひとつ宜しくお願いします。
ペコリ(o_ _)o))

pantheran-oncapantheran-onca 2007/10/02 10:50 まつのオヤビンさん、いろいろとありがとうございます。
私の取り上げる題材は、際どいことも平気で書きますので、品が悪いとか、そりが合わないと思ったら、なんなりとおっしゃって下さい。参考にします。たとえば、ロスチャイルドは陰謀論だとかで、その実像と虚像についての乖離があるのではないかと思いますが、かといって無視していては分からないことも多いと感じています。

温暖化利権についても、日本にとっては製造業などは環境技術で追い風としてとらえている企業も多いと思いますが、それだけでは危ういと私は感じています。なにより日本は空気に流され思考停止に陥りやすい性質があるので、気づいたときには手遅れということが少なくありません。時代が変わっても人間というものは余り変わらず、同じ失敗を繰り返すのかもしれません。