レバレッジ(ブル)型、インバース(ベア)型ETF・ETNのご紹介
2012年4月に日本で初めてレバレッジ(ブル)型ETFおよびインバース(ベア)型ETFが上場しました。
現在、日本の取引所に上場しているレバレッジ(ブル)型・インバース(ベア)型のETF・ETNは、日経平均株価やTOPIXといった原指標の前日比変動率(%)の2倍、もしくは−1倍となるように計算された対象指数に連動するように設計されています。
このページでは、個人投資家に注目されているレバレッジ(ブル)型ETFおよびインバース(ベア)型ETFを紹介します。
取扱銘柄
レバレッジ(ブル)型
インバース(ベア)型
レバレッジ(ブル)型・インバース(ベア)型とは？
レバレッジ(ブル)型
レバレッジ(ブル)型の「レバレッジ」は「てこ」という意味です。レバレッジ(ブル)型ETF・ETNは、てこの力を働かせるように日経平均株価など原指標に対して倍数の値動きを目指します。
例えば「NEXT FUNDS日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信(大証/1570)」が対象指数としている日経平均レバレッジ・インデックスの場合、日経平均株価が前日比で5%上昇すると、日経平均レバレッジ・インデックスはおよそ10%上昇します。変動率が2倍になるため、原指標に比べて利益・損失の額がともに大きくなります。
ロングポジション(現物買、信用新規買建)では、株価が上昇するトレンドで投資効果が高くなります。近い将来又は遠い将来まで継続して株価上昇を見込む場合に有用です。
インバース(ベア)型
インバース(ベア)型の「インバース」は「逆」という意味です。インバース(ベア)型ETF・ETNは、日経平均株価など原指標とは逆の(マイナスの)値動きを目指します。
例えば「NEXT FUNDS日経平均インバース・インデックス連動型上場投信(大証/1571)」が対象指数としている日経平均インバース・インデックスの場合、日経平均株価が前日比で5%下落すると、日経平均インバース・インデックスはおよそ5%上昇します。変動率が-1倍になるため、原指標の値動きの反対向きに利益・損失が生じます。
ロングポジション(現物買、信用新規買建)では、株価が下落するトレンドで投資効果が高くなります。近い将来又は遠い将来まで継続して株価下落トレンドを予測する場合の投資に向いています。また、現物株式のヘッジ手段の一つとして使用することも可能です。
信用取引の活用
レバレッジ(ブル)型・インバース(ベア)型ETF・ETNも通常の株式と同じように信用取引の対象となっています。
信用取引を利用してレバレッジ(ブル)型ETF・ETNを取引すれば、商品上の投資効果に加え、信用取引による資金効率の向上を期待することができます。同様に、インバース(ベア)型ETF・ETNも現物取引以上の資金効率を上げることが期待できます。
ご注意
当ページは個別銘柄を紹介していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
- 松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号、商品先物取引業者 農林水産省指令24食産第4153号 経済産業省20121128商第33号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
口座基本料
- 口座基本料は個人の場合には原則無料です。上場会社、資本金が1億円超の未上場会社、宗教・学校法人等の場合には、年間31,500円(税込)の特別課金を行う場合があります。ただし、口座開設月から1年間は無料とし、過去1年間に取引がある場合には次の1年間を無料とします。
- ※
口座開設後、各種書面の交付方法を電子交付から郵送交付に変更した場合、書面の郵送管理費として年間1,050円(税込)をご負担いただく場合があります。
現物取引
- 株式取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
- 株式取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。また単元未満株売却の委託手数料はインターネット経由の場合1約定ごとに約定代金×0.63%です。株式取引の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。単元未満株売却の電話経由の委託手数料は、約定代金×1.05%です。手数料表示はすべて税込です。
- 上場有価証券等書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
信用取引
- 信用取引は株価の変動等により損失を生じるおそれがあります。また、取引額が差入れる委託保証金の額に比べて大きいため、損失額が差入れた保証金の額を上回る可能性があります。
- 信用取引の委託手数料はインターネット経由の場合1日の約定代金の合計が10万円まで無料、30万円まで315円、50万円まで525円、100万円まで1,050円、以後100万円増えるごとに1,050円加算されます。約定代金が1億円以上の場合105,000円(上限)です。電話経由の場合は約定代金×1.05%(最低手数料21円)です。無期限信用取引の場合、保有期間が6か月超の建玉の返済時手数料と日計り取引の片道手数料は無料です。手数料表示はすべて税込です。
信用取引は手数料のほかに金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、管理費、名義書換料、権利処理手数料がかかります。
- ・制度信用取引の場合、買付けは年利3.1%の金利、売付けは年利1.15%の貸株料と品貸料(逆日歩)がかかります。
- ・無期限信用取引の場合、買付けは年利4.1%の金利、売付けは年利2.0%の貸株料がかかります。
- ・管理費、名義書換料の上限額はそれぞれ、1,050円、10,500円(いずれも税込)です。
- ・無期限信用取引の権利処理手数料は理論価格×3%です。
- ・品貸料(逆日歩)は、その時々の株式調達状況等に基づき決定されますので、その金額等をあらかじめ記載することはできません。
- 信用取引の取引金額は差入れる委託保証金の額を上回ることがあります。信用取引では差入れた保証金額の約3.2倍の金額の取引が可能です。
- 委託保証金は売買代金の31%以上、最低30万円が必要です。委託保証金には現金のほか有価証券を代用することができ、掛目は原則として前営業日終値の80%です。
- 「制度信用取引」と「無期限信用取引(一般信用取引)」では、利用できる銘柄の範囲や返済の期限等について異なる制約があります。無期限信用取引は、上場廃止、合併、株式併合、株式分割等の事象が発生した場合や、当社の与信管理の都合上、あるいは株式の調達が困難となった場合等において、返済期限が設定されることがあります。
- 信用取引では、委託保証金の種類、委託保証金率および代用有価証券の掛目は金融商品取引所等の規制等または当社独自の判断によって変更されることがあります。
- 当社WEBサイトの契約締結前交付書面、取引規程等をご覧いただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお申込みください。
ETF
- ETFは当該ETFの価格の変動、連動する指数等（株価指数、金利指数、債券指数、為替指数、商品指数等）の価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
ETN
- ETNは当該ETNの価格の変動、連動する指数等（株価指数、金利指数、債券指数、為替指数、商品指数等）の価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、発行体の倒産や財務状況の悪化等により、ETNの価格が下落･無価値となるおそれがあります。
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